生産合理化・固定費削減と品質向上によるロス低減
FY2016に初出。33回の記載のうち21回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載は2026-08-06。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに8社。
- 2026-08-06その他決算
「省人化・省力化を図り固定費をはじめとした経費削減に努めたものの、プラスチック原材料の値上げなどにより、営業利益は4億1千7百万円と前年同四半期と比べ1億2千万円(22.4%)の減益」
省人化・省力化と経費削減を継続した一方、プラスチック原材料の値上げなどにより営業利益は前年同四半期比22.4%減となった。 - FY2026前進有価証券報告書
「当社におきましては、ミラーレスカメラの需要が好調なデジタルカメラ部品や、中東情勢等による先行き不透明感があるものの底堅く推移している自動車関連部品における受注増加などにより、売上高は増加いたしました。また、省人化・省力化を図り、固定費をはじめとした経費削減に努めました。」
省人化・省力化と固定費等の経費削減を継続し、営業利益は前年同期比13.6%増、プラスチック成形事業のセグメント利益は2.8%増となった。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「また、省人化・省力化を図り経費削減に努めたことにより、増益となりました。その結果、当中間連結会計期間において、売上高はセグメント間の内部売上高を含めて144億6千6百万円と前年同期と比べ9億3千1百万円(6.9%)の増収となり、セグメント利益(営業利益)は11億8百万円と前年同期と比べ6千2百万円(6.0%)の増益となりました。」
省人化・省力化と経費削減により、プラスチック成形事業の営業利益は前年同期比6.0%増となった。前期の物価上昇による減益から、具体的な利益改善へ変化している。 - FY2025-H1省人化・経費削減下で物価上昇により減益有価証券報告書
「一方、省人化・省力化を図り経費削減に努めましたが、物価上昇に伴い固定費が増加したことにより、減益となりました。その結果、当中間連結会計期間において、売上高はセグメント間の内部売上高を含めて135億3千5百万円と前年同期と比べ6億7千7百万円(5.3%)の増収となりましたが、セグメント利益(営業利益)は10億4千6百万円と前年同期と比べ4千6百万円(4.2%)の減益となりました。」
省人化・省力化と経費削減を進めた一方、物価上昇に伴う固定費増加により、プラスチック成形事業は5.3%増収下で4.2%減益となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「省人化・省力化を図り、固定費をはじめとした経費削減に努めたことにより、営業利益は18億2千7百万円と前年同期と比べ8千万円(4.6%)の増益となりました。」
省人化・省力化および固定費等の経費削減により、営業利益は前年同期比4.6%増となった。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「一方で、省人化・省力化を図り、固定費をはじめとした経費削減に努めたことにより、営業利益及び経常利益は増益となりました。その結果、当第3四半期連結累計期間における業績は、売上高は201億2千7百万円と前年同四半期と比べ8百万円(0.0%)の減収となりほぼ横ばいでしたが、営業利益は15億8千7百万円と前年同四半期と比べ1億4千3百万円(10.0%)の増益」
売上高がほぼ横ばいとなる中、省人化・省力化と固定費等の経費削減により営業利益は前年同期比10.0%増となった。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「当セグメントにおきましては、プリンター部品の受注は減少したものの、デジタルカメラ部品や自動車関連部品、電子ペン部品を中心とした得意先からの受注増加及び固定費をはじめとした経費削減に努めたことにより、増収・増益となりました。その結果、当第2四半期連結累計期間において、売上高はセグメント間の内部売上高を含めて128億5千7百万円と前年同四半期と比べ6億1千7百万円(5.0%)の増収となり、セグメント利益(営業利益)は10億9千2百万円と前年同四半期と比べ5億4千3百万円(99.2%)の増益となりました。」
プリンター部品の受注減少がある一方、デジタルカメラ、自動車、電子ペン部品の受注増加と固定費等の経費削減により、プラスチック成形事業は5.0%増収、99.2%増益となった。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「また、固定費をはじめとした経費削減に努めたことにより、営業利益は大きく増加いたしました。その結果、当第1四半期連結累計期間における業績は、売上高は64億4千6百万円と前年同四半期と比べ5億7千8百万円(9.9%)の増収、営業利益は3億2千8百万円と前年同四半期と比べ2億6百万円(168.6%)の増益」
固定費をはじめとした経費削減により、営業利益は前年同期比168.6%増となった。コスト削減による収益改善について、具体的な数値進展が記載されている。 - FY2023前進有価証券報告書
「また、感染拡大を背景とした各拠点のロックダウン等による生産効率の悪化に伴う費用が発生したものの、固定費をはじめとした経費削減に努めたことにより、営業利益は増加いたしました。」
生産効率悪化費用が発生する一方、固定費をはじめとする経費削減により営業利益は前年同期比173.5%増となった。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「また、感染拡大を背景とした各拠点のロックダウン等による生産効率の悪化に伴う費用が発生したものの、固定費の削減など経費削減に努めたことにより、営業利益は増加いたしました。その結果、当第3四半期連結累計期間における業績は、営業利益は14億4千3百万円と前年同四半期と比べ9億2千1百万円(176.4%)の増益となりました。」
生産効率悪化費用が発生する一方、固定費削減などの経費削減により営業利益は前年同期比176.4%増となった。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「営業利益は6億3百万円と前年同四半期と比べ3億2百万円(100.3%)の増益」
ロックダウン等による生産効率悪化費用が発生する一方、固定費削減などの経費削減により営業利益は前年同期比100.3%増となった。前四半期までの固定費高止まりによる減益から、具体的な改善が記載されている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「一方で、感染拡大を背景とした各拠点のロックダウン等による生産効率の悪化に伴う費用や固定費が高止まりしたことにより、営業利益は減少いたしました。」
受注回復・増収下でも、各拠点のロックダウン等による生産効率悪化費用と固定費高止まりにより、営業利益は前年同期比19.2%減となった。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「一方で、感染拡大を背景とした各拠点のロックダウン等による生産効率の悪化に伴う費用や固定費が高止まりしたことにより、営業利益は減少いたしました。」
生産効率の悪化に伴う費用と固定費の高止まりが営業利益を圧迫し、営業利益は前年同期比43.9%減となった。前四半期に続き、コスト改善効果より費用負担の悪化が強く表れている。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「一方で、感染拡大を背景とした生産効率の悪化に伴う費用や固定費が高止まりしたことにより、営業利益は減少いたしました。」
受注回復による増収下でも、生産効率悪化に伴う費用と固定費の高止まりにより、営業利益は前年同期比18.9%減となった。前期から記載されていたコスト削減効果に対し、費用負担の悪化が明示されている。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「このような経済環境の中、当社グループにおきましては、省力化・自動化に向けた生産体制の改革推進や経費削減に注力したことに加え、新型コロナウイルスの感染拡大に伴い減少していた取引先からの受注が回復したことなどにより、売上高は増加いたしました。その結果、当第1四半期連結累計期間における業績は、売上高は45億6千3百万円と前年同四半期と比べ10億2千3百万円(28.9%)の増収、営業利益は1億4千2百万円(前年同四半期は営業損失1億4百万円)」
省力化・自動化に向けた生産体制改革と経費削減に注力し、前年同期の営業損失から1億4,274万9千円の営業利益へ転換した。 - FY2021前進有価証券報告書
「また、省力化・自動化に向けた生産体制の改革推進や固定費などの経費削減に注力いたしました。その結果、売上高は192億3千万円と前年同期と比べ16億円(7.7%)の減収となりましたが、営業利益は固定費の削減などにより11億4千4百万円と前年同期と比べ6千2百万円(5.8%)の増益となりました。」
省力化・自動化に向けた生産体制改革と固定費削減を明記し、7.7%減収下でも営業利益は5.8%増となった。 - FY2021-Q2減収下で営業減益継続有価証券報告書
「このような経済環境の中、当社グループにおきましては、付加価値の高い製品の受注や省力化に向けた生産体制の強化、内製化の推進などを続けてまいりましたが、新型コロナウイルスの感染拡大を背景とした取引先からの受注減に伴い、売上高は減少いたしました。その結果、当第2四半期連結累計期間における業績は、売上高は88億1千万円と前年同四半期と比べ24億2千8百万円(21.6%)の減収、営業利益は3億4千8百万円と前年同四半期と比べ3億9千4百万円(53.1%)の減益、」
生産体制強化や内製化を継続した一方、受注減による減収の影響で営業利益は前年同期比53.1%減となった。ただし、当第2四半期累計では営業利益を計上している。 - FY2021-Q1減収により営業損失化有価証券報告書
「このような経済環境の中、当社グループにおきましては、付加価値の高い製品の受注や省力化に向けた生産体制の強化、内製化の推進などを続けてまいりましたが、新型コロナウイルスの感染拡大を背景とした取引先からの受注減に伴い、売上高は大きく減少いたしました。その結果、当第1四半期連結累計期間における業績は、売上高は35億4千万円と前年同四半期と比べ20億7百万円(36.2%)の減収、営業損失は1億4百万円(前年同四半期は営業利益2億8千6百万円)」
生産体制強化や内製化を続けたが、受注減による36.2%減収により、営業利益から営業損失へ転じた。 - FY2020前進有価証券報告書
「営業利益は固定費の削減などにより10億8千1百万円と前年同期と比べ1億1千8百万円(12.3%)の増益となりました。」
固定費削減が営業利益の増加要因として明示され、営業利益は前年同期比12.3%増となった。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「営業利益は固定費の削減などにより9億2千7百万円と前年同四半期と比べ1千5百万円(1.7%)の増益」
固定費削減が営業利益の増加要因として明示され、営業利益は前年同期比1.7%増となった。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「営業利益は固定費の削減などにより7億4千2百万円と前年同四半期と比べ1億9千8百万円(36.4%)の増益、」
固定費の削減が営業利益の増加要因として明示され、営業利益は前年同期比36.4%増となった。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「営業利益は売上原価や経費の削減により2億8千6百万円と前年同四半期と比べ1億8千2百万円(174.7%)の増益」
売上原価・経費の削減が営業利益の増加要因として明示され、営業利益は前年同期比174.7%増となった。固定費高止まりにより減益となった前期から、コスト削減効果による数値的な改善が記載されている。 - FY2019悪化有価証券報告書
「このような経済環境の中、当社グループにおきましては、付加価値の高い製品の受注と省力化に向けた生産体制の強化を図ってまいりましたが、取引先の受注減に伴い、主要なセグメントであるプラスチック成形事業で売上が減少いたしました。その結果、当連結会計年度における業績は、売上高は233億9千3百万円と前年同期と比べ24億2千万円(9.4%)の減収、営業利益は人件費をはじめとする固定費の高止まりにより9億6千3百万円と前年同期と比べ4億1千9百万円(30.4%)の減益」
省力化・生産体制強化を進めたものの、固定費、特に人件費の高止まりが続き、営業利益は前年同期比30.4%減となった。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「営業利益は人件費をはじめとする固定費の高止まりにより9億1千2百万円と前年同四半期と比べ2億3千8百万円(20.8%)の減益、」
固定費、特に人件費の高止まりが引き続き営業利益を圧迫し、営業利益は前年同期比20.8%減となった。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「営業利益は人件費をはじめとする固定費の高止まりにより5億4千4百万円と前年同四半期と比べ4億6百万円(42.7%)の減益、」
固定費、特に人件費の高止まりが営業利益を圧迫し、前年同期比42.7%の減益となった。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「営業利益は固定費の高止まり等により1億4百万円と前年同四半期と比べ1億9千5百万円(65.2%)の減益」
過去に効果を記載していた低コスト構造化に対し、今四半期は固定費の高止まりが営業利益を圧迫し、前年同期比65.2%の営業減益となった。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「また、継続的な低コスト構造の構築及び財務体質の強化により売上原価率が81.5%と前年同四半期と比べ5.6ポイント改善しております。」
低コスト構造の構築・財務体質強化により、売上原価率が前年同期比5.6ポイント改善した。営業利益も前年同期の8千万円から9億5千1百万円へ増加している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「また、継続的な低コスト構造の構築及び財務体質の強化により売上原価率が82.3%と前年同四半期と比べ8.0ポイント改善しております。」
継続的な低コスト構造の構築・財務体質強化により、売上原価率が前年同期比8.0ポイント改善し、収益改善の数値的進展を示している。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「加えて、固定費の削減並びに業務効率の一層の改善などにより低コスト構造の構築及び財務体質の強化に努める一方、米国大統領への政策期待を背景とした円安の加速が収益改善に寄与し、また、前連結会計年度に行った固定資産の減損処理により償却負担が減少したことで、前連結会計年度の損失計上から一転して利益計上となりました。その結果、当第3四半期連結累計期間における業績は、売上高は180億7千1百万円と前年同四半期と比べ5億8千5百万円(3.3%)の増収、営業利益は3億3千万円(前年同四半期は営業損失2億1千2百万円)、経常利益は5億1百万円(前年同四半期は経常損失2千1百万円)、親会社株主に帰属する四半期純利益は4億4百万円(前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純損失1億7千9百万円)となりました。」
固定費削減・業務効率改善などを進める中、営業利益3億3千万円、親会社株主帰属四半期純利益4億4百万円を計上し、前年同期の損失から利益へ転換した。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「その結果、当第2四半期連結累計期間において、売上高はセグメント間の内部売上高を含めて1億3千7百万円と前年同四半期と比べ3百万円(2.7%)の減収となりましたが、継続的な固定費削減の効果によりセグメント利益(営業利益)は5百万円と前年同四半期と比べ2百万円(55.2%)の増益となりました。」
継続的な固定費削減の効果を要因として、プリント基板事業のセグメント利益が前年同四半期比55.2%増となった。 - FY2016初出有価証券報告書
「前連結会計年度から生産合理化に伴う配置転換や人員削減等の固定費削減、品質向上によるロスの低減に取り組む一方、付加価値の高い金型販売の強化や医療関連製品など新規市場開拓を積極的に行いました。」
前年度から継続する配置転換、人員削減、固定費削減、品質改善によるロス低減の取り組み。ただし当期は収益改善に至らなかったと記載している。