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NISSHA(7915)・目標2026年度見通しを開示直近の業績予想の修正(2026-05-12)では「引き上げ」

第6次中期経営計画の業績目標

FY2017に初出。26回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載は2026-10-01。

26記載
10年にわたる
2うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2021-Q1 – FY2022-Q32017: 120172018: 220182019: 420192020: 120202021: 420212022: 320222023: 420232024: 220242025: 120252026: 42026
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売上高・EBITDA・ROEによる業績管理38社が書いているテーマ・逆風1社・追い風36社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。29社中4社が悪化側に。

直近の記載が「後退」なのは、ほかに3社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている38社のうち14社を表示しています。上の文は38社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-10-01後退s.kabutan.jp

    「9月30日の取引終了後に、26年12月期の連結業績予想について、売上高を1980億円から1950億円(前期比0.1%増)へ、営業損益を70億円の黒字から33億円の赤字(前期40億4000万円の黒字)へ、最終損益を32億円の黒字から62億円の赤字(同10億100万円の黒字)へ下方修正したことが嫌気されている。」

    2026年12月期の業績予想が、売上高・営業損益・最終損益のいずれも従来予想から引き下げられ、営業損益と最終損益は赤字見通しへ転じた。
  2. FY20252026年度見通しを開示有価証券報告書

    「これらの見通しから、売上高1,915億円、営業利益66億円、税引前利益50億円、親会社の所有者に帰属する当期利益23億円を見込んでいます。なお、為替レートは1ドル=145円を前提としています。」

    第8次中期経営計画の最終年度である2026年度について、売上高1,915億円、営業利益66億円、税引前利益50億円、親会社所有者帰属当期利益23億円の見通しを開示した。
  3. FY2024前進有価証券報告書

    「2024年実績 2025年 計画 2026年 計画 (M&A含まない) 2026年 計画 (M&A含む) ROE 3.4% 3.5% 9%以上 9%以上 売上高(百万円) 195,598 190,800 210,000 225,000 営業利益(百万円) 5,486 6,600 15,000 16,500」

    第8次中期経営計画について、2024年実績と2025年計画、2026年のM&A有無別のROE・売上高・営業利益目標を初めて通期実績と対比して開示している。
  4. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「また、サステナビリティビジョンを起点にバックキャストして、2024年から2026年までの3年間で目指すべき中期計画とそこに至るための戦略を第8次中期経営計画として定め、運用しています。安定的な成長と資本効率性の向上を志向し、これまでに構築した事業ポートフォリオの強化を通じて、利益率の向上と安定化を実現します。」

    第8次中期経営計画の2024~2026年の時間軸と、事業ポートフォリオ強化による利益率向上・安定化の方向性を再確認している。
  5. FY2023再定義有価証券報告書

    「多様な技術や人材能力の結集・融合により、メディカル・モビリティ・環境に関わるグローバルな社会課題の解決に貢献し、人々の豊かな生活を実現することを目指しています。その骨子は以下のとおりです。① 社会価値の創出 ・2050年カーボンニュートラルを見据え、CO2総排出量を30%削減(2020年比) ② 経済価値の創出 ・売上高3,000億円(うち1,500億円がメディカル分野) ・ROE15% ・営業利益率12%」

    従来の第7次中期経営計画から第8次中期経営計画へ移行し、2024~2026年のROE、売上高、営業利益の計画に加え、2030年の売上高3,000億円、メディカル売上高1,500億円、ROE15%、営業利益率12%という長期目標を示した。
  6. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「このMissionのもと、2030年のあるべき姿をサステナビリティビジョン(長期ビジョン)とし、バックキャストして2023年に目指すべき中期ビジョンとそこに至るための戦略を第7次中期経営計画として定めています。第7次中期経営計画では、これまでに獲得・構築したグローバルベースの事業基盤を最大限に活用し、シナジーの最大化による成長基盤の確立を目指しています。」

    第7次中期経営計画の長期・中期ビジョンの構成と、既存事業基盤およびシナジーの活用方針を再確認している。
  7. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「このMissionのもと、2030年のあるべき姿をサステナビリティビジョン(長期ビジョン)とし、バックキャストして2023年に目指すべき中期ビジョンとそこに至るための戦略を第7次中期経営計画として定めています。第7次中期経営計画では、これまでに獲得・構築したグローバルベースの事業基盤を最大限に活用し、シナジーの最大化による成長基盤の確立を目指しています。」

    第7次中期経営計画の長期ビジョン・中期ビジョンの構成と、既存のグローバル事業基盤およびシナジーの活用方針を再確認している。
  8. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「このMissionのもと、2030年のあるべき姿をサステナビリティビジョン(長期ビジョン)とし、バックキャストして2023年に目指すべき中期ビジョンとそこに至るための戦略を第7次中期経営計画として定めています。第7次中期経営計画では、これまでに獲得・構築したグローバルベースの事業基盤を最大限に活用し、シナジーの最大化による成長基盤の確立を目指しています。」

    第7次中期経営計画の長期ビジョン・中期ビジョンの構成と、既存のグローバル事業基盤およびシナジーの活用方針を再確認している。
  9. FY2022引き上げ有価証券報告書

    「2023年12月期に目指す主要な連結業績のビジョンは、ROE 9%以上、営業キャッシュ・フロー (3年間累計) 530億円、売上高 1,950億円、営業利益 120億円です。」

    第7次中期経営計画の営業キャッシュ・フロー目標が、従来の435億円から530億円へ引き上げられている。
  10. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループはMissionに、「人材能力とコア技術の多様性」を成長の原動力として、高い競争力を有する特徴ある製品・サービスの創出によりお客さま価値を実現し、「人々の豊かな生活」の実現に寄与することを掲げています。このMissionのもと、2030年のあるべき姿をサステナビリティビジョン(長期ビジョン)とし、バックキャストして2023年に目指すべき中期ビジョンとそこに至るための戦略を第7次中期経営計画として定めています。」

    2030年の長期ビジョンから2023年の中期ビジョンを設定する第7次中期経営計画の構成を再確認している。
  11. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「当社グループはMissionに、「人材能力とコア技術の多様性」を成長の原動力として、高い競争力を有する特徴ある製品・サービスの創出によりお客さま価値を実現し、「人々の豊かな生活」の実現に寄与することを掲げています。このMissionのもと、2030年のあるべき姿をサステナビリティビジョン(長期ビジョン)とし、バックキャストして2023年に目指すべき中期ビジョンとそこに至るための戦略を第7次中期経営計画として定めています。」

    2030年の長期ビジョンから2023年の中期ビジョンを定める第7次中期経営計画の構成を再確認している。
  12. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「当社グループはMissionに、「人材能力とコア技術の多様性」を成長の原動力として、高い競争力を有する特徴ある製品・サービスの創出によりお客さま価値を実現し、「人々の豊かな生活」の実現に寄与することを掲げています。このMissionのもと、2030年のあるべき姿をサステナビリティビジョン(長期ビジョン)とし、バックキャストして2023年に目指すべき中期ビジョンとそこに至るための戦略を第7次中期経営計画として定めています。第7次中期経営計画では、これまでに獲得・構築したグローバルベースの事業基盤を最大限に活用し、シナジーの最大化による成長基盤の確立を目指しています。」

    第7次中期経営計画について、2030年の長期ビジョンから2023年の中期ビジョンを設定し、既存のグローバル事業基盤とシナジーを活用する方針を再確認している。
  13. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループはMissionに「人材能力とコア技術の多様性」を成長の原動力として、高い競争力を有する特徴ある製品・サービスの創出によりお客さま価値を実現し、「人々の豊かな生活」の実現に寄与することを掲げています。このMissionのもと、2030年のあるべき姿をサステナビリティビジョン(長期ビジョン)とし、バックキャストして2023年に目指すべき中期ビジョンとそこに至るための戦略を第7次中期経営計画として定めています。第7次中期経営計画では、これまでに獲得・構築したグローバルベースの事業基盤を最大限に活用し、シナジーの最大化による成長基盤の確立を目指しています。」

    第7次中期経営計画について、2030年の長期ビジョンから2023年の中期ビジョンを設定し、既存のグローバル事業基盤とシナジーを活用する方針を再確認している。
  14. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「当社グループはMissionに、「人材能力とコア技術の多様性」を成長の原動力として、高い競争力を有する特徴ある製品・サービスの創出によりお客さま価値を実現し、「人々の豊かな生活」の実現に寄与することを掲げています。このMissionのもと、2030年のあるべき姿をサステナビリティビジョン(長期ビジョン)とし、バックキャストして2023年に目指すべき中期ビジョンとそこに至るための戦略を第7次中期経営計画として定めています。」

    第6次中期経営計画の定量目標を取り下げて移行した第7次中期経営計画について、2030年の長期ビジョンと2023年の中期ビジョンを起点とする構成を再確認している。
  15. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「2030年のあるべき姿をサステナビリティビジョン(長期ビジョン)とし、バックキャストして2023年に目指すべき中期ビジョンとそこに至るための戦略を第7次中期経営計画として定めています。第7次中期経営計画では、これまでに獲得・構築したグローバルベースの事業基盤を最大限に活用し、シナジーの最大化による成長基盤の確立を目指しています。」

    第6次中期経営計画の定量目標を取り下げて移行した第7次中期経営計画について、2030年の長期ビジョンと2023年の中期ビジョンを起点に、既存事業基盤とシナジーを活用する方針を再確認している。
  16. FY2020再定義有価証券報告書

    「なお、第6次中期経営計画の中期ビジョン(定量的内容)については、IT機器の市場環境を考慮し、2020年2月に取り下げました。2021年1月から運用を開始した第7次中期経営計画では、これまでに獲得・構築したグローバルベースの事業基盤を最大限に活用し、シナジーの最大化による成長基盤の確立を目指します。2023年12月期に目指す主要な連結業績のビジョンは、ROE9%以上、営業キャッシュ・フロー(3年間累計)435億円、売上高1,950億円、営業利益120億円です。」

    第6次中期経営計画の定量目標を2020年2月に取り下げ、第7次中期経営計画へ移行した。2023年12月期にROE9%以上、累計営業キャッシュ・フロー435億円、売上高1,950億円、営業利益120億円を掲げている。
  17. FY2020-Q2再定義有価証券報告書

    「現在、当社グループは事業ポートフォリオの組み換え・最適化による成長を骨子とする第6次中期経営計画(3カ年)を運用しています。主力のコンシューマー・エレクトロニクス(IT)に加え、モビリティ(自動車・輸送機器)、医療機器、サステナブルパッケージ資材を重点市場と定め、バランスの取れた事業基盤の構築を図り、グローバルベースの成長戦略の実践による企業価値の向上を目指しています。」

    第6次中期経営計画の重点市場について、モビリティの対象を「自動車」から「自動車・輸送機器」へ広げる表現に改めている。
  18. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「現在、当社グループは事業ポートフォリオの組み換え・最適化による成長を骨子とする第6次中期経営計画(3カ年)を運用しています。主力のコンシューマー・エレクトロニクス(IT)に加え、モビリティ(自動車)、医療機器、サステナブルパッケージ資材を重点市場と定め、バランスの取れた事業基盤の構築を図り、グローバルベースの成長戦略の実践による企業価値の向上を目指しています。」

    第6次中期経営計画の3カ年運用、重点4市場、バランス経営およびグローバル成長戦略を再確認している。
  19. FY2019-Q2再定義有価証券報告書

    「現在、当社グループは事業ポートフォリオの組み換え・最適化による成長を骨子とする第6次中期経営計画(3カ年)を運用しています。主力のコンシューマー・エレクトロニクス(IT)に加え、モビリティ(自動車)、医療機器、サステナブルパッケージ資材を重点市場と定め、バランスの取れた事業基盤の構築を図り、グローバルベースの成長戦略の実践による企業価値の向上を目指しています。」

    第6次中期経営計画の重点市場の表現を、モビリティおよびサステナブルパッケージ資材を含む構成へ再整理している。
  20. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「現在、当社グループは事業ポートフォリオの組み換え・最適化による成長を骨子とする第6次中期経営計画(3カ年)を運用しています。主力のコンシューマー・エレクトロニクス(IT)に加え、自動車、医療機器、高機能パッケージ資材を重点市場と定め、バランスの取れた事業基盤の構築を図り、グローバルベースの成長戦略の実践による企業価値の向上を目指しています。」

    第6次中期経営計画の3カ年運用、重点4市場、バランスの取れた事業基盤およびグローバル成長戦略を再確認している。
  21. FY2018前進有価証券報告書

    「当連結会計年度における実績は、売上高2,074億円、EBITDA173億円(EBITDA率8.4%)、営業利益80億円(営業利益率3.9%)、ROE4.7%、自己資本比率44.0%であり、引き続き目標達成に向け努めてまいります。」

    2020年12月期の目標に対する2018年度実績として、売上高、EBITDA、営業利益、ROE、自己資本比率を開示した。
  22. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「当社グループは、2018年1月1日から運用を開始した第6次中期経営計画において、コンシューマー・エレクトロニクス(IT)、自動車、医療機器、高機能パッケージ資材の4市場を重点市場と定め、これまでに獲得・構築した事業基盤を最大限に活用したグローバルベースの成長戦略の実現により、事業ポートフォリオの組み換え・最適化をさらに発展させたバランス経営の完成を目指しています。」

    第6次中期経営計画の開始、4重点市場、グローバル成長戦略およびバランス経営の完成という方針を再確認している。
  23. FY2018-Q1前進有価証券報告書

    「2018年度から運用を開始した第6次中期経営計画では、こうした事業基盤を最大限に活用したグローバルベースの成長戦略の実現により、事業ポートフォリオの組み換え、最適化をさらに発展させた「バランス経営の完成」を目指し、売上高・EBITDA・営業利益のすべてにおいて過去最高を更新するビジョンを掲げています。」

    第6次中期経営計画の運用開始を受け、既存事業基盤を活用したグローバル成長戦略と、売上高・EBITDA・営業利益の過去最高更新というビジョンを再確認している。
  24. FY2017初出有価証券報告書

    「2020年12月期に目指す主要な連結業績のビジョンは以下のとおり。売上高 2,400億円 EBITDA 360億円 EBITDA率 15% 営業利益 220億円 営業利益率 9.2% ROE 10%以上 ROIC 8%以上 自己資本比率 50%以上」

    第6次中期経営計画について、2020年12月期を期限とする売上高、EBITDA、営業利益、収益性、ROE、ROIC、自己資本比率の具体的な目標を初めて示している。
一緒に動いた変遷

「ディバイス事業とコンシューマー・エレクトロニクス需要への依存」は、この変遷が動いた26回のうち7回、同じ書類で同じ向きに動きました。

765554★123456
  1. ★この変遷
  2. 1ディバイス事業とコンシューマー・エレクトロニクス需要への依存7回
  3. 2事業ポートフォリオの組み換え6回
  4. 3コンシューマー・エレクトロニクスの需要変動と短い製品ライフサイクル5回
  5. 4保有有価証券の市場価格変動5回
  6. 5自己株式取得による資本効率向上5回
  7. 6欧州・アジア新興国の景気減速と世界経済の不透明感4回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
NISSHAの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-05-12の業績予想の修正で、「引き上げ」でした。
第6次中期経営計画の業績目標|NISSHA(7915)の変遷 | Komori