グローバル事業に伴う為替変動リスク
FY2020に初出。15回の記載のうち9回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2022-Q2。直近の記載は2026-08-07。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。159社中71社が悪化側に。
- 2026-08-07顕在化決算
「主要国通貨に対する円安基調により為替換算調整勘定が1,632百万円増加し」
円安基調による為替換算調整勘定の増加が中間期の純資産に実績として表れた。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「その主な要因は、配当金の支払いにより剰余金が2,256百万円減少した一方で、主要国通貨に対する円安基調により為替換算調整勘定が1,632百万円増加し、また親会社株主に帰属する中間純利益3,199百万円あったことによるものです。」
円安基調により為替換算調整勘定が1,632百万円増加し、グローバル事業に伴う為替変動の影響が実績に表れた。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「主要国通貨に対する円高基調により為替換算調整勘定が2,343百万円それぞれ減少したことによるものです。」
前期までの円安影響とは異なり、当中間連結会計期間は円高基調により為替換算調整勘定が2,343百万円減少し、為替変動の影響が実績に表れた。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「その主な要因は、配当金の支払いにより剰余金が2,356百万円減少した一方で、主要国通貨に対する円安進行により為替換算調整勘定が4,801百万円増加し、また親会社株主に帰属する中間純利益が3,694百万円あったことによるものです。」
円安進行が為替換算調整勘定を4,801百万円増加させ、グローバル事業に伴う為替変動の影響が引き続き実績に表れた。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「その主な要因は、配当金の支払いにより剰余金が2,356百万円減少した一方で、主要国通貨に対する円安進行により為替換算調整勘定が2,069百万円増加し、また親会社株主に帰属する四半期純利益が980百万円あったことによるものです。」
主要国通貨に対する円安が進行し、為替換算調整勘定が2,069百万円増加する形で、グローバル事業に伴う為替変動の影響が実際に現れた。 - FY2023再掲有価証券報告書
「営業外費用では為替差損760百万円が発生しました。」
グローバル事業に伴う為替変動の影響が、当期も為替差損760百万円として損益に現れた。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「その主な要因は、配当金の支払いにより剰余金が4,506百万円減少した一方で、主要国通貨に対する円安進行により為替換算調整勘定が3,384百万円増加し、また親会社株主に帰属する四半期純利益が5,762百万円あったことによるものです。」
円安進行が為替換算調整勘定を3,384百万円増加させ、グローバル事業に伴う為替変動の影響が引き続き実績に表れた。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「以上の結果、前年度に買収した米国のドラムメーカーDrum Workshop, Inc.（以下DW社）の新規連結効果や円安効果もあり、当第2四半期連結累計期間の売上高は、46,096百万円(前年同期比7.2%増)となりました。 その主な要因は、配当金の支払いにより剰余金が2,152百万円減少した一方で、主要国通貨に対する円安進行により為替換算調整勘定が2,458百万円増加し、また親会社株主に帰属する四半期純利益が3,195百万円あったことによるものです。」
円安が売上高の増加要因となる一方、為替換算調整勘定が2,458百万円増加し、為替変動の影響が当四半期にも実際に表れた。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「営業外費用では為替差損204百万円が発生しました。」
為替変動の影響が為替差損204百万円として当第1四半期の損益に実際に発生した。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「営業外費用では為替差損652百万円が発生しました。」
為替変動の影響が為替差損652百万円として当期損益に実際に発生した。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「主要国通貨に対する円安進行により為替換算調整勘定が4,698百万円増加し」
円安進行による為替換算調整勘定の増加が4,698百万円となり、為替変動の影響が継続した。世界経済についても急激な為替変動が外部環境のリスクとして明示された。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「主要国通貨に対する円安進行により為替換算調整勘定が4,078百万円増加し」
主要国通貨に対する円安が実際に進行し、為替換算調整勘定が4,078百万円増加した。 - FY2020初出有価証券報告書
「このため、当社グループは、米ドル及びユーロを中心とする為替レートの変動に伴う影響を受けます。」
中国など米ドル・ユーロ圏以外の地域拡大により影響地域が増加しており、先物為替ヘッジ取引を行っている。