株主資本比率50％程度の財務体質
FY2016に初出。35回の記載のうち16回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019。直近の記載は2026-08-12。
アールシーコアがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より6年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。21社中3社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに5社。
- 2026-08-12悪化決算
「その結果、自己資本比率は24.7％となりました。」
自己資本比率が2026年3月期末の28.3％から24.7％へ低下し、株主資本比率50％程度を目指す方針との差が拡大した。 - FY2026悪化有価証券報告書
「その結果、自己資本比率は28.3％となりました。」
自己資本比率は前期末の37.0％から28.3％へ低下し、株主資本比率50％程度を目指す従来方針との乖離が拡大した。 - 2026-05-15悪化業績予想の修正
「その結果、自己資本比率は28.3％となりました。」
自己資本比率は前期末の37.0％から28.3％へ低下し、株主資本比率50％程度を目指す方針との差が拡大した。 - FY2026-H1自己資本比率の小幅改善有価証券報告書
「その結果、自己資本比率は37.8％となりました。」
自己資本比率は前連結会計年度末の37.0％から37.8％へ小幅に改善した。株主資本比率50％程度の方針との差はなお残っている。 - FY2025-H1自己資本比率の小幅改善有価証券報告書
「その結果、自己資本比率は38.4％となりました。」
自己資本比率は前連結会計年度末の37.7％から38.4％へ小幅に改善した。ただし、株主資本比率50％程度を目指す方針との差は残っている。 - FY2024対処有価証券報告書
「その結果、自己資本比率は37.7％となりました。」
自己資本比率は前期末の7.9％から37.7％へ大幅に改善した。代官山資産売却益による純資産回復を背景とするが、株主資本比率50％程度の方針にはなお届いていない。 - FY2024-Q3自己資本比率の小幅改善有価証券報告書
「その結果、自己資本比率は42.8％となりました。」
自己資本比率は前連結会計年度末の7.9％、前四半期末の42.6％から42.8％となり、株主資本比率50％程度を目指す方針との乖離が小幅に縮小した。 - FY2024-Q2自己資本比率の小幅改善有価証券報告書
「その結果、自己資本比率は42.6％となりました。」
自己資本比率は前連結会計年度末の7.9％、前四半期末の42.1％から42.6％となった。株主資本比率50％程度を目指す方針との乖離はなお残るが、前四半期から小幅に改善している。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「その結果、自己資本比率は42.1％となりました。」
自己資本比率は前期末の7.9％から42.1％へ大幅に改善した。代官山資産の譲渡と借入金返済、当四半期純利益の計上が背景にあり、株主資本比率50％程度の方針との乖離が縮小している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「その結果、自己資本比率は7.9％となりました。なお、2024年３月期については、2023年４月に代官山資産売却及びそれに伴う借入金返済を行うことにより自己資本比率は回復する見込みです。」
自己資本比率は前期末18.2％から7.9％へ低下し、株主資本比率50％程度を目指す方針との乖離がさらに拡大した。一方、代官山資産売却と借入金返済による回復見込みも記載している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「その結果、自己資本比率は14.4％となりました。」
自己資本比率は前連結会計年度末の18.2％から14.4％へ低下し、株主資本比率50％程度を目指す方針との乖離がさらに拡大した。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「純資産の減少は、親会社株主に帰属する四半期純損失415百万円の計上によるものです。その結果、自己資本比率は15.5％となりました。」
自己資本比率15.5％を、四半期純損失415百万円による純資産減少後の水準として記載している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「その結果、自己資本比率は15.5％となりました。」
自己資本比率は前連結会計年度末の18.2％から15.5％へ低下し、株主資本比率50％程度を目指す方針との乖離がさらに拡大した。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「その結果、自己資本比率は15.6％となりました。」
自己資本比率は前連結会計年度末の18.2％から15.6％へ低下し、株主資本比率50％程度を目指す方針との乖離がさらに拡大した。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「その結果、自己資本比率は19.5％となりました。」
自己資本比率は前連結会計年度末の21.6％、前四半期末の21.8％から19.5％へ低下し、株主資本比率50％程度を目指す方針との乖離がさらに拡大した。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「その結果、自己資本比率は21.8％となりました。」
自己資本比率は前連結会計年度末の21.6％、前四半期末の22.2％から21.8％となり、株主資本比率50％程度を目指す方針との乖離がなお大きい。 - FY2022-Q1自己資本比率の小幅改善有価証券報告書
「その結果、自己資本比率は22.2％となりました。」
自己資本比率は前連結会計年度末の21.6％から22.2％へ小幅に改善した。ただし、株主資本比率50％程度を目指す方針との乖離はなお大きい。 - FY2021悪化有価証券報告書
「その結果、自己資本比率は21.6％となりました。」
自己資本比率は前期末の28.1％から21.6％へ低下し、株主資本比率50％程度を目指す方針との乖離が拡大した。 - FY2021-Q3自己資本比率の小幅改善有価証券報告書
「その結果、自己資本比率は23.7％となりました。」
自己資本比率は前連結会計年度末の28.1％、前四半期末の22.7％から23.7％へ小幅に改善した。ただし、株主資本比率50％程度を目指す方針との乖離は残っている。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「その結果、自己資本比率は22.7％となりました。」
自己資本比率は前連結会計年度末の28.1％から22.7％へ低下し、株主資本比率50％程度を目指す方針との乖離が拡大した。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「その結果、自己資本比率は27.3％となりました。」
自己資本比率は前連結会計年度末の28.1％から27.3％へ低下した。株主資本比率50％程度を目指す方針との乖離が引き続き存在する。 - FY2020自己資本比率の小幅改善有価証券報告書
「自己資本比率（％）28.1」
自己資本比率は前期末32.1％から28.1％となった。第35期第3四半期の27.6％からは小幅に改善したものの、株主資本比率50％程度を目指す方針との乖離は残っている。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「その結果、自己資本比率は27.6％となりました。」
自己資本比率は前回の28.7％から27.6％へ低下し、株主資本比率50％程度を目指す方針に関連する実績値が悪化した。 - FY2020-Q2自己資本比率の改善有価証券報告書
「その結果、自己資本比率は28.7％となりました。」
自己資本比率は前期末32.1％から28.7％へ低下したが、前四半期末の27.5％からは改善した。株主資本比率50％程度を目指す方針に関連する実績値を更新している。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「その結果、自己資本比率は27.5％となりました。」
自己資本比率は前期末の32.1％から27.5％へ低下し、株主資本比率50％程度を目指す方針に関連する実績値がさらに低下した。 - FY2019悪化有価証券報告書
「営業拠点の拡大等によりこのメリットを最大限享受し、更なる資本効率の向上を図るとともに、株主資本比率50％程度の健全性を兼ね備えた財務体質を目指します。」
株主資本比率50％程度を目指す方針を維持する一方、連結自己資本比率は32.1％となり、前期末42.4％からさらに低下した。 - FY2019-Q3自己資本比率の大幅低下有価証券報告書
「その結果、自己資本比率は34.6％となりました。」
自己資本比率は前連結会計年度末の42.4％から34.6％へ低下し、株主資本比率50％程度を目指す方針に関連する実績値を更新している。 - FY2019-Q2自己資本比率の低下有価証券報告書
「その結果、自己資本比率は40.2％となりました。」
自己資本比率は前連結会計年度末の42.4％から40.2％へ低下した。 - FY2019-Q1自己資本比率の低下有価証券報告書
「その結果、自己資本比率は40.6％となりました。」
自己資本比率は前連結会計年度末の42.4％から40.6％へ低下した。 - FY2018自己資本比率の低下有価証券報告書
「当連結会計年度末における指標は連結売上高134億円、営業利益率3.3％、ＲＯＥ7.7％と、それぞれ計画値に対しては若干下回ってはいるものの」
連結自己資本比率は42.4％となり、前期末の45.9％から低下した。株主資本比率50％程度を目指す方針に対する実績値を更新している。 - FY2018-Q3自己資本比率の低下有価証券報告書
「その結果、自己資本比率は42.2％となりました。」
自己資本比率は前連結会計年度末の45.9％、前四半期の42.7％から42.2％へ低下した。 - FY2018-Q2自己資本比率の低下有価証券報告書
「その結果、自己資本比率は42.7％となりました」
自己資本比率は前連結会計年度末の45.9％から42.7％へ低下した。 - FY2018-Q1自己資本比率の更新有価証券報告書
「その結果、自己資本比率は45.9％となりました。」
自己資本比率を45.9％と記載した。前期末と同水準で、従来の株主資本比率50％程度という目標に関連する実績値を更新している。 - FY2017-Q3自己資本比率の記載有価証券報告書
「自己資本比率は45.2％となりました。」
株主資本比率50％程度を目指す方針に関連する当第３四半期末の自己資本比率として45.2％を記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「営業拠点の拡大等によりこのメリットを最大限享受し、さらなる資本効率の向上を図るとともに、株主資本比率50％程度の健全性を兼ね備えた財務体質を目指します。」
フランチャイズ型の収益構造を活用し、成長と財務健全性を両立する方向を示している。