売上拡大と利益率の向上
FY2017-Q1に初出。36回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載は2026-08-13。
- FY2026悪化有価証券報告書
「売上高は、97億30百万円（前連結会計年度160億72百万円）の減収となり、利益面では、営業損失４億41百万円（前連結会計年度利益２億２百万円）、経常損失７億９百万円（前連結会計年度利益81百万円）と減益となり、親会社株主に帰属する当期純損失８億27百万円（前連結会計年度損失３億39百万円）と減益となりました。」
売上高が大幅に減少し、営業利益・経常利益は黒字から損失へ転じ、親会社株主帰属当期純損失も拡大した。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは、主力の合成樹脂成形関連事業の安定的な収益確保に加え、ＥＶ関連事業における新規案件の拡大を図り、コスト構造の見直しや生産効率の改善などを推進いたしました。その結果、当中間連結会計期間における業績は以下のとおりとなりました。当社グループの売上高は、59億83百万円（前年同期80億６百万円）と減収になり、利益面では、営業損失１億90百万円（前年同期利益94百万円）、経常損失２億79百万円（前年同期利益38百万円）、親会社株主に帰属する中間純損失２億３百万円（前年同期利益22百万円）と減益となりました。」
収益確保、新規案件拡大、コスト構造見直し、生産効率改善を推進したものの、売上高は前年同期比で減少し、営業利益・経常利益・親会社株主帰属中間純利益はいずれも黒字から損失へ転じた。 - FY2025前進有価証券報告書
「営業利益は、上記売上増に加え、全社を挙げての原価改善活動等の構造改革が奏功し、２億２百万円の営業利益となり、前期比では営業利益１億55百万円の増益となりました。」
売上増に加え、原価改善活動等の構造改革により営業利益が47百万円から202百万円へ増加した。親会社株主帰属当期純利益は中国子会社の減損損失により損失となっている。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「その結果、当社グループの売上高は、80億６百万円（前年同期75億19百万円）と増収になり、利益面では、営業利益94百万円（前年同期損失１億２百万円）、経常利益38百万円（前年同期損失１億77百万円）、親会社株主に帰属する中間純利益22百万円（前年同期損失１億85百万円）改善となりました。」
前年同期比で増収となり、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する中間純利益はいずれも損失から利益へ転じた。売上拡大・利益率向上に関する実績が測定可能な形で改善している。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「売上は、114億41百万円（前年同四半期121億49百万円）と減収となり、利益面では、営業損失36百万円（前年同四半期利益１億70百万円）、経常損失１億39百万円（前年同四半期損失９百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失１億81百万円（前年同四半期損失61百万円）と悪化となりました。」
前年同四半期比で売上高が減少し、営業利益は黒字から損失へ転じ、経常損失および親会社株主に帰属する四半期純損失も拡大した。売上拡大・利益率向上の目標に対する実績は悪化している。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは、売上高は、75億19百万円（前年同四半期69億21百万円）となり、利益面では、営業損失１億２百万円（前年同四半期損失46百万円）、経常損失１億77百万円（前年同四半期損失１億16百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失１億85百万円（前年同四半期損失１億48百万円）となりました。」
前年同四半期比で売上高は増加した一方、営業損失、経常損失、親会社株主に帰属する四半期純損失はいずれも拡大し、売上拡大・利益率向上の目標に対する実績は悪化している。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「売上高は、堅調に推移し、36億４百万円（前年同四半期30億９百万円）と増収となりましたが、利益面では、営業損失87百万円（前年同四半期損失45百万円）、経常損失87百万円（前年同四半期損失57百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失90百万円（前年同四半期損失76百万円）となりました。」
売上高は前年同四半期比で増加した一方、営業損失、経常損失および親会社株主帰属四半期純損失はいずれも前年同期より拡大し、売上拡大・利益率向上の目標に対する実績は悪化している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは、国内外の体制を再整備し、合理化の実行による業績向上を目指してまいりました。売上は、121億49百万円（前年同四半期104億18百万円）と増収となり、利益面では、営業利益１億70百万円（前年同四半期損失１億55百万円）、経常損失９百万円（前年同四半期損失１億93百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失61百万円（前年同四半期損失２億７百万円）と改善となりました。」
国内外の体制再整備・合理化を進める中、売上高は前年同期比で増加し、営業利益は前年同期の損失から１億70百万円の利益に転じた。経常損失および親会社株主帰属四半期純損失も縮小したが、最終損益はなお損失である。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「売上高は、69億21百万円（前年同四半期65億40百万円）と増収となり、利益面では、営業損失46百万円（前年同四半期損失１億52百万円）、経常損失１億16百万円（前年同四半期損失１億80百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失１億48百万円（前年同四半期損失１億65百万円）と改善となりました。」
前年同四半期比で売上高が増加し、営業損失、経常損失および親会社株主帰属四半期純損失はいずれも縮小した。ただし、各段階利益はなお損失である。 - FY2023-Q1減収も営業・経常・純損失は縮小有価証券報告書
「その結果、売上高は、30億９百万円（前年同四半期32億96百万円）と減収となり、利益面では、営業損失45百万円（前年同四半期損失63百万円）、経常損失57百万円（前年同四半期損失82百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失76百万円（前年同四半期損失88百万円）と改善となりました。」
売上高は前年同四半期比で減少した一方、営業損失、経常損失、親会社株主に帰属する四半期純損失はいずれも縮小した。売上拡大・利益率向上の目標に対して、損失面では測定可能な改善が示されているが、なお損失は残っている。 - FY2022前進有価証券報告書
「その結果、売上高は、142億37百万円（前連結会計年度129億66百万円）と増収となり、利益面では、営業損失２億67百万円（前連結会計年度損失５億51百万円）、経常損失２億74百万円（前連結会計年度損失４億84百万円）、親会社株主に帰属する当期純損失３億６百万円（前連結会計年度損失５億78百万円）と依然厳しい状況ではありますが、前期と比べ改善となりました。」
売上高が前期比で増加し、営業損失・経常損失・親会社株主帰属当期純損失がいずれも縮小した。なお、利益は引き続き損失である。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは、国内外の体制を再整備し、合理化の実行による業績向上をめざしてまいりました。売上は、104億18百万円（前年同四半期93億48百万円）と増収となり、利益面では、営業損失１億55百万円（前年同四半期損失４億２百万円）、経常損失１億93百万円（前年同四半期損失３億73百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失２億７百万円（前年同四半期損失３億90百万円）と改善傾向となりました。」
国内外の体制再整備と合理化を進めるなか、売上高は93億48百万円から104億18百万円へ増加し、営業・経常・親会社株主帰属四半期純損失はいずれも前年同期より縮小した。ただし、なお損失は残っている。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは、売上高は、65億40百万円（前年同四半期58億95百万円）と増収となり、利益面では、営業損失１億52百万円（前年同四半期損失２億79百万円）、経常損失１億80百万円（前年同四半期損失２億77百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失１億65百万円（前年同四半期損失２億88百万円）と改善となりました。」
前年同四半期比で売上高が増加し、営業損失・経常損失・親会社株主に帰属する四半期純損失はいずれも縮小した。売上拡大・利益率向上に向けた実績に測定可能な改善が記載されているが、なお損失は残っている。 - FY2021悪化有価証券報告書
「しかしながら、売上は、129億66百万円（前連結会計年度158億59百万円）と大幅減収となり、利益面では、営業損失５億51百万円（前連結会計年度利益２億28百万円）、経常損失４億84百万円（前連結会計年度利益１億40百万円）、親会社株主に帰属する当期純損失５億78百万円（前連結会計年度利益１億16百万円）と大幅減益となりました。」
売上高が前期比で減少し、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する当期純利益はいずれも黒字から損失へ転じ、売上拡大・利益率向上の目標に対する実績が悪化している。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「しかしながら、売上は、93億48百万円（前年同四半期112億43百万円）と大幅減収となり、利益面では、営業損失４億２百万円（前年同四半期利益１億56百万円）、経常損失３億73百万円（前年同四半期利益74百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失３億90百万円（前年同四半期利益65百万円）と大幅減益となりました。」
売上高が前年同期比で大幅に減少し、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する利益はいずれも損失となった。売上拡大・利益率向上および業績向上の目標に対する実績が悪化している。 - FY2020前進有価証券報告書
「営業利益は、不採算取引の見直し、利益率改善及び経費削減等により、前期比２億86百万円改善し２億28百万円となりました。」
売上高は前期比で減少した一方、不採算取引の見直し、利益率改善、経費削減により営業利益が前期の損失から２億28百万円の利益へ改善した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは、前向きな投資戦略、新規事業への挑戦、国内外の体制を再整備し、合理化の実行による業績向上をめざしてまいりました。」
売上拡大・利益率向上に関係する業績向上の目標が、投資、新規事業、体制再整備、合理化を手段として継続して示されている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「合理化の実行による業績向上をめざしてまいりました。」
売上拡大・利益率向上に関係する業績向上の目標が、合理化を手段として継続して示されている。数値目標や期限は示されていない。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは、前向きな投資戦略、新規事業への挑戦、国内外の体制を再整備し、合理化の実行による業績向上を目指してまいりました。」
売上拡大・利益率向上に関係する業績向上の目標が、投資、新規事業、体制再整備、合理化を手段として継続して示されている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「合理化の実行による業績向上をめざしてまいりました。」
売上拡大・利益率向上に関係する業績向上の目標が、合理化等の施策を通じて継続して示されている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「前向きな投資戦略、新規事業への挑戦、国内外の体制を再整備し、合理化の実行による業績向上をめざしてまいりました。」
売上拡大・利益率向上に関係する業績向上の目標が、投資、新規事業、体制再整備、合理化を手段として継続して示されている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「合理化の実行による業績向上をめざしてまいりました。」
売上拡大・利益率向上に関係する業績向上の目標が、投資・新規事業・体制再整備・合理化の文脈で継続して示されている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「売上の拡大、利益率の向上を図るべく積極的な営業活動を展開してまいりました。」
売上拡大と利益率向上の目標および積極的営業活動による達成方針が継続して記載されている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「売上の拡大、利益率の向上を図るべく積極的な営業活動を展開してまいりました。」
売上拡大および利益率向上の目標と、積極的な営業活動による達成方針が継続して記載されている。数値目標や期限はない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「売上の拡大、利益率の向上を図るべく積極的な営業活動を展開してまいりました。」
売上拡大および利益率向上の目標と、積極的な営業活動による達成方針が継続して記載されている。数値目標や期限はない。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「売上の拡大、利益率の向上を図るべく積極的な営業活動を展開してまいりました。」
売上拡大および利益率向上の目標と、積極的な営業活動による達成方針が継続して記載されている。数値目標や期限はない。 - FY2017再掲有価証券報告書
「利益に執着し、常にターゲット顧客を明確にし、売上を拡大させ利益率の向上を図る。」
売上拡大・利益率向上の目標は継続している。今回の課題記載では、ターゲット顧客を明確にするという手段が明示されているが、数値目標や期限はない。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「売上拡大、利益率の向上を目指し積極的な営業活動に努めてまいりました」
売上拡大および利益率向上の目標が継続して掲げられている。数値目標や期限は示されていない。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「売上拡大、利益率の向上を目指し積極的な営業活動に努めてまいりました。」
売上拡大および利益率向上の目標が継続して掲げられている。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「売上拡大、利益率の向上を目指し」
売上拡大および利益率向上を目標として記載しているが、数値目標や期限は示していない。