物流機器関連事業の大口顧客向け売上減少
FY2018-Q1に初出。18回の記載のうち8回が「対処」で、最初の「対処」はFY2018。直近の記載は2026-08-13。
ヤマト モビリティ & Mfg.がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。8社中3社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに2社。
- 2026-08-13対処決算説明資料
「大口案件の新規受注（前年対比：+21百万円）」
大口案件の新規受注により、従来の大口顧客向け売上減少の論点が一部緩和された。 - FY2026悪化有価証券報告書
「物流機器関連事業におきましては、前年同期に寄与した大口フリート需要が一巡した影響により、売上高は前年同期を下回る結果となりました。」
前年度に寄与した大口フリート需要の一巡により、物流機器関連事業は大口案件以外の拡大が進んだものの、全体の売上高は減少した。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「物流機器関連事業におきましては、大口案件が前期に前倒しとなった影響により、売上高は前年同期を下回りました。」
大口案件が前期に前倒しとなった反動により、当中間期の物流機器関連事業の売上が減少した。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「積極的な営業活動を継続し受注の拡大を図り、更に大口顧客向け受注も増加したことにより、売上高は、19億12百万円（前年同四半期16億72百万円）と増収になりました。」
過去に大口顧客向け売上・受注の減少が物流機器関連事業の減収要因となっていたが、当四半期は大口顧客向け受注が増加し、売上高も前年同期比で増加した。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「積極的な営業活動を継続し受注の拡大を図り、更に大口顧客向け受注も増加したことにより、売上高は、13億18百万円（前年同四半期７億58百万円）と大幅な増収となり」
過去に物流機器関連事業の減収要因となった大口顧客向け売上について、当四半期は受注が増加し、売上高の大幅な増加につながった。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「積極的な営業活動を展開して受注の拡大を図り、更に大口顧客向け受注が増加したことにより、売上高は、８億７百万円（前年同四半期３億51百万円）と大幅な増収となり」
大口顧客向け売上・受注の減少が過去のリスク要因となっていた一方、当四半期は大口顧客向け受注が増加し、物流機器関連事業の大幅な増収につながった。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「受注拡大に努め積極的な営業活動を展開し大口顧客向けを受注したことにより、売上高は、16億72百万円（前年同四半期15億53百万円）と増収になりました。」
大口顧客向け売上減少が過去に業績悪化要因となった一方、当四半期は大口顧客向け受注を獲得し、物流機器関連事業は増収増益となった。 - FY2021悪化有価証券報告書
「前連結会計年度に比べて受注残高が減少したのは、大口顧客の受注が大幅に減少したものであります。」
大口顧客向け受注の減少が受注残高減少の要因として明示され、物流機器関連事業を含む大口顧客依存の影響が再び悪化している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「物流機器関連事業で競合他社との価格競争が続く中、受注拡大に努め積極的な営業活動を展開してまいりましたが大口顧客の大幅売上減収により」
前四半期まで受注増加により緩和されていた大口顧客向け売上減少が、年度の物流機器関連事業の大幅減収要因として再び顕在化している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「売上高は、大口顧客の売上減少により17億25百万円（前年同四半期27億７百万円）と減収になりました。」
前四半期まで大口顧客向け受注の増加により緩和されていた物流機器関連事業の大口顧客向け売上減少が、当四半期の減収要因として再び実績化している。 - FY2019-Q3対処有価証券報告書
「その結果大口顧客向け受注が増加したことにより売上高は、27億7百万円（前年同四半期15億78百万円）、営業利益59百万円（前年同四半期利益34百万円）と増収、増益になりました。」
前期まで記載されていた物流機器関連事業の大口顧客向け売上減少に対し、当四半期は大口顧客向け受注が増加し、増収増益につながった。 - FY2019-Q2対処有価証券報告書
「その結果大口顧客向け受注が増加したことにより売上高は、14億24百万円（前年同四半期8億8百万円）、営業利益29百万円（前年同四半期利益6百万円）と増収、増益になりました。」
前期まで記載されていた大口顧客向け売上減少に対し、当四半期は大口顧客向け受注が増加し、物流機器関連事業の増収増益につながった。 - FY2018対処有価証券報告書
「競合他社との価格競争が続く中、受注拡大に努め積極的な営業活動を展開し、大口顧客向けを受注したことにより売上高は、21億81百万円（前連結会計年度17億20百万円）、営業利益66百万円（前連結会計年度利益19百万円）と増収、増益になりました。」
前四半期まで記載されていた大口顧客向け売上減少に対し、当年度は大口顧客向け受注を獲得し、物流機器関連事業の増収増益につながった。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「大口顧客向けの売上が減少したことにより」
物流機器関連事業における大口顧客向け売上の減少が引き続き減収要因として記載されている。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「大口顧客向けの売上が減少したことにより」
物流機器関連事業で大口顧客向け売上の減少が発生し、同事業の減収および営業赤字の要因として記載されている。