ヤマハ（7951）・施策前進
調達・生産レジリエンスと主要商品の複数拠点供給
FY2022に初出。6回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」は2026-05-11。直近の記載はFY2026。
6記載
5年にわたる
2うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
材料代替・サプライヤ複数化による供給制約対応45社が書いているテーマ・逆風6社・追い風39社
直近の記載が「前進」なのは、ほかに19社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている45社のうち14社を表示しています。上の文は45社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「中国、インドネシアの生産工程について一時的に操業を停止し、ヤマハ・インドネシアとヤマハ・ミュージカル・プロダクツ・アジアの生産終了を決定いたしました。」
需要規模に合わせた生産体制への再編を実行し、ピアノ生産を日本・中国へ移管・集約する段階に進んだ。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、中国、インドネシアの一部の生産工程について一時的に操業休止を決定しており、それに伴い78億4百万円の減損損失を認識しております。今後は販売の回復に努めるとともに、グループ全体で適切な生産体制構築を検討し、収益力の回復を図ってまいります。」
中国・インドネシアの一部生産工程を一時休止し、需要低迷と余剰生産能力に対応する生産体制の再構築へ方針を具体化した。 - FY2024-Q3再定義有価証券報告書
「この一環として、これまで日本、中国の２拠点体制の構築を進めていたピアノフレーム製造工程について、直近の市場環境、生産状況を踏まえ日本にリソースを集中、工程を集約することを決定いたしました。」
主要商品の複数拠点供給を進める従来の方向性に対し、ピアノフレーム製造工程では、日本・中国の2拠点体制から日本へのリソース集中・工程集約へ方針を変更した。製造レジリエンス強化、技能継承、海外生産コスト、地政学リスクを背景としている。 - FY2022初出有価証券報告書
「生産については、特に主要な商品を２か所以上から供給できる体制を構築中です。」
半導体不足やサプライチェーン混乱を踏まえ、主要商品の複数拠点供給、調達先変更、代替材開発、設計変更を進める方針を明示した。