投資有価証券・土地・退職給付の変動
FY2016に初出。28回の記載のうち8回が「対処」で、最初の「対処」はFY2021-Q1。直近の記載はFY2025-H1。
ヤマハがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より3年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。16社中7社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに8社。
- FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「非流動資産では、株式売却に加え、保有有価証券の時価下落により金融資産が減少しました。」
金融資産は前期末の1,034億52百万円から当中間期末の677億26百万円へ減少した。ヤマハ発動機株式の売却に加え、保有有価証券の時価下落が実際の減少要因となった。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「非流動資産では、保有有価証券の時価上昇により金融資産が増加し、設備投資により固定資産が増加しました。 金融資産 80,738 96,470」
保有有価証券の時価上昇により金融資産は前期末の807億38百万円から当第2四半期末の964億70百万円へ増加し、過去の時価下落影響からの回復が進んだ。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「非流動資産では、保有有価証券の時価上昇により金融資産が増加し、設備投資により有形固定資産が増加しました。」
保有有価証券の時価上昇により金融資産が前期末の807億38百万円から946億51百万円へ増加し、過去の時価下落影響からの回復が続いた。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「金融資産 70,319 73,637」
金融資産は前期末の70,319百万円から当第3四半期末の73,637百万円へ増加し、前期以降の金融資産価値下落の影響が一部回復した。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「金融資産 10 70,319 67,942」
金融資産は前連結会計年度末の703億19百万円から当第2四半期末の679億42百万円へ減少した。その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産も、評価額の減少が生じている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「非流動資産では、保有有価証券の時価下落により金融資産が減少しました。」
保有有価証券の時価下落が実際に発生し、金融資産は前期末の703億19百万円から当第1四半期末の653億05百万円へ減少した。 - FY2022-Q3投資有価証券売却後の金融資産減少が継続有価証券報告書
「非流動資産では、投資有価証券の売却により、金融資産が減少しました。」
投資有価証券の売却により、金融資産は前期末の1,200億58百万円から当第3四半期末の711億05百万円へ減少した。 - FY2022-Q2投資有価証券売却による金融資産減少有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間において、投資有価証券の売却を行ったことにより、流動資産では現金及び現金同等物が増加し、非流動資産では金融資産が減少しました。」
投資有価証券の売却により、現金及び現金同等物が増加する一方、金融資産が減少した。金融資産は前期末の1,200億58百万円から当第2四半期末の777億90百万円となった。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「非流動資産では、保有有価証券の時価上昇により金融資産が増加しました。」
保有有価証券の時価上昇により、金融資産は前期末の1,200億58百万円から当第1四半期末の1,325億68百万円へ増加し、前期の時価下落影響からの回復が続いた。 - FY2021対処有価証券報告書
「非流動資産では、保有有価証券の時価上昇により金融資産が増加しました。」
前期末に631億85百万円まで減少した金融資産が、当期末には1,200億58百万円へ増加し、時価下落の影響が回復した。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「非流動資産では、保有有価証券の時価上昇により金融資産が増加しました。」
保有有価証券の時価回復が続き、金融資産は前期末の678億17百万円から当第3四半期末の992億53百万円へ増加した。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「非流動資産では、保有有価証券の時価回復により金融資産が増加しました。」
前期末に631億85百万円だった金融資産は、当第2四半期末に763億58百万円となり、保有有価証券の時価回復による減少影響の一部回復が続いた。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「非流動資産では、保有有価証券の時価回復により金融資産が増加しました。」
前期末に631億85百万円だったその他の包括利益を通じて公正価値で測定する資本性金融資産は、当第1四半期末に770億05百万円へ増加し、時価下落による影響が一部回復した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「一方で、保有有価証券の時価下落等に伴い金融資産が減少したほか、為替変動の影響もあり、全体では大幅な減少となりました。」
金融資産の公正価値下落が実際に発生し、その他の包括利益を通じて公正価値で測定する資本性金融資産は631億85百万円となった。 - FY2020-Q3金融資産の公正価値が前期末から増加有価証券報告書
「その他の包括利益を通じて 公正価値で測定する金融資産 資本性金融資産 93,758 ― 6,422 100,180」
その他の包括利益を通じて公正価値で測定する資本性金融資産は、前連結会計年度末の966億98百万円から当第3四半期末の1,001億80百万円へ増加した。 - FY2020-Q2金融資産の公正価値が前期末から減少有価証券報告書
「その他の包括利益を通じて 公正価値で測定する金融資産 資本性金融資産 84,322 ― 5,918 90,241」
その他の包括利益を通じて公正価値で測定する資本性金融資産の合計は、2019年3月末の966億98百万円から2019年9月末には902億41百万円へ減少した。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「その他の包括利益を通じて 公正価値で測定する金融資産 資本性金融資産 82,715 ― 6,217 88,933」
IFRSベースで、その他の包括利益を通じて公正価値で測定する資本性金融資産は、前連結会計年度末の96,698百万円から当第1四半期末の88,933百万円へ減少した。 - FY2019投資有価証券計上額が減少有価証券報告書
「時価のあるその他有価証券（当連結会計年度末の取得原価135億円、連結貸借対照表計上額909億円）を保有しております。」
投資有価証券の連結貸借対照表計上額は前期末の1,303億41百万円から当期末の933億54百万円へ減少した。 - FY2019-Q3投資有価証券計上額が減少有価証券報告書
「投資有価証券 130,341 92,323」
投資有価証券の連結貸借対照表計上額は、前連結会計年度末の1,303億41百万円から当第3四半期末の923億23百万円へ減少した。 - FY2019-Q1投資有価証券評価額が減少有価証券報告書
「投資有価証券 130,341 116,212」
投資有価証券の計上額が前連結会計年度末の1,303億41百万円から当第1四半期末の1,162億12百万円へ減少した。 - FY2018投資有価証券の一部売却と評価額減少有価証券報告書
「当連結会計年度末の取得原価148億円、連結貸借対照表計上額1,276億円を保有しております。」
投資有価証券の評価額は前期末から減少し、ヤマハ発動機株式の一部売却により258億23百万円の売却益を計上した。 - FY2018-Q3投資有価証券の時価上昇と一部売却有価証券報告書
「このうち固定資産は、保有有価証券の時価上昇に伴う投資有価証券の増加等により、252億16百万円（10.1％）増加し、2,748億58百万円となりました。」
投資有価証券は前連結会計年度末の1,327億71百万円から1,495億43百万円へ増加した。また、ヤマハ発動機株式の一部売却も行われた。 - FY2018-Q2投資有価証券評価額の増加が継続有価証券報告書
「また固定資産は、保有有価証券の時価上昇に伴う投資有価証券の増加等により、377億72百万円（15.1％）増加し、2,874億14百万円となりました。」
保有有価証券の時価上昇に伴い、投資有価証券が増加し、固定資産も前連結会計年度末比15.1％増加した。 - FY2018-Q1投資有価証券評価額の上昇が継続有価証券報告書
「このうち固定資産は、保有有価証券の時価上昇に伴う投資有価証券の増加等により、116億60百万円（4.7％）増加し、2,613億２百万円となりました。」
保有有価証券の時価上昇に伴い、投資有価証券が前連結会計年度末の1,327億71百万円から当第1四半期末の1,432億63百万円へ増加した。 - FY2017-Q3投資有価証券評価額がさらに増加有価証券報告書
「また固定資産は、保有有価証券の時価上昇に伴う投資有価証券の増加や建設仮勘定の増加等により、326億27百万円（15.2％）増加し、2,472億37百万円となりました。」
保有有価証券の時価上昇により、投資有価証券は第２四半期末の1,028億21百万円から1,294億16百万円へ増加した。 - FY2017-Q2評価額が増加有価証券報告書
「固定資産は、保有有価証券の時価上昇に伴い投資有価証券が増加しましたが、建物及び構築物の減少等により、２億39百万円（0.1％）減少し、2,143億70百万円となりました。」
前四半期に記載された時価下落による投資有価証券減少から、当四半期は時価上昇による増加へ変化している。投資有価証券は969億11百万円から1,028億21百万円に増加した。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「固定資産は、保有有価証券の時価下落に伴う投資有価証券の減少等により、194億23百万円（9.1％）減少し、1,951億86百万円となりました。」
保有有価証券の時価下落により、投資有価証券が前年度末の969億11百万円から810億07百万円へ減少し、評価差額金と純資産にも影響が生じている。 - FY2016初出有価証券報告書
「時価のあるその他有価証券は決算日の市場価格等に基づき、再評価を行うため、決算日の株価等によって貸借対照表計上額が変動し、その結果、純資産金額が変動する可能性があります。また、時価が取得価額に比べ著しく下落した場合には減損の対象となる可能性があります。」
当連結会計年度末の投資有価証券計上額は969億11百万円、土地の含み損は73億円と記載。