国内の住設機器等の売上減少
FY2017-Q1に初出。13回の記載のうち5回が「対処」で、最初の「対処」はFY2019-Q1。直近の記載は2026-08-13。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。11社中8社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに2社。
- 2026-08-13対処決算説明資料
「国内事業は堅調に推移：＋109百万円（対前期比113%）」
国内事業の売上が前年同期を上回り、国内売上減少の論点がさらに緩和された。 - FY2026対処有価証券報告書
「合成樹脂成形関連事業におきましては、国内事業が堅調に推移し、特に真空成形関連分野において安定した需要を確保いたしました。」
国内事業全体について堅調な推移と真空成形分野の安定需要が示され、国内売上減少の論点は一部緩和されている。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「合成樹脂成形関連事業におきましては、国内事業は堅調に推移したものの」
従来の国内売上減少リスクに対し、当中間期は国内事業が堅調に推移したと記載されている。一方、中国・海外拠点の厳しい環境は別途記載されている。 - FY2025国内全体は回復要因がある一方、OA部品の出荷低迷を明示有価証券報告書
「合成樹脂成形関連事業では、国内及び中国におけるOA部品の出荷低迷の影響を受けたものの、SP・真空成型事業ユニット及びフィリピン子会社の売上が堅調に推移したことにより、売上高は、と微増となりました。」
国内売上全体はSP・真空成型事業ユニット等に支えられた一方、国内及び中国のOA部品出荷低迷が継続的な減収要因として記載されている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「国内の売上は、堅調に推移しましたが、海外子会社の売上が減少したことにより」
従来の国内売上の堅調さと海外子会社売上の減少という組み合わせが引き続き記載されている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「国内の売上は、堅調に推移しましたが、海外子会社の売上が減少したことにより」
従来の国内の住設機器等を中心とする売上減少に対し、国内売上は引き続き堅調に推移したと記載されている。 - FY2019-Q2対処有価証券報告書
「国内の売上は、堅調に推移しましたが、海外子会社の売上が減少したことにより」
従来の国内の住設機器等を中心とする売上減少に対し、当四半期は国内売上が堅調に推移したと記載されている。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「国内の売上は、堅調に推移しましたが、海外子会社の売上が減少したことにより」
従来記載されていた国内の住設機器等を中心とする売上減少に対し、当四半期は国内売上が堅調に推移したと記載されている。 - FY2018再定義有価証券報告書
「主力商品であるＯＡ部品の売上が減少となりましたが」
従来の住設機器等の国内売上減少という表現から、当年度は主力商品のＯＡ部品の売上減少へ焦点が移っている。 - FY2017悪化有価証券報告書
「主力取扱商品の住設機器や物流機器製品、アミューズメント等の売上が大幅減少したことにより」
住設機器に加えて物流機器製品やアミューズメントも含め、主力商品の売上減少が大幅減少として記載されている。合成樹脂成形関連事業の売上高は122億32百万円で、前年同期比96.9％となった。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「国内において、主力取扱商品の住設機器等やアミューズメントの売上が減少したことや円高による為替レートの影響により、売上高は85億64百万円（前年同四半期91億61百万円）と減収となりました。」
国内の主力取扱商品である住設機器等の売上減少が継続して記載されている。併せてアミューズメントの売上減少も記載された。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「国内において、主力取扱商品の住設機器等の売上が減少したことや円高による為替レートの影響により、売上高は58億21百万円（前年同四半期62億41百万円）と減収となりました。」
国内の住設機器等の売上減少が、円高による為替レートの影響とともに引き続き記載されている。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「国内において、主力取扱商品の住設機器等の売上が減少したことにより、売上高は29億82百万円（前年同四半期30億52百万円）の減収となりました。」
国内の主力取扱商品である住設機器等について、前年同四半期からの売上減少を実績として記載している。