グループ全体の改革に向けた検討
FY2016に初出。26回の記載のうち19回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載は2026-08-06。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに67社。
- FY2026前進有価証券報告書
「今後も、事業やIPの選択と集中、組織体制の役割の見直しと再編、AI等も活用した業務の効率化といった施策を推進し、生まれたリソースを成長領域や注力プロジェクトへ集中して投下するとともに、人員の適正化を推進することで、最適な経営ポートフォリオの実現を図り、収益性の向上、企業価値の最大化に努めてまいります。」
構造改革について、事業・IPの選択と集中、組織再編、AI等を活用した業務効率化、人員適正化及び成長領域への資源再配分を今後の施策として明示している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「事業整理損 48 当社連結子会社の構造改革に伴い発生した割増退職金等であります。」
全社改革・事業ポートフォリオ見直しの流れの中で、連結子会社の構造改革に伴う割増退職金等48百万円が事業整理損として計上され、改革の実施に伴う費用発生が示されている。 - FY2025前進有価証券報告書
「これらの業績動向を踏まえ、当社グループは当連結会計年度より、非効率な事業からの撤退や縮小等、事業ポートフォリオの見直しにより、収益性の早期向上及び中長期的な競争力の強化に努めるとともに、収益体質の改善に向けてコスト構造やガバナンス体制に関する全社的な改革に取り組んでおります。」
全社改革について、従来の組織再編に加え、非効率事業の撤退・縮小、事業ポートフォリオ、コスト構造及びガバナンス体制を対象とする改革へ進展している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社の注力領域を明確化し、経営資源を最適化するために、事業ポートフォリオを戦略的に見直し、中期経営計画を実現するための基盤整理に努めてまいりました。」
全社改革について、組織再編に加え、注力領域の明確化、事業ポートフォリオの戦略的見直し及び経営資源の最適化を実施したと記載している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「エイベックス・ミュージック・クリエイティヴ㈱及びエイベックス・アライアンス＆パートナーズ㈱を、第２四半期連結会計期間において、エイベックス・エンタテインメント㈱を分割会社とする新設分割により設立したため、連結子会社としております。」
中期経営計画に基づく組織再編の一環として、機能別の新設分割会社を連結子会社化したことを再確認している。前四半期から新たな実施段階の記載はない。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「分散した機能を統合することによる経営資源の効率化、コンサート・イベントを中心とした企画・制作・運営・チケット販売及びマーチャンダイジングまでの意思決定の集中・迅速化を図るために実施するものであります。」
全社改革について、2023年8月1日付の共同新設分割により分散機能を統合し、経営資源の効率化とコンサート・イベント関連の意思決定の集中・迅速化を図る具体的な組織再編を実施した。音楽事業でも新設分割による機能別子会社の設立が行われている。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループは、2022年５月12日に公表いたしました中期経営計画における重点戦略の一環として組織再編を行っております。」
全社改革について、中期経営計画に基づく組織再編が年度の報告セグメント変更にも反映され、実施段階に進んでいる。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「当社グループは、2022年５月12日に公表いたしました中期経営計画における重点戦略の一環として組織再編を行っております。」
全社改革について、2022年5月12日公表の中期経営計画に基づく組織再編を実施していることが明示され、具体的な再編段階へ進んでいる。 - FY2021前進有価証券報告書
「さらに、希望退職制度の実施による適正な人員体制の構築、本社ビル売却による経営資源の有効活用等、働き方の変化に合わせた経営の効率化にも取り組んでまいりました。」
全社改革について、希望退職制度の実施及び本社ビル売却による経営資源の有効活用という具体的な対応が年度実績として示されている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このような事業環境の下、当社グループでは中長期的な成長を実現するために、ヒットコンテンツ創出に向けた積極的な投資や国内外の有望なパートナーとのアライアンスによる事業開発を進めるとともに、技術革新等に伴う市場環境の変化に呼応するための事業体制と活力ある人材を育成するための環境整備を全社的に取り組んでおります。」
市場環境の変化に対応する事業体制及び人材環境の整備を含む全社的な改革を引き続き進めている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「技術革新等に伴う市場環境の変化に呼応するための事業体制と活力ある人材を育成するための環境整備を全社的に取り組んでおります。」
市場環境の変化に対応する事業体制及び人材環境の整備を含む全社的な改革を引き続き進めている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「このような事業環境の下、当社グループでは中長期的な成長を実現するために、ヒットコンテンツ創出に向けた積極的な投資や国内外の有望なパートナーとの連携による事業開発を進めるとともに、技術革新等に伴う市場環境の変化に呼応するための事業体制の再構築や、活力ある人材を育成するための環境整備といった全社的な改革に取り組んでおります。」
事業体制の再構築を含む全社的な改革を引き続き進めている。新たな経営体制の開始等のマイルストーンは記載されていない。 - FY2019前進有価証券報告書
「当社グループでは中長期的な成長を実現するために、ヒットコンテンツ創出に向けた積極的な投資や国内外の有望なパートナーとの連携による事業開発を進めるとともに、技術革新等に伴う市場環境の変化に呼応するための事業体制の再構築や、活力ある人材を育成するための環境整備といった全社的な改革に取り組んでまいりました。また、改革の実現に向けて、より迅速かつ戦略的な意思決定を行うことを目指し、新たな経営体制がスタートいたしました。」
全社改革について、従来の体制再構築の説明に加え、より迅速かつ戦略的な意思決定を目指す新たな経営体制が実際にスタートしたと記載している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「代表取締役会長ＣＥＯ 代表室管掌、ＣＥＯ直轄本部管掌 代表取締役社長ＣＯＯ 事業統括本部長 代表取締役ＣＦＯ 経営管理本部管掌、人事総務本部管掌、経理法務本部管掌、コンプライアンス委員会委員長、報酬委員会委員、コンプライアンス担当、リスク管理担当」
2018年７月１日付で会長CEO、社長COO及びCFOの管掌・担当範囲が変更され、執行体制の具体的な役割再編が示されている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような事業環境の下、当社グループは、平成28年５月に公表いたしました「avex group 成長戦略2020～ 未来志向型エンタテインメント企業へ～」に基づき、平成29年４月より、タグライン(企業理念)の再設定、意思決定迅速化のための権限委譲、大幅な組織再編、人事制度改革を実施し、全社的な改革に取り組んでおります。」
グループ全体の改革を実施する段階にあるとの従来の説明を継続している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「このような事業環境の下、当社グループは、平成28年５月に公表いたしました「avex group 成長戦略2020～未来志向型エンタテインメント企業へ～」に基づき、平成29年４月より、タグライン(企業理念)の再設定、意思決定迅速化のための権限移譲、大幅な組織再編、人事制度改革を実施し、全社的な改革に取り組んでおります。」
グループ全体の改革について、執行体制等の検討・設計から、タグライン再設定、権限移譲、組織再編、人事制度改革の実施段階へ進展している。 - FY2017前進有価証券報告書
「具体的には、平成29年１月に当社の執行体制を刷新するとともに、企業理念及びマニフェストの策定、人事制度の設計、当社グループの強みを活かし事業毎の一体運営を実現するための組織再編等に取り組んでまいりました。」
グループ全体の改革について、検討開始段階から、執行体制刷新、理念・マニフェスト策定、人事制度設計、事業別一体運営のための組織再編へ進展している。 - FY2016初出有価証券報告書
「また、環境変化に対応し更なる成長シナリオを描くために、グループ全体の改革に向けた検討を開始しております。」
環境変化への対応と成長シナリオの策定に向け、グループ全体の改革検討を開始したとしている。