スマートフォン市場減速による主力製品販売減少
FY2016に初出。30回の記載のうち19回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-07-30。
きもとがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。16社中10社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに9社。
- 2026-07-30対処決算説明資料
「通信機器向けは中国市場低迷の影響を受けたものの、新機種量産開始で遮光製品が順調に推移し、粘着製品も堅調に推移しました。」
中国市場低迷の影響は残るものの、新機種の量産開始により通信機器向け製品の販売が支えられている。 - FY2024対処有価証券報告書
「東アジア地域の大手スマートフォンメーカーが回復傾向となり、新規モデル向けへの採用などにより遮光フィルム、粘着フィルムが堅調となり貢献。」
大手スマートフォンメーカーの減産・在庫調整により悪化していた需要環境について、東アジアの大手メーカーが回復傾向となり、新規モデル採用を通じて遮光・粘着フィルムが堅調に推移している。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「電子デバイス関連製品の需要減少や連結子会社のKIMOTO TECH, INC.（米国）の大型案件失注などの影響により、主たる製品群の売上が思うように伸ばせず前年を下回る。」
電子デバイス関連製品の需要減少に加え、米国子会社の大型案件失注が主たる製品群の前年割れ要因として記載され、需要減少の影響が続いている。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「東アジア地域の大手スマートフォンメーカーの減産などの影響により、遮光フィルム、拡散フィルム、粘着フィルムの売上が大幅減。」
スマートフォン市場減速について、東アジアの大手メーカーの減産が遮光・拡散・粘着フィルムの大幅な売上減少として顕在化している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「2023年３月期は、新型コロナウイルス感染症・ゼロコロナ政策による景気停滞に加えて、半導体不足による自動車の生産量減少、ウクライナ紛争に起因する資材価格等の高騰により世界的に消費が低迷したことで、2022年夏以降、特に中国系スマートフォンメーカーの在庫調整が強まり、当初計画を大きく下回る受注にとどまりました。」
スマートフォン市場の減速について、ゼロコロナ政策、半導体不足、自動車生産減少、ウクライナ紛争、資材価格高騰、消費低迷および在庫調整が重なり、受注が当初計画を大きく下回った。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「2023年３月期第３四半期連結累計期間は、新型コロナウイルス感染症・ゼロコロナ政策による景気停滞に加えて、ウクライナ紛争に起因する資材価格等の高騰により世界的に消費が低迷したことで、2022年夏以降、特に中国系スマートフォンメーカーの在庫調整が強まり、当初計画を大きく下回る受注にとどまりました。」
スマートフォン市場の減速について、ゼロコロナ政策、ウクライナ紛争、資材価格高騰、世界的な消費低迷に加え、中国系スマートフォンメーカーの在庫調整と計画を大きく下回る受注が記載され、影響が拡大している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「フィルム事業においては、タッチパネルインターフェイス関連製品とディスプレイを中心とした車載関連製品及び５Ｇ携帯端末に使用される電子部品向けの高付加価値製品の販売に努めましたが、新型コロナウイルス感染症の影響や半導体不足による世界的な自動車業界の生産低迷、大手スマートフォンメーカーの減産などの影響を受け、売上が前年比で減少しました。」
新型コロナウイルス感染症、半導体不足による自動車生産低迷、大手スマートフォンメーカーの減産が、フィルム事業の前年比売上減少として引き続き顕在化している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の拡大や半導体不足による世界的な自動車業界の生産低迷、大手スマートフォンメーカーの減産など、市況に多くの懸念がある中」
従来のスマートフォン市場減速リスクに加え、半導体不足による世界的な自動車業界の生産低迷や大手スマートフォンメーカーの減産が明示され、市況上の懸念要因が具体化している。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「売上は半導体不足やサプライチェーンの混乱が懸念される中、車載製品やモバイル、第５世代移動通信システム（５Ｇ）関連製品の受注が順調に推移し、営業利益におきましても原材料価格高騰の影響が懸念されましたが、高付加価値製品の販売強化、低収益品の統合及び生産業務効率化による製造原価低減に努めた結果、増収増益となりました。」
半導体不足や供給面の懸念がある中でも車載・モバイル・5G関連製品の受注が順調に推移し、増収増益となっており、従来の需要減少リスクの影響は軽減している。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「売上は、新型コロナウイルス感染症や半導体不足の影響が懸念される中、モバイル、第５世代移動通信システム（５Ｇ）関連製品を中心としたエンドユーザーの受注回復を受けおおむね順調に推移し」
モバイル・5G関連製品を中心にエンドユーザーの受注が回復し、従来の需要減少による影響が軽減している。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「売上は、新型コロナウイルス感染症の影響による落ち込みからは、前年第３四半期より徐々に回復に向かい、第５世代移動通信システム（５Ｇ）を主としたIoT関連製品向けの高付加価値製品の販売が堅調に推移したこと、半導体不足の影響が懸念される電子部品向け製品についても大きな影響はなく出荷量が増加したことにより増収となりました。」
IoT関連製品向け高付加価値製品の販売堅調と出荷量増加により、需要減少の影響が軽減し、前年同期比増収となっている。 - FY2021対処有価証券報告書
「売上は、新型コロナウイルス感染症の影響により受注量が減少しておりました主要取引先の事業活動が徐々に回復傾向となり、IoT関連製品向け高付加価値製品の受注が増加し、更に第５世代移動通信システム（５Ｇ）の関連製品が好調に推移しました。」
主要取引先の活動回復、高付加価値IoT製品の受注増加、5G関連製品の好調により需要減少の影響は軽減した。ただし通期売上高は前年度比3.8％減となっている。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間の売上は、新型コロナウイルス感染症の影響により受注量が減少しておりました主要取引先の事業活動が徐々に回復傾向にあり、これを受けてIoT関連製品向け高付加価値製品の受注が増加いたしました。また、第５世代移動通信システム（５Ｇ）関連製品も好調に推移し、売上に貢献いたしました。しかしながら、第２四半期連結累計期間までの売上高減少を補うまでには至らず、減収となりました。」
主要取引先の事業活動回復、高付加価値製品の受注増加、5G関連製品の好調により需要減少の影響は一部軽減したが、累計では減収が続いている。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間につきましては、上記の通り新型コロナウイルス感染症の世界的な拡大等の影響により国内及び海外グループのIoT関連製品の受注減少により減収となりました。利益面では原価低減に努めましたが、高利益製品の落ち込みによる売上総利益率の低下を主因として営業利益段階で損失を計上しました。」
国内・海外グループのIoT関連製品の受注減少が続き、高利益製品の落ち込みによる売上総利益率低下を伴って営業損失を計上している。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期につきましては、上記の通り新型コロナウイルス感染症の世界的な拡大等の影響により国内並びに海外グループともIoT関連製品の受注減少により減収となりました。利益面では原価低減に努めましたが、高利益製品の落ち込みによる売上総利益率の低下を主因として営業利益段階で損失を計上しました。これらの結果、当第１四半期連結累計期間における売上高は2,427百万円（前年同四半期比19.0％減）、営業損失は253百万円（前年同四半期の営業損失は64百万円）、経常損失は253百万円（前年同四半期の経常損失は98百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失は268百万円（前年同四半期の親会社株主に帰属する四半期純損失は102百万円）となりました。」
国内・海外グループのIoT関連製品受注減少が続き、高利益製品の落ち込みによる売上総利益率低下を伴って、売上高19.0％減、営業損失253百万円など損益悪化が拡大している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「売上は、米中貿易摩擦およびCOVID-19の感染拡大など世界的に不透明な市場動向の影響により一部のIoT関連製品の受注量が減少したこと、また米国における大型案件の失注により減収となりました。」
IoT関連製品の受注減少について、米中貿易摩擦・COVID-19・米国大型案件の失注という要因を通期の減収要因として記載している。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「売上は、米中貿易摩擦の影響をはじめ、世界的な市場動向により一部のIoT関連製品の受注量が減少したことおよび米国の大型案件の失注により減収となりました。営業利益は、利益率向上に努めたものの、売上高の減少による生産量減少の影響により減益となりました。」
米中貿易摩擦や世界的な市場動向によるIoT関連製品の受注減少に加え、米国大型案件の失注が発生し、需要減少の要因と影響範囲が拡大している。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「売上は、日本および東アジアのIoT関連製品の販売、北米製造品の販売が減少したことにより減収となりました。営業利益は、生産性を改善し原価低減に努めておりますが、IoT関連製品の販売が減少したことにより減益となりました。これらの結果、当第１四半期連結累計期間における売上高は2,998百万円（前年同四半期比15.3％減）、営業損失は64百万円（前年同四半期の営業利益は127百万円）、経常損失は98百万円（前年同四半期の経常利益は183百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失は102百万円（前年同四半期の親会社株主に帰属する四半期純利益は248百万円）となりました。」
日本・東アジアのIoT関連製品と北米製造品の販売減少が、売上高15.3％減、営業損失64百万円、経常損失98百万円、純損失102百万円として現れている。 - FY2019悪化有価証券報告書
「売上は、北米及び欧州のIoT関連製品は堅調に推移しましたが、日本のIoT関連製品が低調に推移したことにより減収となりました。営業利益は、引き続き製品の利益率改善に取り組んでおりますが、日本のIoT関連製品の販売が減少したことにより減益となりました。」
北米・欧州が堅調である一方、日本のIoT関連製品の低調・販売減少が通期の減収減益として現れている。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「売上は、北米及び欧州のIoT関連製品は堅調に推移しましたが、日本のIoT関連製品が低調に推移したことにより減収となりました。営業利益は、引き続き製品の利益率改善に取り組んでおりますが、日本のIoT関連製品の販売が減少したことにより減益となりました。」
北米・欧州が堅調である一方、日本のIoT関連製品の低調・販売減少が減収減益として現れ、当第3四半期累計では売上高8.9％減、営業利益53.6％減となっている。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「売上は、欧州のIoT関連製品は堅調に推移しましたが、日本及び北米のIoT関連製品が低調に推移したことにより減収となりました。営業利益は、前期より取り組んでいる製品の利益率改善によって、売上総利益率は前年同四半期より向上したものの減益となりました。」
欧州は堅調である一方、日本・北米のIoT関連製品の低調により減収となり、利益率改善を行っても営業減益となっている。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「売上は、北米製造品の販売が増加し、欧州はLED照明用途の製品が堅調に推移しましたが、IoT関連製品の一部が減少したことで、減収となりました。営業利益は、IoT関連製品の高付加価値品の販売が好調に推移したこと及び前期より取り組んでいる製品の利益率改善により売上総利益率が向上し増益となりました。」
IoT関連製品の一部減少による減収は残る一方、高付加価値品の販売好調、利益率改善、北米製造品の増加により損益への影響は前期より軽減している。 - FY2018悪化有価証券報告書
「売上は、IoT関連製品の一部が生産調整の影響を受けたこと及び北米製造品の販売が減少したことにより減収となりました。」
第3四半期時点の販売堅調という記載に対し、通期ではIoT関連製品の生産調整と北米製造品の販売減少が減収として現れている。 - FY2018-Q3対処有価証券報告書
「IoT関連製品の販売が堅調に推移し売上は概ね横ばいとなりました。ウィンドウフィルム製品は、欧州及び日本市場で堅調に推移し、IoT関連製品向け高付加価値品が好調に推移したこと、売上総利益率が向上したことにより増益となりました。」
従前の高付加価値品販売減少・減収減益に対し、当四半期はIoT関連製品の販売が堅調で、高付加価値品も好調となっている。 - FY2018-Q2悪化有価証券報告書
「しかしながら、IoT 関連製品向け高付加価値品の販売において生産調整の影響があり、回復傾向ではあるものの全体では低調に推移したことにより減収減益となりました。」
高付加価値品の販売減少について、生産調整の影響が実際に発生し、回復傾向はあるものの全体では減収減益となっている。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「日本及び東アジアにおけるIoT関連製品向け高付加価値品の販売の減少及び北米工場製造品が減少したことにより減収減益となりました。」
日本・東アジアでの高付加価値品販売減少に加え、北米工場製造品の減少が減収減益として発生している。 - FY2017-Q3悪化有価証券報告書
「第１四半期および第２四半期連結会計期間は営業利益となっていましたが、北米市場および特定顧客における需要の低下により、当第３四半期連結会計期間は営業損失となりました。」
北米市場と特定顧客の需要低下が当第3四半期会計期間の営業損失に結びついており、需要減少の影響が具体的な損失として悪化している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「フラットパネルディスプレイ製品は前期の売上を下回ったものの、売上総利益率が向上し、増益となりました。」
フラットパネルディスプレイ製品の売上低下は続いているが、売上総利益率の向上により増益となったと記載している。販売減少リスクの発生状態を確認している。 - FY2017-Q1悪化有価証券報告書
「タブレットPCの需要低迷によりタッチパネル用ハードコートフィルムの販売が減少したことで減収となりました。」
従来のスマートフォン市場減速に加え、タブレットPCの需要低迷による主力フィルム販売減少も発生しており、デバイス需要減速の影響範囲が広がっている。 - FY2016顕在化有価証券報告書
「しかしながら、スマートフォン市場の減速の影響を受け、タッチパネル用ハードコートフィルムの販売が大幅に減少したことにより営業損失508百万円となりました。」
スマートフォン市場の減速がタッチパネル用ハードコートフィルムの販売減少と営業損失として発生したと記載している。