新中期経営計画2021の収益・ROE目標
FY2019に初出。21回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。54社中9社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに14社。
- FY2026前進有価証券報告書
「本Ｍ＆Ａ効果は当初業績目標に含まれておらず、2027年３月期以降当該業績が通期で寄与し、前述のマイナス影響を上回ることから、本計画の２～３年目にあたる2027年３月期・2028年３月期の業績目標を修正いたしました。」
JBAホールディングスのM&A効果を織り込み、新中期経営計画2027の2027年3月期・2028年3月期の業績目標を修正した。 - FY2025再定義有価証券報告書
「当社は、上記（３）に記載した課題に対応するため、2025年４月から2028年３月までの３か年にわたる新中計を2025年５月に策定いたしました。」
新中期経営計画2024から、2025年4月から2028年3月までを対象とする新中期経営計画2027へ計画体系を移行した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
新中期経営計画2024を含む経営方針・経営戦略について、重要な変更がないと記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
新中期経営計画2024を含む経営方針・経営戦略について、重要な変更がないと記載している。 - FY2023前進有価証券報告書
「なお、本計画の２～３年目にあたる2024年３月期・2025年３月期の業績目標については、本計画発表時点において、株主総会招集通知の電子提供制度の導入や四半期開示の一本化等による業績影響の算出が困難であることから未定としておりました。株主総会招集通知の電子提供制度が導入され、四半期開示の一本化についても制度の概略が公表されたことにより、これらの業績影響が一定の仮説のもとに算出可能となりましたので、2023年５月に当該業績目標を公表しております。」
未定としていた新中期経営計画2024の2024年3月期・2025年3月期の業績目標について、制度影響の算出可能化を受けて2023年5月に公表した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略及び中期経営計画について、重要な変更がないとの扱いである。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
新中期経営計画2024を含む経営方針・経営戦略について、重要な変更がないと記載している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「当社は、上記（２）に記載した経営環境の変化に対応するため、「新中期経営計画２０２４」（以下、本計画）を2022年５月に発表し、推進しております。」
新中期経営計画2021から、新中期経営計画2024を中心とする計画体系へ移行している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略及び中期経営計画について、重要な変更がないとの扱いである。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略及び中期経営計画について、重要な変更がないとの扱いである。 - FY2021最終年度目標を再設定有価証券報告書
「2021年５月14日付で公表しました2022年３月期の通期業績予想は、最終年度の数値目標を再設定するものです。」
いったん取り下げていた新中期経営計画2021の最終年度目標について、2022年3月期の通期業績予想により再設定したと記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、株主総会招集通知をはじめとしたディスクロージャーのさらなる電子化、開示の統合化等大きな事業環境の変化に対応し、当社の成長力に変えていくために、2019年４月から３か年にわたる「新中期経営計画2021」を策定し、以下の重点戦略を推進しております。」
新中期経営計画2021と、電子化・開示統合化への対応を成長につなげる方針を再掲している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当社は、株主総会招集通知をはじめとしたディスクロージャーのさらなる電子化、開示の統合化等大きな事業環境の変化に対応し、当社の成長力に変えていくために、2019年４月から３か年にわたる「新中期経営計画2021」を策定し、以下の重点戦略を推進しております。」
新中期経営計画2021と、電子化・開示統合化への対応を成長につなげる方針を再掲している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当社は、株主総会招集通知をはじめとしたディスクロージャーのさらなる電子化、開示の統合化等大きな事業環境の変化に対応し、当社の成長力に変えていくために、2019年４月から３か年にわたる「新中期経営計画2021」を策定し、以下の重点戦略を推進しております。」
新中期経営計画2021を継続し、電子化・開示統合化への対応を重点戦略として進める方針を再掲している。 - FY2020後退有価証券報告書
「１年目にあたる2020年３月期においては、これらの数値目標をほぼ達成しております。しかしながら、新型コロナウイルスの拡大に伴う業績影響額の算定が現段階では困難であることから、２年目（2021年３月期）、３年目（2022年３月期）については一旦取り下げをし、2020年５月14日付でその旨開示しております。」
初年度の数値目標はほぼ達成したとする一方、新型コロナウイルスの影響算定が困難なため、2021年3月期・2022年3月期の目標を一旦取り下げた。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、株主総会招集通知をはじめとしたディスクロージャーのさらなる電子化、開示の統合化等大きな事業環境の変化に対応し、当社の成長力に変えていくために、2019年４月から３か年にわたる「新中期経営計画2021」を策定し、以下の重点戦略を推進してまいります。」
新中期経営計画2021を2019年4月から3年間推進し、電子化・開示統合化への対応を成長につなげる方針を再掲している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社は、株主総会招集通知をはじめとしたディスクロージャーのさらなる電子化、開示の統合化等大きな事業環境の変化に対応し、当社の成長力に変えていくために、2019年４月から３か年にわたる「新中期経営計画2021」を策定し、以下の重点戦略を推進してまいります。」
新中期経営計画2021を2019年4月から3年間推進し、電子化・開示統合化への対応を重点戦略として進める方針を再掲している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当社は、株主総会招集通知をはじめとしたディスクロージャーのさらなる電子化、開示の統合化等大きな事業環境の変化に対応し、当社の成長力に変えていくために、2019年４月から３か年にわたる「新中期経営計画2021」を策定し、以下の重点戦略を推進してまいります。」
新中期経営計画2021を2019年4月から3年間推進する方針を再掲し、電子化・開示統合化への対応を示している。 - FY2019初出有価証券報告書
「当社は、2022年３月期を最終年度とする３ヵ年計画「新中期経営計画2021」を推進しており、同計画において売上高25,000百万円、営業利益2,650百万円、営業利益率10.6％以上、ＲＯＥ8.2％以上を最終年度に達成すべき数値目標として定めております。」
2019年4月に発表した新中期経営計画2021について、2022年3月期を期限とする売上高、営業利益、営業利益率、ROEの数値目標を初めて明示している。