為替変動による計画未達
FY2016に初出。27回の記載のうち15回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。159社中71社が悪化側に。
- FY2026円安による増収増益影響が継続有価証券報告書
「売上収益全体では、前期に対し約41億円の増収影響となりました。また、他の通貨を含めた全体では前期に対し約27億円の増益影響となりました。」
当期も為替は全体として増収・増益要因となった。ユーロの円安による約64億円の増収、約34億円の増益が記載されている。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「売上収益は、中国でのピアノの販売減や、業務用音響機器の高需要一巡、また、為替の円高による影響（52億円）などにより、前年同期に対し117億69百万円（5.2％）減少の2,163億64百万円となりました。」
為替変動リスクについて、当中間期は円高が52億円の減収影響として実際に現れた。従来の円安による増収・増益寄与から、円高による減収影響の記載へ変化している。 - FY2025-H1円安による増益と楽器販売不振が併存有価証券報告書
「当中間連結会計期間の損益については、事業利益は、為替の円安による影響により、前年同期に対し51億5百万円（33.3％）増加の204億30百万円」
円安が事業利益を前年同期比33.3％押し上げる一方、中国市況低迷による楽器販売不振と生産設備の減損損失により、親会社所有者帰属中間利益は64.8％減少した。 - FY2024-Q3円安寄与と楽器需要低迷が併存有価証券報告書
「売上収益は、エントリーモデルを中心にデジタルピアノの需要が引き続き軟調であったことや中国市場の市況回復の遅れなどから楽器の販売が伸び悩んだものの、法人向け音響機器の販売の回復に加え、為替の円安による影響もあり前年同期に対し35億67百万円（1.1％）増加の3,417億88百万円となりました。」
楽器の需要低迷が続いた一方、法人向け音響機器の回復と円安の影響により、売上収益は前年同期比1.1％増加した。 - FY2024-Q2円安寄与が継続し増収幅が拡大有価証券報告書
「売上収益は、エントリーモデルを中心にデジタルピアノの需要が引き続き軟調であったことや中国市場の市況回復の遅れなどから楽器の販売が伸び悩んだものの、法人向け音響機器の販売の回復に加え、為替の円安による影響もあり前年同期に対し16億19百万円（0.7％）増加の2,196億28百万円となりました。」
楽器販売の伸び悩みがあった一方、法人向け音響機器の回復と円安が寄与し、売上収益は前年同期比0.7％増となった。為替の円安による増収寄与は継続している。 - FY2024-Q1円安寄与は継続するも増収幅が縮小有価証券報告書
「このような状況の中、当第１四半期連結累計期間の売上収益は、為替の円安による影響もあり前年同期に対し３億６百万円（0.3％）増加の1,061億96百万円となりました。」
円安が引き続き売上収益の増加要因となった一方、前年同期比の増収幅は0.3％にとどまった。事業利益は前年同期比39.2％減少しており、円安寄与だけでは利益減少を補っていない。 - FY2023-Q3円安寄与の継続有価証券報告書
「このような状況の中、当第３四半期連結累計期間の売上収益は、半導体調達難、エントリーモデルの需要減、および中国での新型コロナウイルス感染症による混乱などの影響を受けたものの、対USドルの為替レートが大幅な円安になったこともあり、前年同期に対し358億89百万円（11.9％）増加の3,382億21百万円となりました。」
大幅な円安が引き続き売上収益の増加要因となった。事業利益についても増収影響に加え為替の寄与があったと説明している。 - FY2023-Q2円安による増収と利益寄与が限定的有価証券報告書
「このような状況の中、当第２四半期連結累計期間の売上収益は、中国ロックダウンや半導体調達難などの影響を受けたものの、対USドルの為替レートが大幅な円安になったことから、前年同期に対し195億11百万円（9.8％）増加の2,180億９百万円となりました。」
大幅な円安が売上収益を195億11百万円押し上げた一方、事業利益への為替影響は限定的な寄与にとどまった。 - FY2023-Q1円安による増収と利益減少が併存有価証券報告書
「このような状況の中、当第１四半期連結累計期間の売上収益は、中国・上海のロックダウンや半導体調達難などの影響を受けたものの、対USドルの為替レートが大幅な円安になったことから、前年同期に対し34億24百万円（3.3％）増加の1,058億89百万円となりました。当第１四半期連結累計期間の損益については、事業利益は、実質減収の中、為替影響も限定的であったことから、前年同期に対し24億５百万円（18.0％）減少の109億77百万円」
大幅な円安が売上収益の前年同期比3.3％増に寄与した一方、実質減収の中で為替の利益影響は限定的であり、事業利益は18.0％減少した。 - FY2022円安による増収増益影響有価証券報告書
「売上収益全体では、前期に対し約205億円の増収影響となりました。また、他の通貨を含めた全体では前期に対し約76億円の増益影響となりました。」
為替変動リスクが当期には円安による増収205億円、事業利益の増益76億円として発現した。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「また、事業利益につきましては、米ドルは充当（マリー）効果により、決済レートの変動による為替影響は概ねヘッジできているものの、海外子会社の事業利益の換算等により、約３億円の減益影響となりました。ユーロの決済レートは、前期に対し約１円円高の121円となり、約0.4億円の減益影響となりました。また、他の通貨を含めた全体では前期に対し約６億円の減益影響となりました。」
為替変動が当期の事業利益に約6億円の減益影響として現れた。一方、マリー効果や先物為替予約等によるヘッジも記載している。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の売上収益は、新型コロナウイルスの感染拡大に伴う影響により、為替のマイナス影響35億円を含め、前年同期に対し503億12百万円（15.6％）減少の2,723億３百万円となりました。」
為替変動が第3四半期累計期間に35億円の減収影響、14億円の事業利益減少要因として実際に発生した。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「このような状況の中、当第２四半期連結累計期間の売上収益は、新型コロナウイルスの感染拡大に伴う影響により、為替のマイナス影響27億円を含め、前年同期に対し437億21百万円（21.0％）減少の1,648億３百万円となりました。 当第２四半期連結累計期間の損益については、事業利益は、為替のマイナス影響14億円を含め前年同期に対し、131億13百万円（50.2％）減少の130億29百万円」
為替変動が当第2四半期累計期間に27億円の減収影響、14億円の事業利益減少要因として実際の業績に現れた。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「事業利益は、全ての事業で減収により大幅な減益となったことから、全体では為替のマイナス影響７億円を含め前年同期に対し、96億54百万円（89.5％）減少の11億37百万円」
為替変動が当第1四半期に7億円の事業利益減少要因として実際に発生した。売上収益にも24億円のマイナス影響があった。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「また、売上収益全体では、前期に対し約131億円の減収影響となりました。また、他の通貨を含めた全体では前期に対し約65億円の減益影響となりました。」
為替変動が当期の売上収益・事業利益に実際の減収減益要因として現れた。ユーロ・円レート1円変動時の損益影響は約4.4億円と記載している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「このような状況の中、当第３四半期連結累計期間の売上収益は、主力の楽器事業が堅調を持続したものの、部品・装置事業の市況低迷及び為替による112億円の減収影響により、前年同期に対し90億97百万円（2.7％）減少の3,226億15百万円となりました。当第３四半期連結累計期間の損益については、事業利益は、部品・装置事業の悪化と為替による52億円の減益影響により、前年同期に対し24億61百万円（5.5％）減少の423億96百万円」
為替変動による112億円の減収影響と52億円の減益影響が第3四半期累計の業績に実際に発生した。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「このような状況の中、当第２四半期連結累計期間の売上収益は、主力の楽器事業が好調に推移したものの、部品・装置事業の市況低迷と為替による67億円の減収影響により、前年同期に対し47億54百万円（2.2％）減少の2,085億24百万円となりました。当第２四半期連結累計期間の損益については、事業利益は、部品・装置事業の悪化と為替による31億円の減益影響により、前年同期に対し５億62百万円（2.1％）減少の261億43百万円」
為替変動が当第2四半期累計期間に67億円の減収影響、31億円の減益影響として実際の業績に現れた。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「このような状況の中、当第１四半期連結累計期間の売上収益は、楽器事業が堅調に推移したものの、部品・装置事業の市況悪化と為替による23億円の減収影響により、前年同期に対し49億65百万円（4.8％）減少の995億18百万円となりました。当第１四半期連結累計期間の損益については、事業利益は、部品・装置事業の悪化と為替による11億円の減益影響により、前年同期に対し16億36百万円（13.2％）減少の107億92百万円となりました。」
為替変動が第1四半期に23億円の減収影響、11億円の減益影響として実際の業績に現れた。 - FY2019悪化有価証券報告書
「特に損益については、影響が大きいユーロ・円レートにおいて、１円変動すると約4.5億円の損益影響をもたらします。」
ユーロ・円レート1円変動時の損益影響が従来の約4億円から約4.5億円へ増加した。一方、当期の為替影響は売上高で約40億円の減収、営業利益で約1億円の増益要因となった。 - FY2018為替が増収増益要因として発現有価証券報告書
「売上高全体では、前年同期に比べ約148億円の増収影響となりました。また、他の通貨を含めた全体では前年同期に比べ約40億円の増益影響となりました。」
従来の減益リスクに対し、当期は円安等の為替影響が売上高148億円、営業利益40億円の増収・増益要因として発現した。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「このような状況の中、当第３四半期連結累計期間の売上高は、為替による142億円の増収影響もあり、前年同期に比べ204億18百万円（6.6％）増加の3,287億29百万円となりました。」
為替変動により、第3四半期連結累計期間の売上高に142億円の増収影響が実際に発生した。為替影響は増収要因として現れている。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「このような状況の中、当第２四半期連結累計期間の売上高は、前年同期に対し106億47百万円（5.3％）増加の2,098億円となりました。なお、為替による80億円の増収影響がありました。当第２四半期連結累計期間の損益につきましては、営業利益は、前年同期に比べ７億18百万円（2.9％）減少し、239億27百万円となりました。なお、為替による13億円の減益影響がありました。」
為替変動により、売上高には80億円の増収影響、営業利益には13億円の減益影響が実際に発生した。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「このような状況の中、当第１四半期連結累計期間の売上高は、販売が堅調に推移したことから、前年同期に対して為替による９億円の増収影響も含め28億49百万円（2.9％）増加し、1,012億49百万円となりました。当第１四半期連結累計期間の損益につきましては、営業利益は、為替による18億円の減益影響があり、前年同期に比べ２億円（1.7％）減少し、115億75百万円となりました。」
当第1四半期連結累計期間に、為替による売上高9億円の増収影響と営業利益18億円の減益影響が実際に発生した。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の売上高は、販売が堅調に推移したものの、為替による320億円の減収影響及び、前第２四半期に国内音楽教室の運営を一般財団法人ヤマハ音楽振興会に移管したことに伴う42億円の減収影響があり、前年同期に比べ274億49百万円（8.2％）減少の3,083億10百万円となりました。」
為替変動による売上高320億円の減収影響が第３四半期累計期間に実際に発生した。営業利益にも為替による100億円の減益影響があった。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「売上高は、販売が好調に推移したものの、為替による224億円の減収影響及び、前第２四半期に国内音楽教室の運営を一般財団法人ヤマハ音楽振興会に移管したことに伴う42億円の減収影響があり」
為替変動による224億円の減収影響が当累計期間に実際に発生した。営業利益にも為替による63億円の減益影響があったと記載している。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「営業利益は、為替による24億円の減益影響があったものの、前年同期に比べ29億24百万円（33.0％）増加し、117億75百万円となりました。」
為替変動による減益影響が当四半期に実際に発生した。売上高にも為替による88億円の減収影響があったと記載されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「外貨建取引については、短期的な為替変動の影響を最小限に止めるため先物為替予約取引等を行っておりますが、為替変動により当初の事業計画を達成できない可能性があります。特に損益については、影響が大きいユーロ・円レートにおいて、１円変動すると約４億円の損益影響をもたらします。」
為替予約等によるヘッジを実施しているが、影響可能性を記載。