原油価格高騰による印刷用原材料費上昇リスク
FY2018に初出。16回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
- FY2026再掲有価証券報告書
「また、原油価格が高騰し原材料費が上昇する事態となれば、印刷関連事業の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
原油価格高騰による原材料費上昇と印刷関連事業への影響可能性を引き続き記載している。 - 2026-05-14顕在化業績予想の修正
「印刷関連事業において原材料価格の高騰などが影響し原価率が想定を上回って上昇した」
原材料価格の高騰が印刷関連事業の原価率上昇として実績に現れ、営業損失の要因となった。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「印刷用紙やインキをはじめとする原材料価格やユーティリティー費の高止まりなどにより、引き続き製造原価が上昇傾向にあります。」
原油価格高騰という従来の潜在リスクに関連する原材料価格上昇が、印刷用紙・インキ価格やユーティリティー費の高止まりとして引き続き実際の製造原価上昇に現れている。 - FY2025再掲有価証券報告書
「また、原油価格価格が高騰し原材料費が上昇する事態となれば、印刷関連事業の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
原油価格高騰による原材料費上昇と印刷関連事業への影響可能性を継続して記載している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「印刷用紙やインキの値上げをはじめとする原材料価格や、エネルギー価格高騰によりユーティリティー費が大きく上昇するなど、製造原価が引き続き上昇傾向にあります。」
印刷用紙・インキの値上げを含む原材料価格上昇と、エネルギー価格高騰によるユーティリティー費上昇が続き、製造原価は引き続き上昇傾向と記載されている。 - FY2024再掲有価証券報告書
「こうした情勢のもと、当社グループにおきましては、度重なる印刷用紙の値上げや資材、光熱費、人件費の増加などによる製造原価の上昇」
印刷用紙の度重なる値上げを含む原材料価格上昇が、製造原価上昇として実際に継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「印刷用紙やインキなどの原材料価格の上昇に伴い、製造原価は引き続き上昇傾向にあり」
印刷用紙・インキを含む原材料価格の上昇と製造原価の上昇傾向が続いている。 - FY2024-Q2再定義有価証券報告書
「エネルギー価格高騰によるユーティリティ費の上昇は落ち着いてきたものの、印刷用紙やインキの値上げをはじめとする原材料価格は上昇しており、製造原価が引き続き上昇傾向にあります。」
エネルギー価格高騰によるユーティリティ費の上昇は落ち着いた一方、印刷用紙・インキなど原材料価格の上昇と製造原価上昇が継続している。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「印刷用紙やインキの値上げをはじめとする原材料価格や、エネルギー価格高騰によりユーティリティー費が大きく上昇するなど、製造原価が引き続き上昇傾向にあります。」
従来の原油価格・印刷用紙仕入価格の上昇リスクに加え、印刷用紙・インキの値上げ、エネルギー価格高騰、ユーティリティー費の大幅上昇が実際に発生し、製造原価の上昇が継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「洋紙・板紙の仕入れ価格が上昇していることから、価格改定を推し進めております。」
洋紙・板紙の仕入れ価格上昇が続いており、前四半期に実際に発生した原材料価格上昇が当四半期も継続している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「洋紙・板紙の仕入れ価格は上昇していることから価格改定を推し進めております。」
従来は原油価格高騰と原材料費上昇を可能性として記載していたが、当四半期には洋紙・板紙の仕入れ価格上昇が実際に発生していると記載された。 - FY2022再掲有価証券報告書
「また、原油価格は現在上昇傾向にありますが、価格が高騰し原材料費が上昇する事態となれば、印刷関連事業の業績に影響を及ぼす可能性があります。洋紙流通業界は製紙メーカー系販売店と、製紙メーカーが指定する一次代理店及び二次代理店で構成されており、当社は二次代理店に該当します。当業界の商習慣上、製紙メーカーと代理店の取引は原則として一県一社となっておりましたが、当該習慣は崩れつつあり、今後競業が激化する可能性があります。また、原油価格の高騰や製紙メーカーの停抄、減産等により、印刷用紙の仕入価格が上昇する事態となれば、洋紙・板紙販売関連事業における業績に影響を及ぼす可能性があります。」
原油価格上昇、原材料費・印刷用紙仕入価格の上昇、製紙メーカーの停抄・減産による影響可能性を継続して記載している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「また、原油価格は現在上昇傾向にありますが、価格が高騰し原材料費が上昇する事態となれば、印刷関連事業の業績に影響を及ぼす可能性があります。洋紙流通業界は製紙メーカー系販売店と、製紙メーカーが指定する一次代理店及び二次代理店で構成されており、当社は二次代理店に該当します。当業界の商習慣上、製紙メーカーと代理店の取引は原則として一県一社となっておりましたが、当該習慣は崩れつつあり、今後競業が激化する可能性があります。また、原油価格の高騰や製紙メーカーの停抄、減産等により、印刷用紙の仕入価格が上昇する事態となれば、洋紙・板紙販売関連事業における業績に影響を及ぼす可能性があります。」
原油価格上昇に加え、製紙メーカーの停抄・減産による印刷用紙仕入価格上昇リスクが明示され、原材料供給面のリスクが広がっている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「また、原油価格は現在上昇傾向にありますが、価格が高騰し原材料費が上昇する事態となれば、印刷関連事業の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
原油価格の上昇傾向と、価格高騰時の原材料費・業績への影響可能性を継続して記載している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「また、原油価格は現在上昇傾向にありますが、価格が高騰し原材料費が上昇する事態となれば、印刷関連事業の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
原油価格について、前回の下落傾向から上昇傾向へ記載が変わり、原材料費上昇の潜在リスクが強まった。高騰による業績影響自体は可能性として記載されている。 - FY2018初出有価証券報告書
「また、原油価格は現在下落傾向にありますが、価格が高騰し原材料費が上昇する事態となれば、印刷関連事業の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
原油価格は現在下落傾向としつつ、将来の高騰と原材料費上昇による印刷関連事業への影響を潜在リスクとして記載している。