SDGs達成に向けた持続可能な社会とバリューチェーンの構築
FY2018に初出。9回の記載のうち5回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2019。直近の記載は2026-05-13。
- 2026-05-13再定義決算説明資料
「ネイチャーポジティブなバリューチェーンの構築」
持続可能な成長の枠組みを、環境負荷削減に加えて自然資本・生物多様性を含むバリューチェーン構築へ整理している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「2024年３月、「より良い未来」として目指す、それぞれ相互関係にある「４つの社会」の実現に向けて、ＤＮＰが何をすべきか、どのような価値をつくり出していくのかを具体化することで、ＤＮＰが社会と共に成長し続けるために重要なこととしてのマテリアリティを特定しました。」
持続可能な成長の枠組みを、従来のSDGs・環境・人財等の整理から、4つの社会とマテリアリティを軸に再整理している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「2020年３月には「ＤＮＰグループ環境ビジョン2050」を策定し、「脱炭素社会」「循環型社会」「自然共生社会」の実現に向けた取り組みを加速させています。」
環境ビジョン2050を軸に、環境・人財・人権を含む持続可能な成長基盤を強化する方針を継続している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「「環境」及び「人財・人権」の取り組みの加速などに努めました。」
持続可能な成長の基盤を、環境に加えて人財・人権の取り組みを加速する枠組みとして再整理している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「また、ＩＣＴ活用による生産性の向上や社内システム基盤の革新、「環境」及び「人財・人権」に関する取組みを推進するなど、グループ全体の持続可能な成長を支える経営基盤の強化に努めました。」
環境および人財・人権への取り組みを含む経営基盤強化によって、グループ全体の持続可能な成長を支える方針を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「また、経営基盤の強化に向けて、「環境」及び「人財・人権」に関する取組みを推進するなど、グループ全体の持続可能な成長に注力しました。」
環境および人財・人権の取り組みを通じて、持続可能な成長を支える経営基盤を強化する方針を継続している。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「また、「環境」及び「人財・人権」に関する取り組みを強化するなど、グループ全体の持続可能な成長を支える基盤強化に注力しました。」
持続可能な成長に向けた取り組みが、環境に加えて人財・人権の強化を含む基盤強化として整理された。 - FY2019再定義有価証券報告書
「そのために、製品・サービスを通じた「価値創造」と、バリューチェーンにおける「価値創造を支える基盤」の構築を進めています。特に、気候変動については喫緊の環境課題と認識しており、事業活動及び製品・サービスを通じた環境負荷の低減を進めています。」
SDGsへの対応を、製品・サービスによる価値創造と、バリューチェーンを支える基盤の構築という二つの側面で整理し、気候変動を喫緊の課題として位置付けた。 - FY2018初出有価証券報告書
「ＤＮＰグループは、中長期での安定的な成長のために、ＳＤＧｓが達成された持続可能な社会の実現を目指しています。そのために、社会課題の解決に資する製品・サービスの提供と、社会に対する負の影響を低減して正のインパクトを増加させるバリューチェーンの構築に注力していきます。」
SDGsを持続的成長の枠組みとして明示し、社会課題解決型の製品・サービス提供とバリューチェーン構築を進める方針を初めて抽出した。