厳しい市場競争と価格競争
FY2016に初出。11回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2022-Q2。
TOPPANホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。84社中38社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに107社。
- FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「また、電子書籍関連では、海外企業の参入が本格化し競争が激しさを増すなか、株式会社ＢｏｏｋＬｉｖｅは、データ分析に基づき制作した自社オリジナルコミックがヒットし、新規顧客の増加と売上増に寄与しました。」
電子書籍市場における海外企業参入と競争激化を継続して記載している一方、自社オリジナルコミックのヒットによる顧客・売上増も記載した。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「また、電子書籍関連では、海外企業の参入が本格化し競争が激しさを増すなか、株式会社ＢｏｏｋＬｉｖｅは、データ分析に基づき制作した自社オリジナルコミックがヒットし、新規顧客の増加と売上増に寄与しました。」
電子書籍市場では海外企業の参入が本格化し、競争激化の記載が強まった。一方、BookLiveの自社オリジナルコミックのヒットによる顧客・売上増も記載している。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「また、電子書籍関連では、コロナ禍における巣ごもり需要増の一方で、海外企業の参入が本格化し競争が激しさを増すなか、株式会社ＢｏｏｋＬｉｖｅは、新たなテレビＣＭを放映するなど、より幅広いユーザーの獲得に取り組みました。」
電子書籍市場で海外企業の参入が本格化し競争が激しさを増したことを、事業環境上の実際の変化として記載している。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「ＴＦＴ液晶パネルは、民生品向けを中心として前年を大きく下回りました。」
民生品向けTFT液晶パネルが前年を大きく下回り、競争環境を含む市場競争リスクが実績に表れている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「ＴＦＴ液晶パネルは、民生品向けを中心として中国メーカーの台頭に伴う競争激化の影響を受け、減少しました。」
中国メーカーの台頭に伴う競争激化が、民生品向けTFT液晶パネルの減少として実際の事業実績に表れている。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「ＴＦＴ液晶パネルは、民生品向けを中心として中国メーカーの台頭に伴う競争激化の影響を受け、低調に推移しました。」
中国メーカーの台頭に伴う競争激化が、民生品向けTFT液晶パネルの低調として実際の事業実績に表れている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「ペーパーメディア需要の伸び悩みに加え、異業種・異業態にわたる競争激化に伴う単価下落などがあり、全体を通じて厳しい経営環境となりました。」
競争激化と単価下落に関する従来のリスク認識を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「競合関係にある企業との製品開発競争や価格競争が近年激しくなっており、当社グループの製品及びサービスが市場における優位性を維持できない場合や、激しい競争によって価格の下落を招いた場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
製品開発競争・価格競争と優位性維持の困難さを、従来どおり主要リスクとして記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「ペーパーメディア需要の伸び悩みに加え、異業種・異業態の新規参入が相次ぎ、全体を通しては厳しい経営環境となった。」
市場競争の激化に関する従来の認識を継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「ペーパーメディア需要の伸び悩みに加え、異業種・異業態にわたる競争激化に伴う単価下落などがあり、全体を通しては厳しい経営環境となった。」
競争激化と単価下落に関する従来の市場認識を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「競合関係にある企業との製品開発競争や価格競争が近年激しくなっており、当社グループの製品及びサービスが市場における優位性を維持できない場合や、激しい競争によって価格の下落を招いた場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性がある。」
新製品・新サービスの開発と既存製品のコストダウンを対応策としている。