原材料価格・販売管理費上昇と滞留在庫処分による利益圧迫
FY2017-Q1に初出。37回の記載のうち20回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2017。直近の記載は2026-08-05。
リーガルコーポレーションがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より5年早い。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに0社。
- 2026-08-05悪化決算
「売上高の減少に伴う売上総利益額の減少等により、各利益ともに前年実績を下回りました。」
売上減少に伴う粗利益額の減少により、営業損失が前年同期の201百万円から410百万円へ拡大し、経常損益・純損益も赤字となった。 - FY2026悪化有価証券報告書
「滞留在庫品の処分値引きやポイント還元施策の強化による値引販売の増加等により売上総利益率が低下したことや、売上高の減少に伴う売上総利益額の減少により、営業損失、経常損失を計上することとなりました。」
在庫効率改善や価格改定を進めるなか、滞留在庫処分値引とポイント還元による値引販売が増え、営業利益は397百万円の利益から385百万円の損失へ転じた。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「売上高の減少に加え、サンダル等季節商材の値引き販売が増加したこと等で売上総利益額が減少したことにより、各利益ともに前年実績を下回りました。／営業損失は624百万円 (前年同期は営業損失231百万円)」
季節商材の値引販売増加と売上減少により粗利益額が減少し、営業損失は前年同期の231百万円から624百万円へ拡大した。 - FY2025粗利益改善と販売管理費増加の併存有価証券報告書
「在庫効率改善施策等の効果もあり、売上総利益額は前年同期比で 1.6％の増益となりましたが、靴小売事業における業務委託料を含めた人件費や販売促進のため広告宣伝を強化したことによる販売費及び一般管理費の増加により、営業利益、経常利益は前年実績を下回りました。」
在庫効率改善により粗利益額は1.6％増加した一方、人件費・広告宣伝費を含む販売管理費の増加により営業利益・経常利益は減少した。 - FY2025-H1粗利益改善と販売管理費増加の併存有価証券報告書
「在庫効率改善施策等の効果もあり、売上総利益額は前年同期比で7.5％の増益となりましたが、事業活動の正常化に伴う販売費及び一般管理費の増加等により、前年実績と比較して改善傾向にあるものの、営業利益以下の各利益ともに損失の計上となりました。」
在庫効率改善により売上総利益額は7.5％増加した一方、事業活動正常化に伴う販売費及び一般管理費の増加により、各利益はなお損失となった。 - FY2024対処有価証券報告書
「原材料価格、商品仕入原価の高騰等により一部商品の価格改定を行うとともに、展開アイテムの適正化及び在庫効率改善施策を実施したことにより、値引額や滞留在庫品は減少し、事業活動の正常化に伴い販売費及び一般管理費は増加したものの、売上総利益額の増加等により営業利益、経常利益ともに前年実績を上回りました。」
コスト上昇は続く一方、価格改定、アイテム適正化、在庫効率改善により値引・滞留在庫が減少し、営業利益は518百万円、経常利益は536百万円へ改善した。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「利益面につきましては、原材料価格、商品仕入原価の高騰等により一部商品の価格改定を行うとともに、展開アイテムの適正化及び在庫効率改善施策を実施し、値引額や滞留在庫品は減少したものの、事業活動の正常化に伴う販売費及び一般管理費の増加等により営業利益、経常利益ともに前年実績を下回りました。」
価格改定、アイテム適正化、在庫効率改善により値引額・滞留在庫品は減少した一方、販売費及び一般管理費の増加等により営業利益・経常利益が前年実績を下回った。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「利益面につきましては、展開アイテムの適正化および在庫効率改善施策により、値引額や滞留在庫品は減少したものの、円安等為替変動の影響や原材料価格、商品仕入原価の高騰等により、売上総利益率が前年同四半期比で 2.7ポイント低下し、各利益ともに前年実績を下回りました。」
値引額・滞留在庫品の減少がある一方、円安、原材料価格・仕入原価高騰により売上総利益率が前年同期比2.7ポイント低下し、利益圧迫が顕在化している。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「展開アイテムの適正化および在庫効率改善施策により、値引額や滞留在庫品は減少したものの、原材料価格、商品仕入原価の高騰等により売上原価が前年同四半期比で 4.5％増加し、営業利益、経常利益ともに前年実績を下回りました。」
在庫改善による値引額・滞留在庫品の減少がある一方、原材料価格・商品仕入原価の高騰により売上原価が前年同期比4.5％増加し、利益を圧迫している。 - FY2023-Q3コスト上昇下の価格改定・粗利益率改善有価証券報告書
「原材料価格や物流コスト、商品仕入原価の高騰等により一部商品の価格改定を行うとともに、展開アイテムの適正化及び在庫効率改善施策を実施し値引額が減少したこと等により、売上総利益額は前年同四半期比で17.1％の増益、売上総利益率につきましても前年同四半期比で 2.9ポイント、コロナ禍以前の2019年同四半期比でも 3.8ポイント改善いたしました。」
原材料・物流・仕入原価の高騰は続く一方、一部商品の価格改定、アイテム適正化、在庫効率改善により値引額が減少し、売上総利益額・売上総利益率が改善した。 - FY2023-Q2コスト上昇下の価格改定・粗利益率改善有価証券報告書
「原材料価格や物流コスト、商品仕入原価の高騰等により一部商品の価格改定を行うとともに、展開アイテムの適正化及び在庫効率改善施策を実施し値引額が減少したこと等により、売上総利益額は前年同四半期比で30.4％の増益、売上総利益率につきましても前年同四半期比で5.4ポイント、コロナ禍以前の2019年同四半期比でも5.3ポイント改善いたしました。」
原材料・物流・仕入原価の高騰は続く一方、一部商品の価格改定、アイテム適正化、在庫効率改善により値引額が減少し、売上総利益額と売上総利益率が改善した。 - FY2023-Q1粗利益率改善とコスト上昇の併存有価証券報告書
「原油や原材料価格の高騰等により厳しい経営環境が続いております。／展開アイテムの適正化及び在庫効率改善施策により値引販売が減少し、売上総利益率につきましても前年同四半期比で6.0ポイント、コロナ禍以前の2019年同四半期比でも3.9ポイント改善いたしました。」
原油・原材料価格の高騰が継続する一方、展開アイテム適正化と在庫効率改善により値引販売が減少し、粗利益率は改善した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「靴業界におきましても、行動制限の緩和による消費動向は持ち直しが期待されたものの、コロナ禍を契機とした消費動向や価値観の変化、ワークスタイルの多様化等の影響により、革靴の市場規模全体が縮小傾向にあり、加えて原油や原材料価格の高騰等により厳しい経営環境が続いております。」
在庫処分や売上減少に加え、原油・原材料価格の高騰が利益圧迫要因となる事業環境として改めて記載されている。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「加えて原油や原材料価格の高騰等により厳しい経営環境が続いております。」
従来の販売管理費削減や在庫効率改善による緩和要因がある一方、原油・原材料価格の高騰による利益圧迫要因を明示している。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「利益面につきましては、販売費及び一般管理費は、事業構造改善施策による人件費の削減及び不採算店舗の閉店等により前年同四半期比で 4.3％削減、2019年同四半期比では29.4％削減いたしました。また、売上総利益率につきましても展開アイテムの適正化と在庫効率改善施策等により、4.1ポイント改善いたしましたが、コロナ禍において売上高の回復が進んでおらず、各段階損益とも損失計上となりました。」
人件費・不採算店舗閉店による費用削減と、アイテム適正化・在庫効率改善による粗利益率改善が進んだ一方、売上回復が進まず各段階損益は損失となった。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「経費面につきましては、前年は臨時休業等により発生した固定費を511百万円特別損失に振替えた影響もあり、前年同四半期比で8.3％販売管理費が増加いたしましたが、事業構造改善施策による人件費の削減及び不採算店舗の閉店等により、2019年同四半期比では28.6％減少いたしました。」
前年同四半期比では販売管理費が8.3％増加したが、人件費削減や不採算店舗閉店により2019年同四半期比では28.6％減少した。 - FY2021悪化有価証券報告書
「固定費をはじめとした販売管理費は全般的に削減いたしましたが、滞留在庫の処分値引きの増加等による売上総利益率の低下や、売上高の大幅な減少に伴う売上総利益額の減少により、営業利益、経常利益ともに前年実績を下回りました。」
販売管理費を削減した一方、滞留在庫処分値引きと売上減少により粗利益率・粗利益額が低下し、利益圧迫が拡大している。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「利益面につきましては、販売管理費は全般的に見直しを行い削減したものの、売上高の大幅な減少に伴う売上総利益額の減少や、コロナ禍で滞留となった商品在庫の適正化を目的とした処分値引の増加等により、売上総利益率も前年同四半期比で2.7ポイント低下し、各利益ともに前年実績を大きく下回りました。」
販売管理費を削減した一方、売上減少と滞留在庫の処分値引増加により売上総利益率が前年同四半期比2.7ポイント低下し、利益圧迫が続いている。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「利益面につきましては、販売管理費は全般的に見直しを行い削減したものの、売上高の大幅な減少に伴う売上総利益額の減少や、コロナ禍で滞留となった商品在庫の適正化を目的とした処分値引の増加等により、売上総利益率も前年同四半期比で 4.2ポイント低下し、各利益ともに前年実績を大きく下回りました。」
販売管理費を削減した一方、売上減少と滞留在庫の処分値引増加により売上総利益率が前年同期比4.2ポイント低下し、利益圧迫が拡大している。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「利益面につきましては、販売管理費は全般的に見直しを行い削減したものの、売上高の大幅な減少に伴う売上総利益額の減少等により、前年実績を大きく下回りました。」
販売管理費を削減した一方、売上高の大幅な減少による粗利益額の減少が利益を大きく圧迫し、前年実績を下回った。 - FY2020悪化有価証券報告書
「販売管理費は削減したものの、売上高の減少に伴う売上総利益額の大幅な減少に加え、季節商材や滞留在庫品の処分値引の増加による売上総利益率の低下および商品評価損の計上等により、営業利益、経常利益ともに前年実績を下回りました。」
販売管理費を削減した一方、売上高減少、季節商材・滞留在庫品の処分値引増加、商品評価損により営業損失727百万円、経常損失591百万円を計上した。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「利益面につきましては、販売管理費は削減したものの、売上高の減少に伴う売上総利益額の減少に加え、季節商材や滞留在庫品の処分値引の増加による売上総利益率の低下等により、各利益ともに前年実績を下回りました。」
販売管理費を削減した一方、売上高減少と季節商材・滞留在庫品の処分値引増加による粗利益率低下により、営業損失194百万円、経常損失75百万円、親会社株主に帰属する四半期純損失312百万円を計上した。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「利益面につきましては、販売管理費は削減したものの、売上高の減少に伴う売上総利益額の減少や滞留在庫品の処分値引の増加による売上総利益率の低下等により、各利益ともに前年実績を下回りました。」
販売管理費削減の一方で、売上高減少と滞留在庫品の処分値引増加による粗利益率低下が利益圧迫要因となり、営業損失・経常損失・純損失を計上した。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「利益面につきましては、販売管理費は削減したものの、売上高の減少に伴う売上総利益額の減少や滞留在庫品の処分値引の増加による売上総利益率の低下等により、各利益ともに前年実績を下回りました。」
販売管理費削減の一方で、売上高減少と滞留在庫処分値引の増加による粗利益率低下が利益圧迫要因として顕在化している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「利益面につきましては、販売管理費は削減したものの、売上高の減少に伴う売上総利益額の減少により、各利益ともに前年実績を下回りました。」
販売管理費の削減は継続した一方、売上高減少に伴う売上総利益額の減少により各利益が前年実績を下回ったと記載している。 - FY2019-Q2対処有価証券報告書
「利益面につきましては、広告宣伝費等販売管理費の削減、営業外費用の減少があったものの、売上総利益額の減少により営業利益、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年実績を下回りました。」
広告宣伝費等の販売管理費削減は継続している一方、売上総利益額の減少により営業利益・親会社株主に帰属する四半期純利益は前年実績を下回った。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「利益面につきましては、売上総利益率が改善したことに加え、広告宣伝費等販売管理費の削減により、各利益ともに前年実績を上回りました。」
売上総利益率の改善と販売管理費削減により、前年同期の営業損失から営業利益へ転じるなど利益圧迫要因への対処効果を記載している。 - FY2018対処有価証券報告書
「販売管理費の削減や営業所移転に伴う土地の売却および投資有価証券の一部売却による特別利益の計上があったものの、売上高の減少に伴う売上総利益額の減少などにより、前年実績を下回りました。／滞留在庫品削減施策の効果により、在庫水準が適正化されたため売上総利益率は改善いたしました。」
販売管理費削減と滞留在庫削減による在庫水準・売上総利益率の改善が記載された一方、売上高減少により利益は前年実績を下回った。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「利益面につきましては、販売管理費は前年並みに推移したものの、売上高の減少に伴う売上総利益額の減少により、営業利益、経常利益ともに前年実績を下回りました。」
販売管理費の増加ではなく、売上高減少に伴う売上総利益額の減少が利益下振れ要因であるとの記載を継続している。 - FY2018-Q2後退有価証券報告書
「利益面につきましては、販売管理費は前年並みに推移したものの、売上高の減少に伴う売上総利益額の減少により、前年実績を下回りました。」
従来記載されていた販売管理費の増加ではなく、販売管理費は前年並みとし、利益下振れ要因を売上高減少に伴う売上総利益額の減少としている。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「利益面につきましては、売上高の減少に加え、小売店舗における人件費やポイント制度変更に伴う販売管理費の増加などにより、前年実績を下回りました。／営業損失は 11百万円 (前年同四半期は営業利益 196百万円)」
人件費とポイント制度変更に伴う販売管理費増加が利益を押し下げ、営業利益から営業損失へ転じたことを記載している。 - FY2017悪化有価証券報告書
「原材料価格の高騰および在庫水準の適正化を目的とした滞留在庫品削減施策により売上総利益額が減少したことに加え、小売店舗における人件費の増加や本年４月より実施されるポイント制度変更に伴う広告宣伝費の増加等により、前年実績を下回りました。」
従来の原材料価格・在庫処分・人件費に加え、ポイント制度変更に伴う広告宣伝費増加が利益圧迫要因として明示され、営業利益は1,451百万円、前年同期比27.1％減となった。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「利益面につきましては、原材料価格の高騰や人件費等販売管理費の増加に加え、季節商材等滞留在庫品の処分を行ったことなどによる売上総利益額の減少により、前年実績を下回りました。」
原材料、人件費等の販売管理費、滞留在庫処分が売上総利益額と利益を押し下げる要因として引き続き記載されている。数量化はないが、利益低下として顕在化している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「利益面につきましては、原材料価格の高騰や店頭販売員に係る販売管理費の増加に加え、季節商材等の滞留在庫品の処分を行ったことなどにより、前年実績を下回りました。」
原材料価格、販売管理費、滞留在庫処分が利益を押し下げる要因として引き続き記載されている。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「原材料価格の高騰や店頭販売員に係る販売管理費の増加に加え、季節商材等の滞留在庫品の処分を行ったことなどにより、前年実績を下回りました。」
原材料、人件費、滞留在庫処分が当四半期の利益低下要因として実際に記載されている。