資産価値下落・収益性悪化による減損損失
FY2016に初出。21回の記載のうち9回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q3。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。128社中66社が悪化側に。
- FY2026対処有価証券報告書
「事業用資産(音楽事業及びアニメ・映像事業)については、当初想定されたスケジュールで回収が見込めなくなったことから、上記資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。」
減損損失は音楽事業267百万円、アニメ・映像事業103百万円、合計372百万円で、前年度の496百万円から減少した。リスクはなお実績化しているが、金額は低下している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「事業用資産(音楽事業及びアニメ・映像事業)については、当初想定されたスケジュールで回収が見込めなくなったことから、上記資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。」
減損損失は音楽事業244百万円及び176百万円、アニメ・映像事業74百万円の合計496百万円となり、前年度の132百万円から増加している。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「事業用資産(音楽事業)については、当初想定されたスケジュールで回収が見込めなくなったことから、上記資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。」
音楽事業のソフトウエア11百万円及びのれん176百万円、合計188百万円の減損損失を計上しており、回収スケジュール未達による減損リスクが実際に発生している。 - FY2024対処有価証券報告書
「事業用資産(音楽事業等)については、当初想定されたスケジュールで回収が見込めなくなったことから、上記資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。」
減損損失は132百万円となり、前年度の851百万円から減少している。減損リスクはなお実績化しているが、対象範囲・金額は縮小している。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「重要性が乏しいため、記載を省略しております。」
当第3四半期連結累計期間の減損損失は50百万円で、前第3四半期連結累計期間の371百万円から減少している。減損リスクは引き続き実績化しているが、当期の金額・開示上の重要性は低下している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「事業用資産(音楽事業、アニメ・映像事業、デジタル事業及びその他事業)については、当初想定されたスケジュールで回収が見込めなくなったことから、上記資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。」
音楽、アニメ・映像、デジタル及びその他事業で合計851百万円の減損損失を計上し、前年度の174百万円から対象範囲・金額が拡大している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「事業用資産(アニメ・映像事業及びデジタル事業)については、当初想定されたスケジュールで回収が見込めなくなったことから、上記資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。」
アニメ・映像事業250百万円、デジタル事業121百万円、合計371百万円の減損損失と、回収スケジュール未達による減損リスクの発生を再確認している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「事業用資産(アニメ・映像事業及びデジタル事業)については、当初想定されたスケジュールで回収が見込めなくなったことから、上記資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。」
アニメ・映像事業250百万円、デジタル事業121百万円、合計371百万円の減損損失を計上しており、回収スケジュール未達による減損リスクが新たな事業領域で実際に発生している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「事業用資産(音楽事業、テクノロジー事業及びその他事業)及び全社資産については、当初想定されたスケジュールで回収が見込めなくなったことから、上記資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。」
音楽、テクノロジー、その他及び全社資産について、減損損失合計18億63百万円を計上し、回収見込みの未達によるリスクが年度実績として発生している。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「事業用資産(音楽事業)及び全社資産については、当初想定されたスケジュールで回収が見込めなくなったことから、上記資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。」
音楽事業及び全社資産について、減損損失計374百万円を計上しており、収益性悪化・回収見込みの未達による減損リスクが実際に発生している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「事業用資産(その他事業)については、当初想定されたスケジュールで回収が見込めなくなったことから、上記資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。」
その他事業のソフトウエア仮勘定について85百万円の減損損失を計上している。前四半期から金額の追加的な増加は示されておらず、回収スケジュールの未達を再確認している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「事業用資産（その他事業）については、当初想定されたスケジュールで回収が見込めなくなったことから、上記資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。」
その他事業のソフトウエア仮勘定について85百万円の減損損失を計上している。前四半期から金額の追加的な増加は示されておらず、当初想定した回収スケジュールの未達を再確認している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「事業用資産(その他事業)については、当初想定されたスケジュールで回収が見込めなくなったことから、上記資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。なお、回収可能価額は使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローが見込めないことから零として評価しております。」
その他事業のソフトウエア仮勘定について85百万円の減損損失を計上しており、当初想定した回収スケジュールの未達が実際に発生している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上しております。」
海外事業のれん304百万円に加え、その他事業のソフトウエア仮勘定191百万円を計上し、当期の減損損失は合計496百万円となっている。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「事業用資産(海外事業)については、当初想定されたスケジュールで回収が見込めなくなったことから、上記資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。なお、回収可能価額は使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローが見込めないことから零として評価しております。」
海外事業の米国所在のれんについて304百万円の減損損失を計上し、当初想定したスケジュールでの回収見込みが失われたことが実績として示されている。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「事業用資産(映像事業及びマネジメント／ライヴ事業)については、営業活動から生ずる損益が継続してマイナス、又はマイナスとなる見込みとなったことから、上記資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。」
映像事業470百万円、マネジメント／ライヴ事業179百万円、合計649百万円の減損損失を計上しており、収益性悪化による減損リスクが実際に発生している。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「事業用資産(映像事業)については、営業活動から生ずる損益が継続してマイナスとなる見込みとなったことから、上記資産グループの帳簿価額を回収可能額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。」
映像事業について、減損損失470百万円を計上している。前四半期には映像事業の営業利益転換が示されていたが、当四半期では継続的な営業損益マイナス見込みを理由とする減損が実際に発生している。 - FY2017-Q2対処有価証券報告書
「利益率の高い映像ソフト作品の販売が増加したこと等により、売上高は228億４百万円(前年同期比18.8％増)、映像配信の費用を効率的に執行したこと等により、営業利益は20億81百万円(前年同期は営業損失11億97百万円)となりました。」
映像事業は前年同期の営業損失から営業利益へ転じており、継続的な収益性悪化を前提とする減損リスクについて、当該期間の実績では要因が弱まっている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループが保有している資産の時価が著しく下落した場合や事業の収益性が悪化した場合には、減損会計の適用により固定資産について減損損失が発生し、当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
当期には映像事業について営業損益が継続してマイナスとなったことを理由に、199百万円の減損損失を計上している。