原材料価格・供給と物流コスト
FY2016に初出。19回の記載のうち12回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018。直近の記載は2026-08-04。
ヤマハがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。155社中99社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに51社。
- FY2024-Q1対処有価証券報告書
「法人向け事業は、業務用音響機器の需要及び商品供給が回復し増収となりました。」
半導体調達難や物流混乱に伴う供給制約が続いていた音響機器のうち、法人向け業務用音響機器では商品供給の回復が記載された。ただし、個人向け事業の市況低迷など、影響が一様に解消したとは記載していない。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「流動資産では、為替変動の影響に加え、半導体調達難等に起因する一部製品の生産遅れやエントリーモデルの需要減、中国での新型コロナウイルス感染症による混乱などの影響を受け棚卸資産が増加しました。」
半導体調達難による生産遅れが継続し、棚卸資産の増加や営業活動によるキャッシュ・フロー27,057百万円の支出として実際に影響が現れた。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「商品別には、オーディオ機器と業務用音響機器は、半導体調達難による商品供給不足などにより減収となりました。」
半導体調達難による商品供給不足が音響機器の減収として継続的に発生した。さらに、一部製品の生産遅れにより棚卸資産が増加し、営業活動によるキャッシュ・フローも143億21百万円の支出となった。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「オーディオ機器と業務用音響機器は、半導体調達難による商品供給不足などにより減収となりました。」
半導体調達難による商品供給不足が音響機器事業の減収として当第1四半期の業績に現れた。また、半導体調達難等に起因する一部製品の生産遅れにより棚卸資産が増加した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「また、音源LSIなどの半導体調達難及び物流の混乱等を要因として商品供給不足が拡大しておりますが、この影響は、当第２四半期累計期間以降、一定程度継続するものと想定しております。」
半導体・物流の供給制約が年度を通じて継続し、海上運賃の上昇は65億円の減益要因となった。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「世界的な半導体不足等により、調達部品や材料の価格上昇、供給遅延、確保が困難となるリスクが高まっております。今後も優先して対応すべきリスクであることから、リスクレベルを最上位に引き上げ、対策を進めて参ります。世界的な海上輸送コンテナの不足等により、物流の遅延や物流コストの異常な高騰が発生しております。物流コストの上昇による影響額が増加していることから、リスクレベルを引き上げ、対策を進めて参ります。」
半導体不足による調達価格上昇・供給遅延・確保困難のリスクについて、リスクレベルを最上位へ引き上げた。海上輸送コンテナ不足による物流遅延・物流コスト高騰も発生し、物流リスクのレベルも引き上げた。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「また、音源LSIなどの半導体調達難及び物流の混乱等を要因として商品供給不足が拡大しておりますが、この影響は、当第２四半期累計期間以降、一定程度継続するものと想定しております。」
半導体調達難と物流混乱を要因に商品供給不足が拡大し、当第2四半期累計期間以降も一定程度継続すると見込んでいる。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「オーディオ機器は、商品供給不足などにより北米と国内の販売が前年を下回り減収となりました。」
商品供給不足が音響機器の北米・国内販売減少として当第1四半期の業績に現れた。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「年度後半は部品サプライヤーの供給問題や海上輸送コンテナの不足による商品供給遅延が発生するなど、多くの外的影響を受ける大変厳しい１年になりました。」
部品サプライヤーの供給問題と海上輸送コンテナ不足が実際に発生し、商品供給遅延や商品供給不足として業績に影響した。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「商品供給不足が継続しており減収となりました。」
供給リスクについて、アコースティックピアノと電子楽器の商品供給不足が第3四半期累計期間にも継続し、減収要因として実際の業績に現れた。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「2020年10月20日に、当社グループの取引先において火災が発生しました。この影響により、電子部品の調達が滞り、生産・販売に影響を受ける可能性が高くなっております。現在、情報収集を進め、対応策を検討しておりますが、現時点での当連結会計年度の業績への影響金額を合理的に見積もることは困難な状況であります。」
取引先火災により電子部品の調達停滞と生産・販売への影響可能性が発生し、原材料・部材の供給リスクが具体化した。影響額は合理的に見積もれないとしている。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「電子部品等の調達価格上昇によるコストアップをカバーしきれず、低減目標には届きませんでした」
調達価格上昇によるコストアップが当期のコスト低減目標未達として実際の業績説明に現れている。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「「持続的なコスト低減」につきましては、電子部品を中心に調達コストの上昇がありました」
原材料・部材価格上昇リスクのうち、電子部品を中心とする調達コスト上昇が当期に実際に発生した。 - FY2016初出有価証券報告書
「これらの材料価格の高騰が製造原価を増加させることがあります。また、材料の種類によっては、特定の業者より供給を受けているものもあり、供給状況によっては、製造に影響を受けることがあります。」
木材、銅等の金属材料、樹脂、原油価格および物流費を対象とする。