設備投資の回収長期化・負担増
FY2016に初出。22回の記載のうち10回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-08-06。
ZACROSがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに0社。
- 2026-08-06悪化決算説明資料
「プロテクトフィルムは超広幅機の稼働に向けた固定費増加に加え、価格転嫁のタイムラグが見込まれ、減益予想」
超広幅機の稼働に伴う固定費増加と価格転嫁のタイムラグが、プロテクトフィルムの減益要因として見込まれている。 - FY2026年度設備投資は減少したが大規模投資計画を継続有価証券報告書
「2026年までの３年間の投資総額は570億円となる見通しです。」
当年度の設備投資額は前年度の236億89百万円から175億60百万円へ減少した一方、2024～2026年度の投資総額570億円の計画が示され、投資負担リスクは継続している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「設備投資については、前年同期の73億83百万円から163億６百万円増加し、236億89百万円となりました。」
設備投資額が前年の73億83百万円から236億89百万円へ大幅に増加し、投資回収、償却費、資金調達負担に関するリスクエクスポージャーが拡大した。 - FY2024再掲有価証券報告書
「このような設備投資には、市場環境の変化・設備コスト増大・工事遅延等による投資回収期間の長期化、償却費・資金調達費用の負担増大による収支悪化など、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
設備投資を73億83百万円へ拡大する一方、投資回収、償却費、資金調達費用の負担リスクと採算性分析・進捗モニタリングによる対応を再確認した。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、将来の使用見込みがないと判断した遊休資産に対して88百万円の減損損失を計上しております。また、当連結会計年度において情報電子事業の収益性が低下したことから、藤森工業株式会社の沼田事業所、昭和事業所の資産グループに属する事業用資産（帳簿価額11,036百万円）に対し減損テストを行いました。」
遊休資産の減損損失88百万円を計上し、情報電子事業の資産グループにも減損の兆候が生じた。 - FY2022再掲有価証券報告書
「このような設備投資には、市場環境の変化・設備コスト増大・工事遅延等による投資回収期間の長期化、償却費・資金調達費用の負担増大による収支悪化など、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
設備投資リスクと、投資計画時の採算性分析、工事進捗・生産状況のモニタリング、財務体質強化による対応を再確認した。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「当社昭和事業所での新設機械稼働等による減価償却費の増加、戦略費や研究開発費の投入、人材補強に伴う固定費の増加等があったものの、」
新設機械の稼働に伴う減価償却費、戦略費・研究開発費、人材補強に伴う固定費の増加が実際に発生した。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「損益面では、当社昭和事業所での新設機械稼働等による減価償却費の増加、戦略費や研究開発費の投入、人材補強や本社移転に伴う固定費の増加等があったものの、」
新設機械の稼働に伴う減価償却費、戦略費・研究開発費、人材補強・本社移転に伴う固定費の増加が実際に発生した。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「当社昭和事業所での新設機械稼働等による減価償却費の増加、戦略費や研究開発費の投入、人材補強や本社移転に伴う固定費の増加等があったものの、」
新設機械の稼働に伴う減価償却費や、人材補強・本社移転等に伴う固定費の増加が実際に発生した。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「当社昭和事業所での新設機械稼働による減価償却費の増加」
昭和事業所の新設機械稼働に伴う減価償却費の増加が、固定費負担として実際に発生した。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「損益面では、当社昭和事業所での新設機械稼働による減価償却費の増加、生産量増加に伴う人件費を中心とした固定費の増加があったものの、増収効果の寄与、高付加価値製品の販売強化、加えてグループ全体にわたる生産効率の向上、海外子会社の収支改善に努めたことなどにより、前年同期比で増益となりました。」
昭和事業所の新設機械稼働に伴う減価償却費と、生産量増加に伴う固定費の増加が実際に発生した。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、上記資産について今後の使用見込みが乏しいと判断したため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失68百万円を計上しております。なお、回収可能価額は使用価値により測定しており、十分な将来キャッシュ・フローが見込めないため、回収可能価額をゼロとして評価しております。」
群馬県沼田市の遊休資産である建設仮勘定について、将来の使用見込みが乏しく、十分な将来キャッシュ・フローも見込めないとして68百万円の減損損失を計上した。設備投資の回収・負担リスクが実際の損失として現れた。 - FY2019再掲有価証券報告書
「設備投資については、前年同期の35億17百万円から15億16百万円増加し、50億33百万円となりました。また重要な設備の新設計画として、情報電子事業の精密塗加工設備62億44百万円を予定しております。」
設備投資を拡大しており、投資回収期間や減価償却費等の負担リスクが継続する状況を記載した。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「損益面では、海外子会社の収支改善、国内の増収効果に加え、グループ全体にわたり生産効率の向上に努めたものの、材料単価の上昇、売上構成比影響、固定費の増加などにより、前年同期比で減益となりました。」
固定費の増加が材料単価の上昇や売上構成比の影響とともに、前年同期比減益の要因として実際に発生した。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「損益面では、海外子会社の収支改善に加え、グループ全体にわたり生産効率の向上に努めたものの、売上減少影響、材料単価の上昇、固定費の増加などにより、前年同期比で減益となりました。」
固定費の増加が売上減少や材料単価上昇とともに減益要因として実際に発生した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「このような設備投資には、市場環境の変化・設備コスト増大・工事遅延等による投資回収期間の長期化、償却費・資金調達費用の負担増大による収支悪化など、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
設備投資の回収長期化、償却費・資金調達費用増加のリスクを再掲した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「損益面では、研究開発費・戦略的固定費については更なる投入を推進した一方で、全事業セグメントにおける増収効果、海外子会社の収支改善が大きく寄与し、加えて生産効率の向上に努めたことなどにより、前年同期比で増益となりました。」
研究開発費・戦略的固定費への追加投入が続く一方、増収効果や海外子会社の収支改善などにより増益となった状況を記載した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「このような設備投資には、市場環境の変化・設備コスト増大・工事遅延等による投資回収期間の長期化、償却費・資金調達費用の負担増大による収支悪化など、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
設備投資の回収長期化、償却費・資金調達費用増加のリスクを再掲した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「損益面では、生産効率の向上、高付加価値製品の販売強化、コスト削減などに努めたものの、情報電子事業の主力製品であるプロテクトフィルムの販売単価下げの影響を大きく受けたことに加え、減価償却費を中心とした台湾連結子会社の固定費の増加、米国連結子会社の新工場立上関連費用の増加、研究開発費・戦略的固定費の増加などがあったことにより、前年同期比で減益となりました。」
台湾子会社の減価償却費、米国新工場立上げ費用、研究開発費・戦略的固定費の増加が引き続き減益要因として記載された。 - FY2017-Q2悪化有価証券報告書
「減価償却費を中心とした台湾連結子会社における固定費の増加、米国連結子会社の新工場立上関連費用の増加、研究開発費の増加、戦略的固定費の増加などがあったことにより、前年同期比で減益となりました。」
台湾子会社の減価償却費に加え、米国新工場の立上げ費用、研究開発費、戦略的固定費の増加が減益要因として記載され、固定費負担の範囲が広がった。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「減価償却費を中心とした台湾連結子会社における固定費の増加」
台湾連結子会社の設備に関連する減価償却費を中心とした固定費増加が実際に発生し、当四半期の減益要因として記載された。 - FY2016初出有価証券報告書
「市場環境の変化・設備コスト増大・工事遅延等による投資回収期間の長期化、償却費・資金調達費用の負担増大による収支悪化など、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
設備投資に伴う回収期間、償却費、資金調達費用の増加を想定。