電力費・設備保全費の上昇による利益圧迫
FY2018-Q2に初出。13回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載は2026-08-06。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。9社中5社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに4社。
- 2026-08-06再掲決算
「印刷用紙やインキをはじめとする原材料価格の高止まりが続き、製造原価への影響が継続している中、」
原材料価格の高止まりと製造原価への影響が引き続き記載された。 - FY2026再掲有価証券報告書
「こうした情勢のもと、当社グループでは、印刷用紙やインキをはじめとする原材料価格やユーティリティー費の高止まりなどにより、製造原価の上昇傾向は続いています。また、人材採用を強化したことで人件費の負担も増加しました。」
原材料価格、ユーティリティー費、人材採用に伴う人件費の上昇による製造原価・費用負担が継続している。 - 2026-05-14再掲決算
「印刷用紙やインキをはじめとする原材料価格やユーティリティー費の高止まりなどにより、製造原価の上昇傾向は続いています。」
原材料価格・ユーティリティー費の高止まりと製造原価上昇が継続している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「印刷用紙やインキをはじめとする原材料価格やユーティリティー費の高止まりなどにより、引き続き製造原価が上昇傾向にあります。また、人材の採用を強化したことから人件費についても上昇しました。」
原材料価格、ユーティリティー費、人件費の上昇による製造原価上昇が引き続き記載されている。 - FY2025再掲有価証券報告書
「こうした情勢のもと、当社グループにおきましては、印刷用紙やインキの値上げをはじめとする原材料価格や、エネルギー価格高騰によりユーティリティー費が大きく上昇するなど、製造原価が引き続き上昇傾向にあります。また、人員の確保や社員の待遇改善に努めたことから、人件費につきましても上昇しました。」
原材料価格、エネルギー価格によるユーティリティー費、人件費の上昇と製造原価上昇が引き続き記載されている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「印刷用紙やインキの値上げをはじめとする原材料価格や、エネルギー価格高騰によりユーティリティー費が大きく上昇するなど、製造原価が引き続き上昇傾向にあります。また、人員の確保や社員の待遇改善に努めたことから人件費についても上昇しました。」
原材料価格、エネルギー価格によるユーティリティー費、待遇改善等による人件費の上昇と製造原価上昇が継続している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「こうした情勢のもと、当社グループにおきましては、度重なる印刷用紙の値上げや資材、光熱費、人件費の増加などによる製造原価の上昇、デジタル化の進展に伴う印刷需要の減少という課題に直面しています。」
エネルギー価格・光熱費の上昇に加え、資材・人件費の増加も製造原価上昇要因として明示されている。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「エネルギー価格高騰によるユーティリティ費の上昇は落ち着いてきたものの」
前四半期に記載されたエネルギー価格高騰によるユーティリティ費の上昇について、上昇が落ち着いてきたと記載されている。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「エネルギー価格高騰によりユーティリティー費が大きく上昇するなど、製造原価が引き続き上昇傾向にあります。」
過去に記載が消えていた電力費・設備関連費用の利益圧迫テーマについて、エネルギー価格高騰によるユーティリティー費の大幅上昇として再び実際に発生している。 - FY2020削除有価証券報告書当年度の業績説明では、電力費上昇や設備保全費増加への直接の言及がなくなっている。
- FY2019再掲有価証券報告書
「印刷需要の低迷や、洋紙価格の値上げに伴う市況の悪化や競争激化、また伊予工場における洋紙・板紙保管設備の修繕費用の増加などにより」
設備保全・修繕費用の増加が、当期も洋紙・板紙販売関連事業の利益圧迫要因として記載されている。電力費への直接の言及はない。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「水性フレキソ印刷加工事業にかかる費用の発生や設備保全にかかる費用の増加などにより、営業利益は１億３千６百万円（前年同四半期比１６．０％減）となりました。」
設備保全費の増加が引き続き営業利益の減少要因として記載されている。電力費の上昇への直接の言及はない。 - FY2018-Q2初出有価証券報告書
「売上が減少したことによる影響や電力費の上昇、設備保全にかかる費用が増加したことなどにより、営業利益は５千９百万円（前年同四半期比４.０％減）」
電力費の上昇と設備保全費の増加が実際に発生し、売上減少とともに営業利益の減少要因として記載されている。