環境保全を経営の最重要課題と認識
FY2016に初出。10回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載は2026-06-17。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。19社中4社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに14社。
- 2026-06-17前進その他開示
「当社は、この度承認を受けた Internal-PCR に基づき、ZACROS 製品の CFP 算定を実施いたします。今後、取引先からの調査要請への対応や製品開発時の環境負荷確認などに活用し、カーボンニュートラルの実現に貢献します。」
環境保全・サステナビリティを経営課題とする既存方針について、製品のカーボンフットプリント算定ルールを社内で統一し、SuMPOの承認を取得する具体的な施策へ進展した。 - FY2026前進有価証券報告書
「当社グループは、持続可能な社会の実現と中長期的な企業価値の向上を両立するため、事業環境の変化や社会の要請を踏まえ、優先的に取り組むべきマテリアリティ（重要課題）を特定しております。」
サステナビリティを経営の最重要課題と位置づけ、重要課題を経営戦略へ統合し、指標・目標と進捗を連結ベースで開示した。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループはサステナビリティをグループ全体の経営課題として明確に位置づけ、マテリアリティ（重要課題）に対する取組みを推進するために、代表取締役社長を委員長とするサステナビリティ委員会を設置しております。」
環境対応、人的資本を含むサステナビリティをグループ全体の経営課題とする方針を再確認した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「生産プロセスの変革や自然エネルギーの活用、環境対応型の製品やシステム、サービスの開発を進め、2030年度までに下記の目標を達成いたします。」
2030年度の環境目標、生産プロセス変革、自然エネルギー活用、環境対応製品開発を再確認した。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「世界的に気候変動や海洋プラスチックなどの環境問題解決に向け、カーボンニュートラルや石油由来のプラスチック使用量削減、循環型社会の実現など世界各国で環境負荷低減の取り組みが進んでおり、当社グループがそのような社会の要望に応えられない場合は当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
環境保全方針が、気候変動、海洋プラスチック、カーボンニュートラル、石油由来プラスチック削減、循環型社会への対応を含む経営課題へ広がった。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「生産プロセスの変革や自然エネルギーの活用、環境対応型の製品やシステム、サービスの開発を進め、下記の目標を達成いたします。・低炭素社会への貢献…エネルギーを無駄なく利用する生産プロセスと製品開発によりCO2を削減 ・循環型社会への貢献…資源を無駄なく利用し、生産プロセスで発生する廃棄物を削減 ・自然共生社会への貢献…地球環境に調和した生産活動と製品開発により環境負荷物質を削減」
従来の環境保全方針から、低炭素・循環型・自然共生の三つの社会への貢献と、CO2・廃棄物・環境負荷物質の削減という方向へ内容を具体化した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループでは環境保全を経営の最重要課題であると認識し、厳格な管理を徹底しつつ事業活動を行っております。」
環境保全を経営の最重要課題とする方針を再掲した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループでは環境保全を経営の最重要課題であると認識し、厳格な管理を徹底しつつ事業活動を行っております。」
環境保全を経営の最重要課題とする方針を再掲した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループでは環境保全を経営の最重要課題であると認識し、厳格な管理を徹底しつつ事業活動を行っております。」
環境保全を経営の最重要課題とする方針を再掲した。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループでは環境保全を経営の最重要課題であると認識し、厳格な管理を徹底しつつ事業活動を行っております。」
環境保全を経営上の最重要課題の一つとして明記。