原材料・エネルギー・輸送コスト上昇への売価転嫁
FY2023-Q1に初出。15回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載は2026-08-06。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。17社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに29社。
- 2026-08-06再掲決算
「損益面では、原材料価格の高騰に対応して価格転嫁および生産効率の向上を推進しましたが、エネルギー・輸送コスト、人件費、減価償却費の増加などにより、前年同期比で営業利益、経常利益は減益となりました。」
原材料価格上昇への価格転嫁と生産効率向上を継続したが、コスト増の影響を吸収しきれず減益となった。 - FY2026再掲有価証券報告書
「人件費の増加、原材料価格やエネルギー・輸送コストの高騰、減価償却費の増加などの減益要因があったものの、情報電子事業や産業インフラ事業の増収効果に加え、生産効率の向上・価格転嫁などの収益向上施策を推進した」
原材料・エネルギー・輸送コスト上昇への生産効率向上・価格転嫁を継続し、営業利益は前年同期比9.3％増となった。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「損益面では、増収効果に加え、生産効率の向上・価格転嫁などの収益向上施策を推進したものの、人件費の増加、原材料価格やエネルギー・輸送コストの高騰、減価償却費の増加などにより、前年同期比で営業利益は減益となりました。」
生産効率向上・価格転嫁を引き続き推進しているが、コスト上昇や減価償却費増加の影響により、当中間期の営業利益は前年同期比1.0％減となった。 - FY2025前進有価証券報告書
「人件費や研究開発費の増加、原材料価格やエネルギー・輸送コストの高騰、ランサムウェアによる生産停止影響などの減益要因があったものの、情報電子事業や産業インフラ事業の増収効果に加え、生産効率の向上・価格転嫁などの収益向上施策を推進したことなどにより、前年同期比で増益となりました。」
コスト上昇や生産停止影響がある中、生産効率向上・価格転嫁と情報電子・産業インフラの増収により営業利益が21.2％増加した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「損益面では、人件費の増加、研究開発費の増加、原材料価格やエネルギー・輸送コストの高騰、ランサムウェアによる単体製造拠点の生産停止影響などの減益要因があったものの、情報電子事業や産業インフラ事業の増収効果に加え、生産効率の向上・価格転嫁などの収益向上施策の推進をしたことなどにより、前年同期比で増益となりました。」
生産効率向上・価格転嫁を継続し、コスト上昇や生産停止影響があった中でも営業利益の前年同期比45.5％増につなげた。 - FY2024前進有価証券報告書
「原材料の高騰、人件費の増加、研究開発費の増加などの減益要因があったものの、生産効率の向上・価格転嫁などの収益向上施策の推進により、営業利益、経常利益は前年同期比で増益となりました。」
生産効率向上・価格転嫁を継続し、営業利益41.9％増、経常利益30.5％増として施策の業績寄与を通期で示した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「損益面では、原材料の高騰、人件費の増加、研究開発費の増加などの減益要因があったものの、生産効率の向上・価格転嫁などの収益向上施策の推進により、営業利益、経常利益は前年同期比で増益となりました。」
原材料高騰等への対応として生産効率向上と価格転嫁を推進し、営業利益は前年同期比20.9％増、経常利益は14.0％増となった。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「損益面では、原材料の高騰、新規事業への人材投入や研究開発費の増加などの減益要因があったものの、生産効率の向上・価格転嫁などの収益向上施策の推進により、営業利益は前年同期比で増益となりました。」
原材料高騰等への対応として生産効率向上と価格転嫁を推進し、営業利益は前年同期比0.6％増となった。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「原材料、エネルギーコスト増加の影響に対しては、生産効率の向上や価格転嫁などの収益改善施策を継続的に推進しております」
原材料・エネルギーコスト上昇への対応として、生産効率向上や価格転嫁を継続して推進していると再確認した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「なお、原材料価格などのコスト上昇に対しては、事業セグメント共通して、原価低減や売価への転嫁などの施策を行い、その影響の低減を図っております。」
原価低減と売価転嫁によってコスト上昇の影響を低減する共通施策を再確認した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「コスト増加に対しては生産効率の向上や価格転嫁を推進しておりますが、収益改善にはタイムラグがあること」
原材料・エネルギーコスト増加への対応として、生産効率向上と価格転嫁を継続して推進していると再確認した。一方、収益改善にはタイムラグがあると説明した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「コスト圧力に対しては生産効率の向上や価格転嫁を推進しておりますが、収益改善にはタイムラグがあること」
原材料・エネルギー・輸送コスト上昇への対応として、生産効率向上と価格転嫁を継続して推進していると再確認した。一方、収益改善にはタイムラグがあると説明した。 - FY2023-Q1初出有価証券報告書
「増収効果に加え売価転嫁を進めましたが、原材料価格やエネルギー・輸送コスト上昇の影響が大きく」
原材料・エネルギー・輸送コスト上昇への対応策として、売価転嫁を進めていることを初めて個別の施策として記載した。