主原材料の供給不足・納期遅延・価格高騰
FY2016に初出。11回の記載のうち4回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q1。直近の記載は2026-08-12。
TOPPANホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。53社中27社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに4社。
- 2026-08-12対処決算
「なお、中東情勢による材料費高騰につきましては価格転嫁を実施し、調達懸念につきましてはグローバルな調達網の活用等により、影響を最小限にとどめております。」
中東情勢による材料費高騰と調達懸念に対し、価格転嫁とグローバル調達網の活用による影響抑制を示した。 - FY2026悪化有価証券報告書
「当社またはサプライチェーン上の企業におけるコンプライアンス違反や法令違反の発生等により、取引の停止、供給の遅延、事業活動の一時的な停滞等が生じる可能性があります。」
サプライチェーンリスクについて、地政学、エネルギー、物流、サイバー攻撃に加え、取引先等のコンプライアンス・法令違反による取引停止や供給遅延まで要因を広げた。 - FY2024悪化有価証券報告書
「しかし、地政学的事象や取引先の被災・倒産・事故、当社を含むサプライチェーン上で人権問題・環境規制や法令の違反などにより、供給の中断・供給量の大幅な減少や納期の遅延、取引停止などが発生することで、十分に調達量を確保できず、製品・サービスの提供が遅れる可能性があります。また、原材料やエネルギー価格の高騰などにより収益に影響する可能性があります。」
原材料価格高騰に加え、地政学、取引先の被災・倒産・事故、人権・環境・法令違反による供給中断や取引停止まで、サプライチェーンリスクの範囲を広げて記載した。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「パッケージ関連では、海外は、欧州市況悪化の影響を受けた事に加え、インドでは豪雨による工場浸水被害に、需給バランス悪化に伴う市場価格下落の影響が重なり、減収となりました。」
従来の原材料・エネルギー価格高騰に加え、需給バランス悪化による市場価格下落が海外パッケージ事業の減収要因として実績化した。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「パッケージ関連では、国内は、食品向けを中心とした需要の増加やサステナブル包材の拡大により、前年を上回りましたが、原材料やエネルギー価格高騰の影響を受けました。」
従来の原材料価格高騰に加え、エネルギー価格高騰の影響を明示し、パッケージ事業の実績にコスト上昇が表れている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「また、両品種ともに原材料高騰の影響を受けました。」
パッケージの軟包材・紙器の両品種で、原材料価格高騰の影響が実際の営業利益に表れている。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「生活・産業事業分野においては、原材料価格の高騰影響などを受けましたが、原価削減や事業環境の変化に応じた構造改革による収益体質の強化を行うとともに、成長戦略を着実に実行することにより、経営資源の再配分を行っております。」
原材料価格の高騰影響が生活・産業事業分野の実績に引き続き表れている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「生活・産業事業分野においては、原材料価格の高騰影響などを受けましたが、原価削減や事業環境の変化に応じた構造改革による収益体質の強化を行うとともに、成長戦略を着実に実行することにより、経営資源の再配分を行っております。」
原材料価格の高騰影響が生活・産業事業分野の実績に引き続き表れている。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「生活・産業事業分野においては、原材料価格の高騰影響などを受けましたが、原価削減や事業環境の変化に応じた構造改革による収益体質の強化を行うとともに、成長戦略を着実に実行することにより、経営資源の再配分を行っております。」
原材料価格の高騰影響が生活・産業事業分野の実績に実際に表れている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「原材料価格の上昇や競争激化に伴う単価下落などの下振れリスクも懸念され、引き続き厳しい経営環境が予想されます。」
原材料価格上昇、供給・納期、単価下落に関するリスクを、今後の厳しい事業環境の一部として継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「十分な量の原材料を適正な価格で安定的に確保することが重要であるが、外部メーカーからの供給量の大幅な不足や納期の遅延、原材料価格の高騰などが起こる可能性があり」
用紙、インキ、ガラス等を外部メーカーから調達していることを背景とする。