たな卸資産の陳腐化・評価損リスク
FY2020に初出。9回の記載のうち4回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2022。直近の記載はFY2026。
キングジムがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。37社中13社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに7社。
- FY2026対処有価証券報告書
「期末棚卸高は収益性の低下に伴う簿価切下後の金額であり、当連結会計年度のたな卸資産評価損が売上原価に含まれております。239,075千円」
棚卸資産評価損は前年度の364,121千円から239,075千円へ減少したが、評価損の計上は継続している。 - FY2025対処有価証券報告書
「期末棚卸高は収益性の低下に伴う簿価切下後の金額であり、当連結会計年度のたな卸資産評価損が売上原価に含まれております。364,121千円」
棚卸資産評価損は前年度の621,468千円から364,121千円へ減少したが、評価損の計上は継続している。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「利益面では、価格改定による原価率の改善がありましたが、想定を上回る円安進行により大きな改善とはならず、新型コロナ関連用品の在庫の処理や販管費の増加もあり」
新型コロナ関連用品の在庫処理が損益悪化要因として継続して現れ、営業損失の拡大につながった。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「しかしながら、「テプラ」や手指消毒器「テッテ」の販売減などの影響により、売上高は115億5,108万円（前年同期比3.4％減）、価格改定による原価率の改善があったものの、新型コロナ関連用品の在庫の処理や、販管費等の増加により、営業損失は９億1,973万円（前年同期は４億5,662万円の損失）となりました。」
新型コロナ関連用品の在庫処理が文具事務用品事業の損益悪化要因として現れ、営業損失が前年同期から拡大した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「期末棚卸高は収益性の低下に伴う簿価切下後の金額であり、当連結会計年度のたな卸資産評価損が売上原価に含まれております。258,289千円」
棚卸資産評価損が前年度の2億2,922万4千円から2億5,828万9千円へ増加した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「期末棚卸高は収益性の低下に伴う簿価切下後の金額であり、当連結会計年度のたな卸資産評価損が売上原価に含まれております。229,224千円」
棚卸資産評価損は前年度の1億8,312万6千円から2億2,922万4千円へ増加した。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「期末たな卸高は収益性の低下に伴う簿価切下後の金額であり、当連結会計年度のたな卸資産評価損が売上原価に含まれております。183,126千円」
たな卸資産評価損183,126千円を売上原価に計上し、陳腐化・収益性低下リスクが会計上の損失として現れた。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
たな卸資産の陳腐化・評価損リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2020初出有価証券報告書
「市場環境の変化や販売見込みの相違により、販売実績が当初の予測を大きく下回る結果となる場合もあります。陳腐化等による価値の大幅な減少や、収益性低下により、正味売却価額での販売が不可能となった場合、たな卸資産の評価損を計上することとなり、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
需要予測と販売実績の乖離、陳腐化、収益性低下による棚卸資産評価損の可能性を独立したリスクとして記載した。