商品開発プロセス刷新とブランド改廃による在庫適正化
FY2017-Q1に初出。38回の記載のうち16回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載は2026-08-05。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。11社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに10社。
- 2026-08-05前進決算
「デジタルデータの需給予測に基づいた供給体制を構築することで、在庫効率の改善を目指しております。」
在庫効率改善の方針を、デジタルデータによる需給予測に基づく供給体制の構築として具体化している。 - FY2026滞留在庫処分値引と評価損の継続有価証券報告書
「滞留在庫品の処分値引きやポイント還元施策の強化による値引販売の増加等により売上総利益率が低下した」
在庫効率改善を継続する一方、滞留在庫品の処分値引きとポイント還元による値引販売が増加し、棚卸資産の簿価切下額も451百万円となった。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「商品及び製品が608百万円増加したものの、現金及び預金が 1,066百万円、受取手形、売掛金及び契約資産が1,408百万円減少したことなどが主な要因であります。/棚卸資産の増加額694百万円/サンダル等季節商材の値引き販売が増加したこと等で売上総利益額が減少」
在庫効率改善を継続する一方、商品及び製品が608百万円、キャッシュ・フロー上の棚卸資産が694百万円増加し、季節商材の値引販売も増加した。 - FY2025在庫増加と在庫効率改善継続の併存有価証券報告書
「商品及び製品は、取扱いブランド、展開アイテムの適正化及び在庫効率改善施策等を継続しておりますが、商品ごとの完成度を高めるとともに、更なる在庫効率の改善に向けた取り組みが必要と認識しております。」
在庫効率改善施策を継続する一方、商品及び製品は596百万円増加し、さらなる改善が必要との認識を示している。 - FY2025-H1中間期の在庫増加への更新有価証券報告書
「これは、商品及び製品が 930百万円増加したものの、現金及び預金が 1,437百万円、受取手形、売掛金及び契約資産が 1,415百万円減少したことなどが主な要因であります。/棚卸資産の増加額 951百万円」
在庫効率改善施策を継続する一方、商品及び製品が930百万円、キャッシュ・フロー上の棚卸資産が951百万円増加した。 - FY2024在庫残高増加と値引・滞留在庫減少の併存有価証券報告書
「展開アイテムの適正化及び在庫効率改善施策を実施したことにより、値引額や滞留在庫品は減少し、事業活動の正常化に伴い販売費及び一般管理費は増加したものの」
値引額・滞留在庫品は減少した一方、商品及び製品は602百万円増加し、棚卸資産の評価切下額は575百万円となった。 - FY2024-Q3在庫残高増加と値引・滞留在庫減少の併存有価証券報告書
「商品及び製品が 856百万円増加したものの、展開アイテムの適正化及び在庫効率改善施策を実施し、値引額や滞留在庫品は減少したものの」
商品及び製品は856百万円増加した一方、アイテム適正化と在庫効率改善施策により値引額・滞留在庫品は減少したと記載している。 - FY2024-Q2在庫残高増加と値引・滞留在庫減少の併存有価証券報告書
「これは、商品及び製品が 844百万円増加したものの、現金及び預金が 1,236百万円、受取手形、売掛金及び契約資産が 622百万円減少したことなどが主な要因であります。」
商品及び製品は844百万円増加した一方、展開アイテム適正化・在庫効率改善施策により値引額や滞留在庫品は減少したと記載している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「展開アイテムの適正化および在庫効率改善施策により、値引額や滞留在庫品は減少したものの」
アイテム適正化と在庫効率改善施策により、値引額と滞留在庫品が減少したと記載している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「商品及び製品が 395百万円、原材料及び貯蔵品が 106百万円増加したものの、現金及び預金が 968百万円、受取手形、売掛金及び契約資産が 348百万円減少したことなどが主な要因であります。/展開アイテムの適正化及び在庫効率改善施策を実施し値引額が減少したこと等により、売上総利益額は前年同四半期比で17.1%の増益、売上総利益率につきましても前年同四半期比で 2.9ポイント、コロナ禍以前の2019年同四半期比でも 3.8ポイント改善いたしました。」
商品及び製品、原材料及び貯蔵品は増加した一方、展開アイテムの適正化・在庫効率改善により値引額が減少し、売上総利益率が前年同期比2.9ポイント改善した。 - FY2023-Q2在庫増加と粗利益率改善の併存有価証券報告書
「商品及び製品が 689百万円増加したものの、現金及び預金が 728百万円、受取手形、売掛金及び契約資産が 510百万円減少したことなどが主な要因であります。/展開アイテムの適正化及び在庫効率改善施策を実施し値引額が減少したこと等により、売上総利益率につきましても前年同四半期比で5.4ポイント、コロナ禍以前の2019年同四半期比でも5.3ポイント改善いたしました。」
商品及び製品は689百万円増加した一方、展開アイテムの適正化と在庫効率改善により値引額が減少し、売上総利益率は前年同期比5.4ポイント改善した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「利益面につきましては、展開アイテムの適正化及び在庫効率改善施策により値引販売が減少し、売上総利益額は前年同四半期比で27.2%の増益、売上総利益率につきましても前年同四半期比で6.0ポイント、コロナ禍以前の2019年同四半期比でも3.9ポイント改善いたしました。」
展開アイテムの適正化・在庫効率改善により値引販売が減少し、売上総利益額が27.2%増益、売上総利益率が前年同期比6.0ポイント改善した。 - FY2022前進有価証券報告書
「商品及び製品が1,348百万円減少したことなどが主な要因であります。/また、売上総利益率につきましても展開アイテムの適正化及び在庫効率改善施策等により、5.5ポイント改善いたしました。」
展開アイテムの適正化・在庫効率改善施策により、商品及び製品が1,348百万円減少し、売上総利益率が5.5ポイント改善した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「売上総利益率につきましても展開アイテムの適正化と在庫効率改善施策等により、3.6ポイント改善いたしました。」
展開アイテムの適正化と在庫効率改善施策により、売上総利益率が3.6ポイント改善した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「また、売上総利益率につきましても展開アイテムの適正化と在庫効率改善施策等により、4.1ポイント改善いたしましたが、コロナ禍において売上高の回復が進んでおらず、各段階損益とも損失計上となりました。」
展開アイテムの適正化と在庫効率改善施策により、売上総利益率が4.1ポイント改善した。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「一方で「オンラインショップ」の売上高につきましては、前年同四半期はコロナ禍における急拡大と緊急的な在庫削減施策を実施し115.3%の増収でしたが、本年は大幅な在庫削減施策等は実施せず29.5%の減収となった反面、売上総利益額につきましては9.2%の増益、売上総利益率においても17.3ポイント改善いたしました。」
大幅な在庫削減施策を実施しない一方、オンラインショップの売上総利益額が9.2%増益、売上総利益率が17.3ポイント改善した。 - FY2021在庫残高減少と評価損・処分値引の併存有価証券報告書
「商品及び製品が 1,953百万円減少したものの、現金及び預金が 3,603百万円増加したことなどが主な要因であります。/滞留在庫の処分値引きの増加等による売上総利益率の低下」
商品及び製品は1,953百万円減少した一方、滞留在庫の処分値引きが増加し、在庫評価・処分による粗利益率低下が継続している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「これは、商品及び製品が846百万円、受取手形及び売掛金が458百万円減少したものの、現金及び預金が2,852百万円増加したことなどが主な要因であります。/利益面につきましては、販売管理費は全般的に見直しを行い削減したものの、売上高の大幅な減少に伴う売上総利益額の減少や、コロナ禍で滞留となった商品在庫の適正化を目的とした処分値引の増加等により、売上総利益率も前年同四半期比で2.7ポイント低下し、各利益ともに前年実績を大きく下回りました。」
商品及び製品は前連結会計年度末比846百万円減少した一方、滞留在庫の処分値引が増加し、売上総利益率は前年同四半期比2.7ポイント低下した。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「これは、受取手形及び売掛金が 781百万円、電子記録債権が 174百万円減少したものの、現金及び預金が 2,017百万円、商品及び製品が 421百万円増加したことなどが主な要因であります。/主な要因としては、売上債権の減少額 952百万円などがあったものの、税金等調整前四半期純損失 1,899百万円、仕入債務の減少額 1,403百万円、たな卸資産の増加額 486百万円などによるものであります。」
商品及び製品が421百万円、キャッシュ・フロー上のたな卸資産が486百万円増加し、在庫水準の悪化が続いている。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「これは、受取手形及び売掛金が 1,303百万円減少したものの、商品及び製品が 820百万円、新型コロナウイルス感染症の長期化に備え5,400百万円の資金を借入れたことにより現金及び預金が 3,015百万円増加したことなどが主な要因であります。/各業態とも、4月以前に投入した春物商材の消化が進んでおらず、緊急事態宣言解除後においても余剰在庫を抱え、仕入れ抑制の傾向は強く」
商品及び製品が前連結会計年度末比820百万円増加し、春物商材の消化未進展や余剰在庫の発生も記載された。在庫効率改善を掲げるなか、在庫面の悪化が続いている。 - FY2020悪化有価証券報告書
「取扱いブランド、展開アイテム数の適正化と効率化により、商品ごとの完成度を高めるとともに在庫効率の改善により、収益性の向上を図ってまいります。国内自社生産においては、製造小売業型機能の強みを生かし、市場動向を的確に捉えた短納期少量生産の実現を目指し、ロスの低減と商品の活性化に取り組んでまいります。/商品及び製品が1,194百万円増加/通常の販売目的で保有するたな卸資産の収益性の低下による簿価切下額は1,117百万円」
在庫効率改善や短納期少量生産を掲げる一方、商品及び製品が1,194百万円増加し、たな卸資産の簿価切下額も1,117百万円となった。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「商品及び製品が 957百万円増加したものの、現金及び預金が 355百万円、受取手形及び売掛金が 1,382百万円減少したことなどが主な要因であります。/売上高の減少に伴う売上総利益額の減少に加え、季節商材や滞留在庫品の処分値引の増加による売上総利益率の低下等により」
商品及び製品が前連結会計年度末比957百万円増加し、季節商材・滞留在庫品の処分値引増加による売上総利益率低下も記載されている。在庫水準と処分面の悪化が継続している。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「商品及び製品が 784百万円増加したものの、現金及び預金が 519百万円、受取手形及び売掛金が 983百万円減少したことなどが主な要因であります。/主な要因としては、売上債権の減少額 1,136百万円などがあったものの、たな卸資産の増加額 880百万円、仕入債務の減少額 197百万円、未払消費税等の減少額 184百万円、税金等調整前四半期純損失 116百万円などによるものであります。/滞留在庫品の処分値引の増加による売上総利益率の低下」
商品及び製品が784百万円増加し、キャッシュ・フロー上もたな卸資産が880百万円増加した。滞留在庫品の処分値引増加による粗利益率低下も記載され、在庫・処分面の悪化が続いている。 - FY2020-Q1滞留在庫処分値引増加と商品在庫増加有価証券報告書
「これは、現金及び預金が 889百万円、商品及び製品が 278百万円増加したものの、受取手形及び売掛金が 1,929百万円減少したことなどが主な要因であります。/利益面につきましては、販売管理費は削減したものの、売上高の減少に伴う売上総利益額の減少や滞留在庫品の処分値引の増加による売上総利益率の低下等により、各利益ともに前年実績を下回りました。」
商品及び製品が278百万円増加し、滞留在庫品の処分値引増加による売上総利益率低下が記載されている。 - FY2019-Q3第3四半期末のたな卸資産残高への更新有価証券報告書
「商品及び製品 7,238 7,508/仕掛品 269 293/原材料及び貯蔵品 725 685」
第3四半期末の商品及び製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品の残高を開示しており、合計では前連結会計年度末から増加している。 - FY2019-Q2たな卸資産増加の開示有価証券報告書
「主な要因としては、税金等調整前四半期純利益 155百万円、売上債権の減少額 724百万円などがあったものの、たな卸資産の増加額 334百万円、仕入債務の減少額 465百万円、法人税等の支払額 430百万円などによるものであります。」
今回の開示では在庫適正化施策そのものではなく、営業活動によるキャッシュ・フローの減少要因として、たな卸資産の334百万円増加を記載している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「長期滞留在庫品の減少に伴う売上総利益率の改善や、広告宣伝費等販売管理費の削減効果等により、前年実績を上回りました。」
長期滞留在庫品の減少に伴う売上総利益率の改善効果が確認され、在庫適正化施策が進展している。 - FY2018前進有価証券報告書
「前連結会計年度より取り組んでまいりました滞留在庫品削減施策の効果により、在庫水準が適正化されたため売上総利益率は改善いたしました。」
滞留在庫品削減施策の効果により在庫水準が適正化され、売上総利益率が改善したと記載している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「店頭販売状況を踏まえた上での在庫適正化施策を実施したことなどにより、低調に推移いたしました。/滞留在庫品削減施策の効果により、売上総利益率は改善傾向にあり」
卸売事業で店頭在庫の適正化施策を実施し、小売事業では滞留在庫品削減施策の効果による売上総利益率の改善傾向を記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「商品開発プロセスの刷新によるブランド力の強化と在庫適正化施策を実施し、」
商品開発プロセスの刷新と在庫適正化施策を引き続き実施している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「前期に実施した滞留在庫品の削減強化施策により、在庫水準の適正化に一定の効果が図れたことなどから、売上総利益率は改善傾向にあります。」
滞留在庫品削減施策の実施後、在庫水準の適正化に一定の効果があり、売上総利益率が改善傾向にあると記載している。 - FY2017前進有価証券報告書
「商品開発プロセスの刷新や取扱ブランドの改廃等による在庫適正化施策にも取り組んでまいりました。/滞留在庫品削減施策などによりたな卸資産の減少額 704百万円を計上した」
在庫適正化・滞留在庫削減を継続し、当連結会計年度にはたな卸資産が704百万円減少した。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「更に商品開発プロセスの刷新や取扱ブランドの改廃等による在庫適正化施策にも取り組んでまいりました。/また、アウトレット業態において、在庫水準の適正化を目的とした季節商材等の滞留在庫品削減の強化施策を実施したため」
商品開発プロセス刷新、ブランド改廃に加え、アウトレットで滞留在庫品削減の強化施策を実施した。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「また、アウトレット業態において、在庫水準の適正化を目的とした季節商材等の滞留在庫品の削減施策を実施したため、値引き販売が増加し売上総利益率が低下いたしました。」
在庫適正化施策が具体的に実施され、季節商材等の滞留在庫削減と値引き販売増加の影響が記載された。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「更に商品開発プロセスの刷新や取扱ブランドの改廃による在庫適正化施策にも取り組んでまいりました。」
商品開発の仕組みを見直し、ブランド構成の変更を通じて在庫水準を適正化する施策。