製品ライフサイクル短期化・技術進展と特定顧客依存
FY2016に初出。22回の記載のうち19回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2025-H1。
TOPPANホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より6年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。6社中4社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに3社。
- FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「ディスプレイ関連では、足元の市況は弱含みに推移する中、反射防止フィルムは、スマートフォンやテレビ向けの高付加価値品の需要を取り込み増加しましたが、TFT液晶パネルは、産業機器向けなどの需要が減少し、当事業全体では減収となりました。」
ディスプレイ市況の弱含みと産業機器向けTFT液晶パネルの需要減少が、当事業の減収として実績化した。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「ディスプレイ関連は、全般的な市況は弱含みに推移する中、反射防止フィルムは、ノートPCやモニター向けの高付加価値品の需要を取り込み増加しましたが、TFT液晶パネルは、車載向けなどの需要が減少し、当事業全体では減収となりました。」
全般的な市況の弱含みと車載向けTFT液晶パネルの需要減少が、エレクトロニクス事業の減収として実績化した。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「ディスプレイ関連は、テレビ向け反射防止フィルムや、車載向けTFT液晶パネルの需要減により、減収となりました。」
テレビ向け反射防止フィルムおよび車載向けTFT液晶パネルの需要減が減収として実績化した。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「ディスプレイ関連では、テレビ向けなどの需要が減少した反射防止フィルム及び構造改革を進めたカラーフィルタが減少し、前年を下回りました。」
テレビ向け等の需要減少による反射防止フィルムの減少と、構造改革を進めたカラーフィルタの前年割れが実績に表れた。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「ディスプレイ関連では、テレビ向けなどの需要が減少した反射防止フィルム及び構造改革を進めたカラーフィルタが前年を下回りましたが、産業機器向けのTFT液晶パネルが堅調に推移し、前年並みを確保しました。」
反射防止フィルムとカラーフィルタの前年割れが記載され、ディスプレイ製品の需要・事業環境変化が実績に表れている。一方、産業機器向けTFT液晶パネルは堅調とされている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「ディスプレイ関連では、カラーフィルタは、車載向けを中心に需要が回復基調にあるものの、事業譲渡の影響により前年を下回りました。反射防止フィルムは、テレワークや巣ごもり需要によりテレビ、ノートPC、モニター向け需要が拡大し、好調に推移しました。TFT液晶パネルは、マレーシアにおけるロックダウンの影響を受けたものの、車載や産業機器向けなどの需要回復により、前年を上回りました。」
車載・産業機器向け需要の回復とTFT液晶パネルの前年超過を記載し、従来の需要低迷の影響が一部低減した状況を継続している。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「ディスプレイ関連では、カラーフィルタは、車載向けを中心に需要が回復基調にあるものの、事業譲渡の影響により前年を下回りました。反射防止フィルムは、テレワークや巣ごもり需要によりテレビ、ノートPC、モニター向け需要が拡大し、好調に推移しました。TFT液晶パネルは、マレーシアにおけるロックダウンの影響を受けたものの、車載や産業機器向けなどの需要回復により、前年を上回りました。」
車載向けディスプレイ需要の回復やTFT液晶パネルの前年超過が記載され、従来の需要低迷による影響は一部で低減した。一方、カラーフィルタは事業譲渡の影響で前年を下回っている。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「ディスプレイ関連では、カラーフィルタは、当四半期に入り車載向けを中心に回復が見られるものの、減収となりました。反射防止フィルムは、高付加価値品を取り込み、前年を上回りました。ＴＦＴ液晶パネルは、車載向けなどの需要低迷を受け、減少しました。」
車載向けカラーフィルタに回復が見られる一方、カラーフィルタは減収、TFT液晶パネルは需要低迷により減少し、製品・技術動向の変化が引き続き実績に表れている。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「ディスプレイ関連では、カラーフィルタは、車載向けを中心に需要が低迷し減収となりましたが、反射防止フィルムは、高付加価値品を取り込み、前年を上回りました。ＴＦＴ液晶パネルは、車載向けなどの需要低迷を受け、減少しました。」
車載向けを中心とする需要低迷がカラーフィルタの減収およびTFT液晶パネルの減少として実績化した。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「ＴＦＴ液晶パネルは、新型コロナウイルス感染症拡大の影響による、車載向けなどの需要低迷や、マレーシア工場の稼働停止などを受けて減少しました。」
新型コロナウイルス感染症による車載向け需要の低迷とマレーシア工場の稼働停止が、TFT液晶パネルの減少として実績化した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「半導体市況が低迷するなか、フォトマスクは前年を下回りました。」「ディスプレイ関連では、カラーフィルタは、スマートフォン向けを中心に需要が低迷し減収となりました。」「ＴＦＴ液晶パネルは、構造改革により収益力の改善に努めたものの、中国向けを中心に減少しました。」
半導体市況の低迷、スマートフォン向けカラーフィルタ需要の低迷、中国向けTFT液晶パネルの減少が年間実績に表れ、エレクトロニクス事業分野は売上高が前期比8.8％減となった。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「ディスプレイ関連では、カラーフィルタは、スマートフォン向けを中心に需要が低迷し、減収となりましたが、反射防止フィルムは、高単価品の取り込みに注力し、好調に推移しました。ＴＦＴ液晶パネルは、構造改革により利益を改善したものの、中国向けを中心に減少しました。」
スマートフォン向けカラーフィルタの需要低迷と中国向けTFT液晶パネルの減少が続き、製品・技術動向の変化に関するリスクが実績に表れている。一方、反射防止フィルムは高単価品の取り込みにより好調としている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「ディスプレイ関連では、カラーフィルタは、スマートフォン向けを中心に需要が低迷し、前年を下回りました。反射防止フィルムは、高単価品の取り込みに注力し増加しました。ＴＦＴ液晶パネルは、民生品向けを中心に減少しました。」
スマートフォン向けカラーフィルタの需要低迷と民生品向けTFT液晶パネルの減少が続き、製品・技術動向の変化が実績に表れている。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「ＴＦＴ液晶パネルは、民生品向けを中心として前年を大きく下回りました。」
民生品向けTFT液晶パネルの減少が続き、製品・技術動向および競争環境の変化が実績に表れている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「ＴＦＴ液晶パネルは、民生品向けを中心として中国メーカーの台頭に伴う競争激化の影響を受け、減少しました。」
中国メーカーの台頭と競争激化がTFT液晶パネルの減少として実績に表れている。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「ディスプレイ関連では、カラーフィルタは、スマートフォン向けなどの中小型サイズが減少し、前年を下回りました。反射防止フィルムは、テレビ向けが増加し、前年を上回りました。ＴＦＴ液晶パネルは、民生品向けを中心として中国メーカーの台頭に伴う競争激化の影響を受け、低調に推移しました。」
中小型カラーフィルタの減少と、中国メーカー台頭によるTFT液晶パネルの低調として、製品・技術動向および競争環境の影響が実績に表れている。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「ディスプレイ関連では、カラーフィルタは、大型サイズ、中小型サイズともに減少し、前年を下回りました。反射防止フィルムは、国内向けが減少し、前年を下回りました。」
カラーフィルタと反射防止フィルムの減少が続き、製品・技術動向の変化に伴う影響が引き続き実績に表れている。一方、TFT液晶パネルは統合効果等により前年を大きく上回った。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「新潟県新発田市の半導体関連製造設備、滋賀県東近江市のディスプレイ関連製造設備及び埼玉県深谷市のフィルム関連工場は、事業環境が悪化し収益力が低下したことによるものであります。」
事業環境悪化・収益力低下を理由として、ディスプレイ、半導体、フィルム関連で合計30,719百万円の減損損失を計上した。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「ディスプレイ関連では、カラーフィルタは、中小型サイズが順調に推移したものの大型サイズは減少し、前年を下回った。反射防止フィルムは、顧客のニーズに合わせた製品開発により、順調に拡大した。ＴＦＴ液晶パネルは、車載向けは堅調に推移したものの産業機器向けが減少し、前年を下回った。」
大型カラーフィルタや産業機器向けTFT液晶パネルの減少が続き、製品・技術動向の変化が実績に表れている。一方、反射防止フィルムや車載向けは拡大・堅調に推移した。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「以上の結果、エレクトロニクス事業分野の売上高は前年同四半期連結累計期間に比べ16.6％減の699億円、営業利益は40.0％減の15億円となった。」
エレクトロニクス事業の主要品種の減少が続き、製品・技術動向の変化に関するリスクの影響が当四半期にも数値化されている。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「以上の結果、エレクトロニクス事業分野の売上高は前年同四半期連結累計期間に比べ24.8％減の342億円、営業利益は56.5％減の４億円となった。」
大型ディスプレイ、産業機器向けTFT液晶、フォトマスク、FC-BGA基板などが前年を下回り、エレクトロニクス事業の売上高・営業利益の減少として実績化している。 - FY2016初出有価証券報告書
「製品ライフサイクルの短期化や技術動向の進展が想定以上に進んだ場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性がある。」
エレクトロニクス事業の技術・需要変動に加え、特定得意先の価格・数量・支払条件への依存を記載している。