樹脂・フィルム価格の上昇
FY2016に初出。22回の記載のうち16回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q1。直近の記載は2026-08-06。
ZACROSがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。52社中26社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに20社。
- FY2025顕在化有価証券報告書
「人件費や研究開発費の増加、原材料価格やエネルギー・輸送コストの高騰、ランサムウェアによる生産停止影響などの減益要因があったものの」
原材料価格、エネルギー・輸送コストの高騰が引き続き実際の減益要因として発生した。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「損益面では、人件費の増加、研究開発費の増加、原材料価格やエネルギー・輸送コストの高騰、ランサムウェアによる単体製造拠点の生産停止影響などの減益要因があったものの、」
原材料価格、エネルギー・輸送コストの高騰が引き続き実際の減益要因として発生した。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「原材料の高騰、人件費の増加、研究開発費の増加などの減益要因があったものの、生産効率の向上・価格転嫁などの収益向上施策の推進により」
原材料高騰が通期の減益要因として実際に発生した一方、生産効率向上・価格転嫁による対応も記載された。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「損益面では、原材料の高騰、新規事業への人材投入や研究開発費の増加などの減益要因があったものの、生産効率の向上・価格転嫁などの収益向上施策の推進により、営業利益は前年同期比で増益となりました。」
原材料の高騰が当四半期の減益要因として実際に発生した。生産効率向上や価格転嫁による対応も併記された。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「損益面では、原材料、エネルギーコスト増加の影響に対しては、生産効率の向上や価格転嫁などの収益改善施策を継続的に推進しておりますが、情報電子事業の減収影響や、研究開発費・戦略費をはじめとする固定費が増加したことなどから、前年同期比で減益となりました。」
原材料・エネルギーコストの増加が、情報電子事業の減収や固定費増加とともに前年同期比減益の要因として引き続き実績に現れた。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「損益面では、情報電子事業の減収影響や、原材料、エネルギーコスト増加の影響を大きく受けました。コスト増加に対しては生産効率の向上や価格転嫁を推進しておりますが、収益改善のタイムラグ並びに研究開発費や戦略費をはじめとする固定費が増加したことなどから、前年同期比で大幅な減益となりました。」
原材料・エネルギーコスト上昇が、情報電子事業の減収等とともに通期の大幅減益要因として現れた。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「損益面では、プロテクトフィルムの減収影響や、原材料、エネルギーコスト増加の影響を大きく受けました。」
原材料価格およびエネルギーコストの増加が、プロテクトフィルムの減収とともに実際の減益要因として発生した。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「原材料価格やエネルギー・輸送コスト上昇の影響による大幅なコスト圧力の増加を受けました。」
原材料価格に加え、エネルギー・輸送コストの上昇が大幅なコスト圧力として実際に発生した。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「損益面では、増収効果に加え売価転嫁を進めましたが、原材料価格やエネルギー・輸送コスト上昇の影響が大きく、さらには人材補強に伴う固定費の増加、研究開発費や戦略費の投入があり、前年同期比で営業利益及び経常利益は減益となりました。」
原材料価格に加え、エネルギー・輸送コストの上昇が実際の減益要因として発生した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「さらに原油価格の高騰に伴う原材料価格の上昇への対応も必要な状況です。」
原油価格高騰に伴う原材料価格上昇が事業環境上の対応課題として明示され、原価低減や売価転嫁が共通施策とされた。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「損益面では、研究開発費や戦略費の投入、原材料価格の上昇、当社昭和事業所での新設機械稼働等による減価償却費の増加、人材補強に伴う固定費の増加等があったものの、」
原材料価格の上昇が、研究開発費・戦略費や固定費の増加とともに、当期間の損益要因として実際に発生した。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における世界経済は、新型コロナウイルス(COVID-19)のワクチン接種率の向上や各国政府の対策が進んだことに伴い景気は持ち直しの動きが見られるものの、世界的な半導体不足や原材料価格の上昇が懸念されるなど、先行き不透明な状況にあります。」
原材料価格の上昇が新たな懸念要因として明示され、原材料価格上昇リスクへの警戒が再び強まった。 - FY2021対処有価証券報告書
「当社グループでは当該リスクに対する取り組みとして、主要原材料に関連する市況動向の情報収集、サプライヤーとの持続的な関係の構築、大きな変動が予想される際の原材料の先行購買等によるリスクヘッジに努めております。」
原材料価格上昇リスクに対し、市況情報の収集、サプライヤーとの関係構築、先行購買という対応手段を具体化した。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「材料単価の上昇、固定費の増加などにより、前年同期比で営業利益は減益となりました。」
材料単価の上昇が固定費増加とともに営業減益要因として通期実績に現れた。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「損益面では、海外子会社の収支改善、国内の増収効果に加え、グループ全体にわたり生産効率の向上に努めたものの、材料単価の上昇、売上構成比影響、固定費の増加などにより、前年同期比で減益となりました。」
材料単価の上昇が、売上構成比の影響や固定費の増加とともに、前年同期比減益の要因として引き続き実績に現れた。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「損益面では、海外子会社の収支改善に加え、グループ全体にわたり生産効率の向上に努めたものの、売上減少影響、材料単価の上昇、固定費の増加などにより、前年同期比で減益となりました。」
材料単価の上昇が売上減少や固定費増加とともに減益要因として引き続き実際に発生した。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「損益面では、海外子会社の収支改善に加え、グループ全体にわたり生産効率の向上に努めたものの、建築資材事業の売上減少影響、材料単価の上昇などにより、前年同期比で減益となりました。」
材料単価の上昇が建築資材事業の減収などとともに減益要因として実際に発生した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「今後の価格上昇や為替変動などが合理化、価格転嫁による吸収を超えるような場合には当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
原材料価格上昇と為替変動による業績影響の可能性を再確認した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「今後の価格上昇や為替変動などが合理化、価格転嫁による吸収を超えるような場合には当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
樹脂・フィルムなど原材料価格上昇のリスクを再確認した。 - FY2016初出有価証券報告書
「これらの原材料の価格は原油・ナフサなどの国際商品市況の影響を受けるものであり、今後の価格上昇や為替変動などが合理化、価格転嫁による吸収を超えるような場合には当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
原油・ナフサ市況と為替による原材料費上昇をリスクとして記載。