高付加価値化と収益性の向上
FY2017-Q1に初出。32回の記載のうち13回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q3。直近の記載は2026-07-30。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「高収益製品の販売が前期比で減少し、減益。輸送機器向け製品の販売低迷による収益悪化。米国における生産稼働率の低下および新規案件の失注により収益減。」
高付加価値化・収益性向上の施策を継続しているものの、高収益製品の販売減少、輸送機器向け製品の低迷、米国の稼働率低下・失注により、通期の営業利益は前期比20.5％減となった。 - 2026-04-24悪化決算説明資料
「前期比では、自動車生産低迷に伴う輸送機器向けやバッテリー関連の販売不振に加え、高収益製品の減少や米国の稼働率低下も影響し減収減益となりました。」
高収益製品の減少と米国の稼働率低下が減収減益要因として記載され、前年までの収益性改善の記載から業績面の悪化が示されている。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間における 売上高は5,583百万円 （ 前年同期比3.3％減 ）、 営業利益は820百万円 （ 同0.8％増 ）、 経常利益は872百万円 （ 同13.6％増 ）、 親会社株主に帰属する中間純利益は633百万円 （ 同1.0％増 ）となりました。 ↑ 高付加価値製品（通信機器）による収益貢献。 ↑ 高付加価値製品の販売強化、継続的な品質の追求や生産業務効率化および低収益品の統合による製造原価低減により、収益性を維持。」
売上高は前年同期比3.3％減となった一方、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する中間純利益はいずれも前年同期を上回った。通信機器向け高付加価値製品の収益貢献、販売強化、品質追求、生産効率化、低収益品統合による収益性維持を記載している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「高付加価値製品の販売強化、継続的な低収益品の統合及び生産業務効率化による製造原価低減に努め、高収益製品の販売が増加し増益。」
高付加価値製品の販売強化、低収益品の統合、生産業務効率化による原価低減を進め、高収益製品の販売増加と増益が中間期実績として記載されている。 - FY2024前進有価証券報告書
「高付加価値製品の販売強化、低収益品の統合及び生産業務効率化による製造原価低減に努め、高収益製品の販売が前期比で増加し、増益。」
高付加価値製品の販売強化、低収益品の統合、生産効率化による原価低減により、高収益製品の販売増加と増益が通期実績として現れている。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「高付加価値製品の販売強化、低収益品の統合及び生産業務効率化による製造原価低減に努め、高収益製品の販売が前期比で増加し、増益。 ↑ 資材やエネルギーのコスト上昇分を補うため、販売価格へ反映。」
高付加価値製品の販売強化、低収益品の統合、生産効率化および価格反映により、高収益製品の販売増加と増益が記載されている。 - FY2024-Q2受注増・価格転嫁で予想比改善も減益有価証券報告書
「利益面は、IoT関連製品向け高付加価値製品の受注が想定以上に増加したこと及び資材価格やエネルギーコスト上昇分を販売価格に反映できたことにより期首の業績予想に比べて大きく改善いたしました。 ↓ 高付加価値製品の販売強化、低収益品の統合及び生産業務効率化による製造原価低減に努めたが、高収益製品の販売が前期比で減少し、減益。」
高付加価値製品の受注増加と資材・エネルギーコスト上昇分の価格反映により期首予想比では大きく改善した一方、高収益製品の販売減少により前年同期比では減益となっている。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「高付加価値製品の販売強化、低収益品の統合及び生産業務効率化による製造原価低減に努めたが、高収益製品の販売が前期比で減少し、減益。」
高付加価値製品の販売強化、低収益品の統合、生産効率化に取り組んだものの、高収益製品の販売減少により減益となった。 - FY2023悪化有価証券報告書
「高付加価値製品の販売強化、低収益品の統合及び生産業務効率化による製造原価低減に努めたが、高収益製品の販売が前期比で減少し、減益。」
高付加価値製品の販売強化、低収益品の統合、生産効率化に取り組んだものの、高収益製品の販売減少により減益となった。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「高付加価値製品の販売強化、低収益品の統合及び生産業務効率化による製造原価低減に努めたが、高収益製品の販売が前期比で減少し、減益。」
高付加価値製品の販売強化や低収益品の統合、生産効率化に取り組んだものの、高収益製品の販売減少により減益となったと記載している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「利益面は、高付加価値製品の販売強化、低収益品の統合及び生産業務効率化による製造原価低減に努めたことに加えて、連結子会社各社の業績改善が寄与し、増益となりました。」
高付加価値製品の販売強化、低収益品の統合、生産業務効率化、連結子会社の業績改善により、収益性向上の取組みが増益として現れている。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「利益面は、原材料価格高騰の影響が懸念されましたが、高付加価値製品の販売強化、低収益品の統合及び生産業務効率化による製造原価低減に努め、また、連結子会社の瀋陽木本実業有限公司（中国）の稼働率が向上した結果、増益となりました。」
高付加価値製品の販売強化、低収益品の統合、生産業務効率化、子会社の稼働率向上により、原材料価格高騰が懸念される中でも増益となったと記載している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「売上は半導体不足やサプライチェーンの混乱が懸念される中、車載製品やモバイル、第５世代移動通信システム（５Ｇ）関連製品の受注が順調に推移し、営業利益におきましても原材料価格高騰の影響が懸念されましたが、高付加価値製品の販売強化、低収益品の統合及び生産業務効率化による製造原価低減に努めた結果、増収増益となりました。」
高付加価値製品の販売強化、低収益品の統合、生産業務効率化による製造原価低減を進め、増収増益という業績上の前進が記載されている。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「営業利益におきましても高付加価値製品の販売強化、低収益品の統合及び生産業務効率化による製造原価低減に努めてまいりました。海外への出荷に関する物流費の高騰による販売費及び一般管理費増加の影響はあったものの、結果として増収増益となりました。」
高付加価値製品の販売強化、低収益品の統合、生産業務効率化による製造原価低減を進め、物流費高騰の影響がある中でも増収増益となったと記載している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「営業利益は、高付加価値製品の売上増加及び生産体制の効率化に伴う原価の低減により増益となりました。」
高付加価値製品の売上増加と生産体制の効率化による原価低減が、営業利益の前年同期の損失から138百万円の利益への転換として現れている。 - FY2021前進有価証券報告書
「利益面は、高付加価値製品の売上増加及び生産体制の効率化に伴う原価の低減、研究開発体制の見直しによる試験研究費の減少、そして新型コロナウイルス感染症の影響を避けるためリモート面談を増やしたことによる旅費交通費の減少により増益となりました。」
高付加価値製品の売上増加、生産体制の効率化による原価低減、研究開発体制の見直しなどにより、収益性向上の取組みが通期の増益として現れている。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間の売上は、新型コロナウイルス感染症の影響により受注量が減少しておりました主要取引先の事業活動が徐々に回復傾向にあり、これを受けてIoT関連製品向け高付加価値製品の受注が増加いたしました。また、第５世代移動通信システム（５Ｇ）関連製品も好調に推移し、売上に貢献いたしました。しかしながら、第２四半期連結累計期間までの売上高減少を補うまでには至らず、減収となりました。利益面は、高付加価値製品の売上増加及び生産体制の効率化に伴う原価の低減により増益となりました。」
高付加価値製品の受注・売上増加と生産体制の効率化による原価低減により、当第3四半期会計期間の利益が改善したと記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「フィルム事業は、家電や自動車、センサー関連などのIoT関連製品において、機能性が求められる高付加価値製品の販売を推進しております。また、北米工場のコンパクトクリーンコーターを活かした新規分野への展開とIoT/ビッグデータ時代に向けたモノづくりプロセスの最適化を進め、品質及び利益率向上に努めてまいります。」
高付加価値製品の販売、北米工場設備を活用した新規分野展開、ものづくりプロセス最適化による品質・利益率向上の目標を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「IoT/ビッグデータ時代に向けたモノづくりプロセスの最適化を進めるとともに、品質及び利益率向上に努め増益を目指します。」
ものづくりプロセスの最適化、品質・利益率向上、増益という目標を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「IoT/ビッグデータ時代に向けたモノづくりプロセスの最適化を進めるとともに、品質及び利益率向上に努め増益を目指します。」
IoT・ビッグデータ時代に向けたプロセス最適化、品質・利益率向上、増益という目標を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益は、引き続き製品の利益率改善に取り組んでおりますが、日本のIoT関連製品の販売が減少したことにより減益となりました。」
製品の利益率改善に取り組みつつ、日本のIoT関連製品の販売減少により減益となったことを記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「フィルム事業は、家電や自動車、産業機器など、インターネットを通して相互接続するIoT関連製品の事業拡大と、コンパクトクリーンコーターを活かした幅広い分野での開発品の先行生産体制を構築し、品質及び利益率向上を目指します。」
IoT関連製品の拡大、先行生産体制の構築、品質・利益率向上という目標を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「フィルム事業は、急速な市場拡大が見込まれるIoT市場を中心に海外での飛躍的成長を目指すとともに、その成長を確実にするための基盤固めとして、より一層のグローバル化と人材育成を図り、高付加価値品に注力した収益性の高いビジネスの創出を図ってまいります。」
高付加価値品への注力と収益性の高いビジネスの創出という成果目標を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「付加価値及び収益性の向上を目指し事業を展開しております。」
付加価値と収益性の向上という成果目標を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「付加価値及び収益性の向上を目指し事業を展開しております。」
3事業再編を通じた付加価値と収益性の向上という目標を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「フィルム事業、データキッチン事業、コンサルティング事業の３つに事業を再編し、付加価値及び収益力の向上を目指します。」
3事業再編を通じて付加価値と収益力の向上を目指す目標を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「フィルム事業、データキッチン事業、コンサルティング事業の３つに事業を再編し、高付加価値品の開発及び販売と収益性の向上を目指します。」
3事業再編を通じて高付加価値品の開発・販売と収益性向上を目指す目標を継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「フィルム事業、データキッチン事業、コンサルティング事業の３つに事業を再編し、高付加価値と収益性の向上を目指します。」
事業再編を通じた高付加価値化・収益性向上の目標に実質的な変更はない。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「高付加価値と収益性の向上を目指します。」
事業再編を通じた高付加価値化・収益性向上の目標に実質的な変更はない。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「高付加価値と収益性の向上を目指します。」
事業再編を通じて、高付加価値化と収益性向上を目指す成果目標を明示している。