原材料需給ひっ迫と原材料価格・海上輸送費の高止まり
FY2022-Q1に初出。11回の記載のうち5回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2022-Q2。直近の記載は2026-08-07。
ローランドがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値(2022年)より4年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。155社中99社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに46社。
- 2026-08-07悪化決算
「生成AI需要の拡大を背景とした半導体メモリ価格の高騰や需給逼迫に加え、米国関税政策の変化など、当社を取り巻く事業環境は、引き続き先行き不透明な状況となりました。」
半導体メモリ価格の高騰・需給逼迫と米国関税政策の変化が、部材調達・コスト面のリスクとして継続している。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「また、生成AI需要の拡大を背景とした半導体メモリ価格の高騰や需給逼迫に加え、米国関税政策の変化など、当社を取り巻く事業環境は、引き続き先行き不透明な状況となりました。」
生成AI需要を背景とする半導体メモリ価格の高騰・需給逼迫が新たに明示され、米国関税政策の変化も加わったため、部材調達・コスト面のリスクが拡大した。 - 2026-05-14悪化決算
「生成AI需要の拡大を背景とした半導体メモリ価格の上昇に加え、米国の関税政策の変更による一時的な関税率の変化など、当社を取り巻く事業環境は、引き続き先行き不透明な状況となりました。」
生成AI需要を背景とする半導体メモリ価格上昇が、新たなコスト面の不確実性として示された。 - FY2023対処有価証券報告書
「部材供給は良化傾向にある一方、一部の半導体などで続く需給ひっ迫や、調達リードタイムの長期化への対応として、キーパーツについては、サプライヤーとの信頼関係構築を基本方針とし、中長期的な製品ロードマップ構築による先行手配等により、在庫確保を強化しています。」
部材供給は良化傾向となり、先行手配、市場在庫確保、代替部品による設計変更などの対応を継続して、供給制約の影響低減を図った。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「コスト面においては、原材料価格は高止まりを見せていますが、継続的に実施してきた価格適正化の浸透や、大きく上昇していた海上輸送費の減少により改善が見られました。」
原材料価格の高止まりは継続した一方、価格適正化の浸透と海上輸送費の減少により、コスト環境の改善が進んでいるとの説明を再確認した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「コスト面においては、原材料価格は高止まりを見せていますが、継続的に実施してきた価格適正化の浸透や、大きく上昇していた海上輸送費の減少効果が現れるなど、正常化に向け進捗しました。」
原材料価格の高止まりは継続した一方、価格適正化の浸透と海上輸送費の減少効果により、コスト環境の正常化が進んでいるとの説明を再確認した。 - FY2023-Q1海上輸送費減少と原材料価格高止まりの併存有価証券報告書
「コスト面においては、原材料価格は高止まりを見せているものの、継続的に実施してきた価格適正化の浸透や、大きく上昇していた海上輸送費の減少効果が徐々に現れるなど、正常化に向けた進捗が見られました。」
原材料価格の高止まりは継続した一方、価格適正化の浸透と海上輸送費の減少効果が現れ、コスト環境には正常化に向けた進捗が見られた。 - FY2022調達改善と原材料高止まりの併存有価証券報告書
「調達、供給面においては、原材料の調達難による開発期間の延長も発生しましたが、様々な取り組みにより、コロナ影響の最悪期からは徐々に改善に向かいました。コスト面においては、海上輸送費は改善傾向にあるものの、原材料価格が高止まるなど、コロナ前との比較では依然として高い水準となりました。」
原材料の調達難は最悪期から改善した一方、開発期間の延長と原材料価格の高止まりが残り、改善とコスト上昇が併存した。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「一方でコスト面においては、海上輸送費や原材料価格が想定以上に高止まりしましたが、各国の市場状況、競合状況を注視しながら、継続的に価格適正化にも取り組みました。」
海上輸送費や原材料価格の高止まりが想定以上となり、コスト上昇圧力が強まった。会社は市場・競合状況を注視しながら価格適正化を継続した。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「継続的な半導体調達難、材料コストや海上輸送費の高騰に加え、中国ロックダウンによるサプライチェーンの混乱」
従来の原材料需給ひっ迫・価格高止まりに加え、継続的な半導体調達難、中国ロックダウンによるサプライチェーン混乱、海上輸送費高騰が明示された。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「また原材料価格や海上輸送費の高止まりといったコスト増加要因に加え、ロシアによるウクライナ侵攻を受け、ロシアへの経済制裁が世界規模で実行されるなど、不確実性の高い事業環境が継続しました。供給面においても、引き続き原材料需給のひっ迫は継続しました。」
原材料価格・海上輸送費の高止まりと原材料需給ひっ迫が実際に継続していると説明した。価格適正化により影響の最小化に努めている。