固定資産の減損
FY2016に初出。10回の記載のうち4回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2021-Q2。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。129社中66社が悪化側に。
- FY2026悪化有価証券報告書
「当社グループは、継続して営業損失を計上している厳しい事態を踏まえ、収益性が著しく低下した資産グループ、及び共用資産である本社資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（290百万円）として特別損失に計上しました。」
減損損失は前期の140百万円から290百万円へ増加し、本社、フェザント山中湖、複数展示場等で追加的に発生した。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度は、継続して営業損失を計上している厳しい事態を踏まえ、収益性が著しく低下した資産グループ、及び共用資産である本社資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（239百万円）として特別損失に計上しました。」
固定資産の減損リスクについて、本社・藤沢・熊谷・岐阜・つくば等を対象に239百万円の減損損失を追加計上した。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「当社グループは、継続して営業損失を計上している厳しい事態を踏まえ、収益性が著しく低下した資産グループ、及び共用資産である本社資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（673百万円）として特別損失に計上しました。」
固定資産の減損リスクが、本社・藤沢・熊本・富士・千秋等の展示場資産を含む673百万円の減損損失として実際に発生した。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社及び連結子会社の事業用資産の一部について営業活動から生ずる損益が継続してマイナスとなり、当初予定していた収益を将来において見込めなくなったことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し」
静岡中部展示場17,487千円、金沢展示場22,110千円、つくば展示場3,634千円、合計43,233千円の減損損失を計上した。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「「販社部門」セグメントにおいて、事業用資産に係る固定資産の減損損失を17,487千円計上しています。」
固定資産の収益性低下等に伴う減損リスクについて、販社部門の事業用資産に係る17,487千円の減損損失が実際に計上された。 - FY2019再掲有価証券報告書
「その時価の低下又は事業の収益性の低下により減損損失を計上することとなった場合、当社グループの業績及び財政状態に影響を与える可能性があります。」
固定資産の時価・収益性低下に伴う減損リスクを継続して記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「その時価の低下又は事業の収益性の低下により減損損失を計上することとなった場合、当社グループの業績及び財政状態に影響を与える可能性があります。」
固定資産の時価・収益性低下に伴う減損リスクを引き続き記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「その時価の低下又は事業の収益性の低下により減損損失を計上することとなった場合、当社グループの業績及び財政状態に影響を与える可能性があります。」
展示場等の固定資産について、時価や収益性の低下に伴う減損リスクを記載。