トップシェア重点事業への投資による強い事業ポートフォリオの構築
FY2019に初出。22回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
大日本印刷がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値(2024年)より1年遅い。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに22社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「これらの取り組みを進めるにあたって、中期経営計画では、事業ポートフォリオの4象限を「注力事業(*)」「基盤事業」「再構築事業」「成長ポテンシャル事業」と定義付けました。*注力事業:情報セキュア関連、フォトイメージング関連、モビリティ関連、産業用高機能材関連、デジタルインターフェース関連、半導体関連」
従来の4分野・5つの注力事業領域の整理から、4象限のポートフォリオ管理へ再編し、注力事業を6領域として明示した。 - FY2026-H1再定義有価証券報告書
「なお、来年4月にスタートさせる新しい3か年の中期経営計画についても準備を進めています。今年7月に実施した「IR-Day」などですでに発信していますが、“高いシェア・良好な収益性・持続的な成長性”を備える事業領域に注力し、全体でROE10%以上を、各事業で5%の営業利益の成長を目指していく計画です。詳細は、今後、適宜発表します。」
従来の5つの注力事業領域の説明に加え、高いシェア・収益性・持続的成長性を備える領域への集中という次期中期経営計画の選別基準を示した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「事業戦略では、中長期にわたって強みを発揮できる事業ポートフォリオの構築を進めるとともに、注力事業領域を中心に新しい価値の創出を加速させています。」
中長期の事業ポートフォリオ構築と注力事業領域を中心とする価値創出を継続している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「市場成長性・魅力度が高い「成長牽引事業」と「新規事業」を「注力事業領域」と位置付けています。この「注力事業領域」の五つの事業にリソース(経営資源)を集中的に投入し、必要な組織・体制なども十分に整備して、利益の創出を一層加速・拡大させていきます。」
従来のトップシェア製品や4分野を中心とする整理から、成長牽引事業3領域と新規事業2領域の計5つの注力事業領域へポートフォリオの説明を再編している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「事業戦略では、中長期の強靭な事業ポートフォリオの構築を進めるとともに、注力事業領域を中心とした新しい価値の創出を加速させています。」
注力事業領域を中心に新しい価値を創出し、中長期の強靭な事業ポートフォリオを構築する方針を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「特に、高い収益性と市場成長性を見込んでいる「IoT・次世代通信」「データ流通」「モビリティ」「環境」関連のビジネスを「注力事業」と定めて、財務資本および人材や知的財産等の非財務資本といった経営資源を重点的かつ最適に配分しました。」
収益性・市場成長性を基準とする4分野への財務・非財務資本の重点配分を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「特に、高い収益性と市場成長性を見込んでいる「IoT・次世代通信」「データ流通」「モビリティ」「環境」関連のビジネスを「注力事業」と定めて、経営資源を重点的かつ最適に配分しました。また、競争力強化のための構造改革にも取り組み、強い事業ポートフォリオの構築を推進しました。」
収益性・市場成長性を基準とする4分野への資源配分と、構造改革による強い事業ポートフォリオ構築を再確認している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「独自の「P&I」(印刷と情報)の強みを掛け合わせるとともに、多くのパートナーとの連携を深め、特に高い市場成長性と収益性を見込んでいる「IoT・次世代通信」「データ流通」「モビリティ」「環境」関連のビジネスを「注力事業」と定めて、経営資源を重点的かつ最適に配分しました。」
収益性・市場成長性を基準とする4分野への注力、P&Iとパートナー連携、重点的な資源配分を継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「「IoT・次世代通信」「データ流通」「モビリティ」「環境」という「注力事業」を中心に経営資源を最適に配分することで、バランスの取れた強靭な事業ポートフォリオを構築していきます。」
収益性・市場成長性を基準とする4分野への資源配分と、強い事業ポートフォリオ構築を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「特に、高い市場成長性と収益性を見込む「注力事業」として、「IoT・次世代通信」「データ流通」「モビリティ」「環境」関連のビジネスを設定し、経営資源を重点的かつ最適に配分して事業の拡大に取り組みました。また、競争力強化のための構造改革にも取り組み、強い事業ポートフォリオの構築を推進しています。」
収益性・市場成長性を基準とする4分野への資源配分、構造改革、強い事業ポートフォリオ構築を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「独自の「P&I」(印刷と情報)の強みを掛け合わせ、多くのパートナーとの連携を深めることで、特に、高い市場成長性と収益性を見込む「注力事業」として、「IoT・次世代通信」「データ流通」「モビリティ」「環境」関連のビジネスを設定し、経営資源を重点的かつ最適に配分するとともに、競争力強化のための構造改革にも取り組み、強い事業ポートフォリオの構築を推進しました。」
トップシェア製品の列挙から、収益性・市場成長性を基準とする4分野への注力と資源配分、強い事業ポートフォリオ構築という整理を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「高い収益性と市場成長性を見込む「データ流通」「IoT・次世代通信」「モビリティ」「環境」関連の「注力事業」を中心に経営資源を最適に配分することで、バランスの取れた強靭な事業ポートフォリオを構築していきます。」
トップシェア製品の強化に加え、収益性・市場成長性を基準とする4分野への資源配分と強いポートフォリオ構築を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「こうした大きな変化のなか、DNPグループは、ICT(情報通信技術)を含む独自の「P&I」(印刷と情報)の強みを掛け合わせて、高い収益性と市場成長性を見込む「IoT・次世代通信」「データ流通」「環境」「モビリティ」関連の事業に注力しています。これらの事業に経営資源を最適配分し、競争力を強化していくための構造改革に取り組み、強い事業ポートフォリオの構築を進めています。」
トップシェア製品の列挙から、収益性・市場成長性を基準とする4分野への注力と、強い事業ポートフォリオ構築という整理を継続している。 - FY2021-Q2再定義有価証券報告書
「DNPグループは、高い収益性と市場成長性が期待できる「IoT・次世代通信」「データ流通」「環境」「モビリティ」関連の事業に力を入れ、経営資源の最適配分や競争力強化のための構造改革に取り組み、強い事業ポートフォリオの構築に努めました。」
従来のトップシェア製品の列挙を中心とする説明から、収益性・市場成長性の2軸で選ぶIoT・次世代通信、データ流通、環境、モビリティ関連事業への資源配分へ整理が広がった。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「DNPグループは、収益性と市場成長性の2つの軸に基づいて設定した「IoT・次世代通信関連事業」や「環境関連事業」などの注力事業を中心に、経営資源の最適配分や競争力強化のための構造改革に取り組み、強い事業ポートフォリオの構築に努めました。」
従来列挙していたトップシェア製品中心の重点事業に加え、収益性・市場成長性の2軸でIoT・次世代通信、環境関連などの注力事業を選定する説明へ変化している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「こうした状況のなかDNPグループは、「人と社会をつなぎ、新しい価値を提供する」という企業理念のもと、世界的に競争力の高いICカードのほか、ワールドワイドでトップシェアを獲得しているリチウムイオン電池用バッテリーパウチ、有機ELディスプレイ製造用のメタルマスク、写真プリント用熱転写記録材、ディスプレイ用光学フィルムなどの製品・サービスを中心に、重点事業の強化に努めました。」
ICカード、車載電池用バッテリーパウチ、有機EL用メタルマスク、写真プリント用記録材、光学フィルムなどの重点事業を継続して強化している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「こうした状況のなかでDNPグループは、世界的に競争力の高いICカードのほか、ワールドワイドでトップシェアを獲得しているリチウムイオン電池用バッテリーパウチ、有機ELディスプレイ製造用のメタルマスク、写真プリント用熱転写記録材、ディスプレイ用光学フィルムなどの製品・サービスを中心に、重点事業の強化に努めました。」
ICカード、車載電池用バッテリーパウチ、有機EL用メタルマスク、写真プリント用記録材、光学フィルムなどの重点事業を継続して強化している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「こうした状況のなかでDNPグループは、競争力の高いICカード、写真プリント用熱転写記録材、リチウムイオン電池用バッテリーパウチ、ディスプレイ用光学フィルム、有機ELディスプレイ製造用のメタルマスクなどの製品を中心に、重点事業の強化に努めています。」
ICカード、写真プリント用熱転写記録材、車載電池用バッテリーパウチ、ディスプレイ用光学フィルム、有機EL用メタルマスクを重点事業として継続的に強化している。 - FY2019初出有価証券報告書
「DNPグループは、新しい価値を生み出し続ける「強い事業ポートフォリオの構築」に向けて、トップシェアを獲得している「ICカード」「写真プリント用の熱転写記録材」「リチウムイオン電池用バッテリーパウチ」「ディスプレイ用光学フィルム」「有機ELディスプレイ製造用のメタルマスク」などを中心とした重点事業に対する積極的な投資に取り組みました。」
複数のトップシェア製品を重点事業として特定し、積極投資を通じて強い事業ポートフォリオを構築する考えを初めて明示した。