外国為替相場の変動
FY2016に初出。24回の記載のうち16回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
TOPPANホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2018年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。118社中67社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに23社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「為替差益 7,456」
当連結会計年度に為替差益7,456百万円を計上し、為替変動の影響が損益に表れた。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「これは自己株式が815億円減少し、非支配株主持分が65億円増加したものの、利益剰余金が833億円、為替換算調整勘定が171億円、それぞれ減少したことなどによるものです。」
為替換算調整勘定が171億円減少し、為替変動の影響が純資産の減少として実績に表れた。 - FY2025-H1為替換算調整勘定の増加継続有価証券報告書
「為替換算調整勘定 55,733 59,969」
為替換算調整勘定が前連結会計年度末の55,733百万円から59,969百万円へ増加し、為替変動の影響が純資産に表れた。 - FY2024為替換算調整勘定の増加継続有価証券報告書
「これはその他有価証券評価差額金が513億円、非支配株主持分が234億円、為替換算調整勘定が220億円、利益剰余金が171億円、それぞれ増加したことなどによるものです。」
為替換算調整勘定が年間で220億円増加し、為替変動の影響が純資産の増加として実績に表れた。 - FY2024-Q3為替換算調整勘定の増加有価証券報告書
「これはその他有価証券評価差額金が399億円、為替換算調整勘定が162億円、非支配株主持分が124億円、それぞれ増加したことなどによるものです。」
為替換算調整勘定が162億円増加し、為替変動の影響が純資産の増加として第3四半期末の実績に表れた。 - FY2024-Q2為替換算調整勘定の増加有価証券報告書
「これはその他有価証券評価差額金が456億円、為替換算調整勘定が224億円、非支配株主持分が114億円、それぞれ増加したことなどによるものです。」
為替換算調整勘定が224億円増加し、為替変動の影響が純資産の増加として実績に表れた。 - FY2024-Q1為替差益の継続有価証券報告書
「為替差益 4,362」
当第1四半期連結累計期間に為替差益4,362百万円を計上し、前年度に続き為替変動の影響が差益として損益に表れた。 - FY2023-Q3為替差益の拡大有価証券報告書
「為替差益 6,719」
当第3四半期連結累計期間に為替差益6,719百万円を計上し、為替変動の損益への影響が続くとともに、前年度の年間為替差益3,680百万円から規模が拡大している。 - FY2022為替差益への転換有価証券報告書
「為替差益 3,680」
従来の為替差損計上から、当連結会計年度は為替差益3,680百万円の計上へ転じた。為替変動の影響は引き続き実績に表れているが、損益への方向は変化した。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「為替換算調整勘定 △ 5,006 12,272」
為替換算調整勘定が当第3四半期連結累計期間に12,272百万円増加し、為替変動の影響が包括利益に表れた。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「これは自己株式が125億円増加したものの、その他有価証券評価差額金が633億円、利益剰余金が119億円、為替換算調整勘定が99億円、それぞれ増加したことなどによるものです。」
為替換算調整勘定が99億円増加し、為替変動の影響が純資産の変動として実績に表れた。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「為替差損 824 2,799」
当第3四半期連結累計期間に為替差損2,799百万円を計上し、為替相場変動の影響が損益に表れている。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「為替差損 1,548」
当第2四半期連結累計期間に為替差損1,548百万円を計上し、為替相場変動の影響が損益に表れた。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「為替差損 1,582」
当第1四半期連結累計期間に為替差損1,582百万円を計上し、為替変動の影響が損益に表れた。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「為替差損 25 1,490」
当連結会計年度に為替差損1,490百万円を計上し、為替相場変動の影響が年間損益に表れた。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「為替差損 - 1,305」
当第2四半期連結累計期間に為替差損1,305百万円を計上し、為替変動の影響が損益に表れている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「為替差損 14 772」
当第1四半期連結累計期間に為替差損772百万円を計上し、為替変動の影響が損益に表れている。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「為替換算調整勘定 1,059 △ 1,686」
為替換算調整勘定に1,686百万円の減少が生じ、為替変動の影響が包括利益に表れている。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「これは利益剰余金が47億円、為替換算調整勘定が31億円、それぞれ減少したものの、その他有価証券評価差額金が444億円増加したことなどによるものです。」
当四半期に為替換算調整勘定が31億円減少し、為替変動の影響が財政状態に表れている。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「為替差損 684」
当第１四半期に為替差損684百万円を計上し、為替変動の影響が引き続き実績に表れている。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「為替差損 2,122」
当期に為替差損2,122百万円を計上し、為替変動の影響が年間実績にも表れている。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「為替差損 3,085」
当四半期累計の為替差損が3,085百万円となり、円高・為替変動の影響が引き続き実績化している。為替換算調整勘定も△14,377百万円である。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「急激な円高・株安の進行も相俟って、景気の先行きは依然として不透明な状況で推移している。」
急激な円高の進行を外部環境の実際の変化として記載している。損益計算書には為替差損2,857百万円も計上されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「海外現地法人において現地通貨で取引されている収支の各項目は、連結財務諸表を作成する際に円に換算されるため、結果として換算する時点での為替相場の変動に影響される可能性がある。」
換算影響に加え、現地販売価格、生産・調達コスト、国内販売価格への影響も記載している。