ヤマハ（7951）・施策前進
サステナビリティ委員会と5部会による全社横断推進
FY2021に初出。3回の記載のうち2回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載はFY2026。
3記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
サステナビリティ基本方針・推進体制の整備335社が書いているテーマ・逆風2社・追い風339社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。10社中1社が悪化側に。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている198社のうち14社を表示しています。上の文は198社すべてから計算しています。このテーマの342件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「2026年３月期のサステナビリティ委員会活動状況 実績：５回開催」
サステナビリティ委員会と5部会による活動を継続し、当期は委員会5回開催、取締役会による活動状況モニタリング2回を実施した。 - FY2022前進有価証券報告書
「気候変動を含むサステナビリティに関する重要事項は、代表執行役社長の諮問機関であるサステナビリティ委員会（2022年３月期は10回開催）にて議論した上で、取締役会にて議論・検討することにより、取締役会の監督が適切に行われる体制を整備しています。」
サステナビリティ委員会を通じた取締役会監督を運用し、2022年3月期に10回開催した。 - FY2021初出有価証券報告書
「代表執行役社長の諮問機関としてサステナビリティ委員会および５つの部会（気候変動部会、資源循環部会、調達部会、人権・D&I部会、社会・文化貢献部会）を2021年１月１日付で新設しました。」
サステナビリティを経営と一体化し、気候変動、資源循環、調達、人権・D&I、社会・文化貢献を専門部会で推進・モニタリングする体制を初めて明示した。