Komori
NISSHA(7915)・リスク対処

海外売上に伴う為替変動リスク

FY2016に初出。32回の記載のうち13回が「対処」で、最初の「対処」はFY2019-Q1。直近の記載はFY2026-H1。

32記載
11年にわたる
1うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化対処FY2019-Q1 – FY2019-Q2対処FY2021-Q1 – FY2022-Q32016: 320162017: 520172018: 220182019: 320192020: 120202021: 420212022: 320222023: 420232024: 220242025: 220252026: 32026
同じテーマの他社
海外売上依存度上昇と為替変動による業績リスク75社が書いているテーマ・逆風74社・追い風0社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。63社中29社が悪化側に。

直近の記載が「対処」なのは、ほかに17社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている75社のうち14社を表示しています。上の文は75社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026-H1対処有価証券報告書

    「為替差損 491 48」

    為替差損は前年同期の491百万円から48百万円へ減少し、当中間期の為替変動による損益影響は縮小した。ただし、為替差損自体は発生している。
  2. 2026-05-12対処業績予想の修正

    「税引前利益および親会社の所有者に帰属する中間利益(当期利益)につきましては、上記に加え、当第 1 四半期連結累計期間に計上した為替差益などにより、前回予想を上回る見通しです。」

    第1四半期に為替差益を計上し、円安基調での為替推移も売上高および利益予想の上振れ要因として反映した。
  3. FY2025対処有価証券報告書

    「当連結会計年度における当社グループの海外売上高比率は87.1%です。これらは外貨建取引が中心であり、急激に為替レートが変動した場合、当社グループの業績および財政状態に影響を与える可能性があります。当社グループはこのような状況に対して、生産の現地化や為替予約取引などにより為替リスクを最小化するように努めています。」

    海外売上高比率は前期89.2%から87.1%へ低下し、米ドル為替変動リスクのエクスポージャーも125億5百万円へ縮小した。生産現地化・為替予約による対応方針は継続している。
  4. FY2025-H1顕在化有価証券報告書

    「為替差損 491」

    当中間連結会計期間に為替差損4億91百万円を計上し、海外売上・外貨建取引に伴う為替変動リスクが実際の損失として表れた。
  5. FY2024悪化有価証券報告書

    「当連結会計年度における当社グループの海外売上高比率は89.2%です。」

    海外売上高比率が前期86.6%から89.2%へ上昇し、外貨建取引を通じた為替変動リスクへのエクスポージャーが拡大した。
  6. FY2024-Q1対処有価証券報告書

    「為替差益 342」

    当第1四半期連結累計期間は為替差益3億42百万円を計上し、為替変動による損益影響は損失ではなく利益となっている。
  7. FY2023対処有価証券報告書

    「当連結会計年度における当社グループの海外売上高比率は86.6%です。これらは外貨建取引が中心であり、急激に為替レートが変動した場合、当社グループの業績および財政状態に影響を与える可能性があります。」

    海外売上高比率は前期88.3%から86.6%へ低下し、米ドル為替変動リスクのエクスポージャーも222億47百万円から142億9百万円へ縮小した。一方、為替差益は前年より縮小している。
  8. FY2023-Q3為替差益縮小有価証券報告書

    「為替差益 1,013 467」

    為替差益は前年同期の10億13百万円から当四半期の4億67百万円へ縮小した。為替変動による損失ではないものの、前年同期と比べてプラス影響は小さくなっている。
  9. FY2023-Q2為替差益縮小有価証券報告書

    「為替差益 930 498」

    為替差益は前年同期の9億30百万円から当四半期の4億98百万円へ縮小した。為替変動による損失ではないものの、前年同期と比べてプラス影響は小さくなっている。
  10. FY2023-Q1為替差益縮小有価証券報告書

    「為替差益 530 14」

    為替差益は前年同期の530百万円から14百万円へ縮小した。為替変動による損失ではないものの、前年同期と比べて為替による損益面のプラス影響は小さくなっている。
  11. FY2022悪化有価証券報告書

    「当連結会計年度における当社グループの海外売上高比率は88.3%です。これらは外貨建取引が中心であり、急激に為替レートが変動した場合、当社グループの業績および財政状態に影響を与える可能性があります。」

    海外売上高比率は前期85.8%から88.3%へ上昇し、米ドルの為替変動リスクに対するエクスポージャーも222億47百万円へ拡大した。
  12. FY2022-Q3対処有価証券報告書

    「為替差益 1,013」

    当第3四半期連結累計期間は為替差益1,013百万円を計上し、為替変動による損益影響は引き続き損失ではなく利益となっている。
  13. FY2022-Q2対処有価証券報告書

    「為替差益 930」

    当第2四半期連結累計期間は為替差益930百万円を計上し、為替変動による損益影響は損失ではなく利益となっている。
  14. FY2022-Q1対処有価証券報告書

    「為替差益 933 530」

    当第1四半期は為替差益530百万円を計上し、前年同期の933百万円から減少したものの、為替変動による損失は発生していない。
  15. FY2021-Q3対処有価証券報告書

    「為替差益 813」

    当第3四半期連結累計期間は為替差益813百万円を計上し、前年同期の為替差損784百万円から為替変動による損益影響が改善している。
  16. FY2021-Q2対処有価証券報告書

    「為替差益 725」

    当第2四半期累計期間は為替差益725百万円を計上し、前年同期の為替差損から損益影響が改善している。
  17. FY2021-Q1対処有価証券報告書

    「為替差益 933」

    当第1四半期は為替差損ではなく為替差益933百万円を計上し、前年同期の為替差損333百万円から当四半期の損益影響は改善した。
  18. FY2020悪化有価証券報告書

    「当連結会計年度における当社グループの海外売上高比率は85.8%です。これらは外貨建て取引が中心であり、急激に為替相場が変動した場合、当社グループの業績および財政状態に影響を与える可能性があります。当社グループではこのような状況に対して、生産の現地化や為替予約取引などにより為替リスクを最小化するように努めています。」

    海外売上高比率が前期83.8%から85.8%へ上昇し、為替エクスポージャーが拡大した。米ドルの為替変動リスクに対するエクスポージャーは245億13百万円、為替差損は11億19百万円だった。
  19. FY2020-Q3悪化有価証券報告書

    「為替差損 419 784」

    為替差損は前年同四半期の419百万円から当四半期の784百万円へ増加し、為替変動の影響が拡大した。
  20. FY2019-Q2対処有価証券報告書

    「為替差損 1,312 401」

    為替差損は前年同四半期の1,312百万円から401百万円へ減少した。ただし、為替変動による損失自体は発生している。
  21. FY2019-Q1対処有価証券報告書

    「為替差損 1,719 90」

    為替差損は前年同四半期の17億19百万円から当四半期の90百万円へ減少した。ただし、為替変動による損失自体は発生している。
  22. FY2018悪化有価証券報告書

    「当連結会計年度における当社グループの海外売上高比率は83.8%であり、これらは外貨建て取引が中心です。為替予約取引などにより将来の為替リスクを回避するように努めていますが、急激な為替相場の変動は当社グループの業績および財政状態に影響を与える可能性があります。」

    海外売上高比率が前期81.5%から83.8%へ上昇し、外貨建取引へのエクスポージャーが拡大した。為替差損186百万円も計上している。
  23. FY2018-Q2顕在化有価証券報告書

    「為替差損 1,312」

    当第2四半期連結累計期間に為替差損13億12百万円を計上し、海外売上・外貨建取引に伴う為替変動の影響が継続している。
  24. FY2018-Q1顕在化有価証券報告書

    「為替差損 1,719」

    当第1四半期連結累計期間に為替差損17億19百万円を計上し、為替変動リスクが実際の損失として表れている。
  25. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「わが国の経済については、景気は緩やかな回復基調を続けていますが、海外経済の不確実性や為替変動リスクなどには引き続き留意が必要です。」

    海外経済の不確実性と為替変動リスクへの留意を再確認している。
  26. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「わが国の経済については、景気は緩やかな回復基調を続けていますが、海外経済の不確実性や為替変動リスクなどには引き続き留意が必要です。」

    海外経済の不確実性と為替変動リスクへの留意を再確認している。
  27. FY2017悪化有価証券報告書

    「当連結会計年度における当社グループの海外売上高比率は81.5%であり、これらは外貨建て取引が中心です。為替予約取引などにより将来の為替リスクを回避するように努めていますが、急激な為替相場の変動は当社グループの業績および財政状態に影響を与える可能性があります。」

    海外売上高比率が前期73.9%から81.5%へ上昇し、外貨建取引を通じた為替変動へのエクスポージャーが拡大している。
  28. FY2017再掲有価証券報告書

    「当連結会計年度における当社グループの海外売上高比率は73.9%であり、これらは外貨建て取引が中心です。為替予約取引などにより将来の為替リスクを回避するように努めていますが、急激な為替相場の変動は当社グループの業績および財政状態に影響を与える可能性があります。」

    海外売上高比率73.9%を背景とする為替変動リスクと、為替予約による回避方針を再確認している。
  29. FY2016-Q4再掲有価証券報告書

    「わが国の経済については、景気は緩やかな回復基調を続けておりますが、海外経済の不確実性や為替変動リスクなどによって先行きに不透明感が増しております。」

    海外経済の不確実性と為替変動リスクによる先行き不透明感を再掲している。
  30. FY2016-Q3悪化有価証券報告書

    「わが国の経済については、景気は緩やかな回復基調を続けておりますが、年初からの急激な為替変動が企業収益の先行きに不透明感を生み、力強さに欠ける展開となりました。」

    急激な為替変動が継続し、当第2四半期連結累計期間には為替差損2,386百万円を計上した。
  31. FY2016-Q2顕在化有価証券報告書

    「わが国の経済については、景気は緩やかな回復基調にあったものの、年初から急速に進展した円高が企業収益の先行きに不透明感を生み、力強さに欠ける展開となりました。」

    急速な円高が実際に進展し、当第1四半期には営業外費用として為替差損1,942百万円を計上した。
  32. FY2016初出有価証券報告書

    「当連結会計年度における当社グループの海外売上高比率は73.6%であり、これらは外貨建て取引が中心であります。為替予約取引などにより将来の為替リスクを回避するように努めておりますが、急激な為替相場の変動は当社グループの業績および財政状態に影響を与える可能性があります。」

    海外売上高比率73.6%を背景に、外貨建取引の為替変動をリスクとしている。
一緒に動いた変遷

「コンシューマー・エレクトロニクスの需要変動と短い製品ライフサイクル」は、この変遷が動いた31回のうち11回、同じ書類で同じ向きに動きました。

11109877★123456
  1. ★この変遷
  2. 1コンシューマー・エレクトロニクスの需要変動と短い製品ライフサイクル11回
  3. 2ディバイス事業とコンシューマー・エレクトロニクス需要への依存10回
  4. 3買収関連費用と新規受注先行費用の負担9回
  5. 4保有有価証券の市場価格変動8回
  6. 5品質コスト削減による産業資材の収益改善7回
  7. 6医療機器の受託生産拡大とバリューチェーン高付加価値化7回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
NISSHAの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-05-12の業績予想の修正で、「対処」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
海外売上に伴う為替変動リスク|NISSHA(7915)の変遷 | Komori