新型コロナウイルス等の感染症蔓延による事業影響
FY2020に初出。16回の記載のうち8回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2020。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。175社中103社が悪化側に。
- FY2026再掲有価証券報告書
「新型インフルエンザやコロナウイルスのような感染症が発生し、世界的大流行(パンデミック)が発生した場合、当社グループの事業の中でも、特にアミューズメント、音楽映像、ライブエンターテイメントが大きな影響を受ける可能性があります。」
感染症蔓延によるアミューズメント、音楽映像、ライブエンターテイメントへの影響リスクを継続して記載している。 - FY2024-Q3後退有価証券報告書
「ライブエンターテイメント市場においては、コロナ禍の影響から脱し、観客動員が回復傾向にあります。」
ライブエンターテイメント市場はコロナ禍の影響から脱し、観客動員が回復傾向にあるとされ、感染症による事業影響の認識が改善した。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「ライブエンターテイメント市場においては、観客動員が改善傾向にありますが、引き続き新型コロナウイルス感染症やインフルエンザ等の影響による公演中止が発生している状況です。」
感染症影響は緩和方向の兆しがある一方、公演中止が実際に発生しており、事業影響が継続している。 - FY2024-Q1後退有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の５類への移行等の規制緩和により観客動員が改善傾向にありますが、以前の水準への回復には時間を要している状況です。」
感染症に伴う規制緩和によりライブ市場の観客動員が改善傾向となった一方、以前の水準には未回復である。 - FY2023後退有価証券報告書
「国内アミューズメント市場においては、新型コロナウイルス感染症第７波の影響により７月から８月にかけて集客が一時的に減少したものの、プライズ（景品）ゲームを中心に好調に推移し、コロナ禍以前の水準まで市場規模が回復いたしました。」
感染症第7波による一時的影響はあったが、アミューズメント市場はコロナ禍以前の水準まで回復した。感染症影響の事業環境認識は一部改善している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の拡大により、当社グループにおいても、施設の休業やイベントの人数規制等の影響が生じておりますが、感染症の今後の広がり方や収束時期等を正確に予測することは困難であることから、影響は少なくとも一定期間続くとの仮定のもと減損損失の判定等の会計上の見積りを行っております。なお、当該会計上の見積りの仮定については前連結会計年度から重要な変更はありません。」
施設休業やイベント人数規制による影響と、影響が一定期間続くとの会計上の仮定を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の拡大により、当社グループにおいても、施設の休業やイベントの人数規制等の影響が生じておりますが、感染症の今後の広がり方や収束時期等を正確に予測することは困難であることから、影響は少なくとも一定期間続くとの仮定のもと減損損失の判定等の会計上の見積りを行っております。なお、当該会計上の見積りの仮定については前連結会計年度から重要な変更はありません。」
施設休業やイベント人数規制による感染症の影響と、影響が一定期間続くとの会計上の仮定を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の拡大により、当社グループにおいても、施設の休業やイベントの人数規制等の影響が生じておりますが、感染症の今後の広がり方や収束時期等を正確に予測することは困難であることから、影響は少なくとも一定期間続くとの仮定のもと減損損失の判定等の会計上の見積りを行っております。なお、当該会計上の見積りの仮定については前連結会計年度から重要な変更はありません。」
施設休業やイベント人数規制による感染症の影響と、影響が一定期間続くとの会計上の仮定を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「ライブエンターテイメント市場におきましては、緊急事態宣言の解除により回復の兆しを見せつつも、客足は完全には戻らず、依然厳しい市場環境となっております。」
感染症に伴うライブ市場への影響は継続しており、回復の兆しがある一方で客足は完全には戻っていない。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の拡大により、当社グループにおいても、施設の休業やイベントの人数規制等の影響が生じておりますが、感染症の今後の広がり方や収束時期等を正確に予測することは困難であることから、影響は少なくとも一定期間続くとの仮定のもと減損損失の判定等の会計上の見積りを行っております。」
施設休業やイベント人数規制による影響が継続し、会計上の見積りでも一定期間続くとの仮定を置いている。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の拡大により、当社グループにおいても、施設の休業やイベントの人数規制等の影響が生じておりますが、感染症の今後の広がり方や収束時期等を正確に予測することは困難であることから、影響は少なくとも一定期間続くとの仮定のもと減損損失の判定等の会計上の見積りを行っております。」
施設休業、イベント人数規制、公演中止等の影響が継続しており、会計上も一定期間続くとの仮定を置いている。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「公演中止損失等 42百万円」
新型コロナウイルスの影響による舞台公演等の中止が続き、公演中止損失等42百万円を特別損失に計上した。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「公演中止損失等 42百万円」
新型コロナウイルスの影響による舞台公演等の中止が続き、公演中止損失等42百万円を特別損失に計上した。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルスの影響を受け、舞台公演等を中止したことによるものであります。」
新型コロナウイルスの影響による公演中止が続き、公演中止損失等14百万円を特別損失に計上した。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「公演中止損失等 12百万円」
新型コロナウイルスの感染拡大により、アミューズメント、音楽映像、ライブエンターテイメントの各事業で市場悪化、放送延期、公演中止が続き、公演中止損失等12百万円を特別損失に計上した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「新型インフルエンザやコロナウイルスのような感染症が発生し、世界的大流行（パンデミック）が発生した場合、当社グループの事業の中でも、特にアミューズメント、音楽映像、ライブエンターテイメントの各事業が大きな影響を受ける可能性があります。」
感染症リスクを新たに独立項目として記載している。FY2020には、外出自粛・施設閉鎖、公演中止、放送延期、公演中止損225百万円の計上など、影響が実際に発生した。