ROE10％以上の継続確保
FY2016に初出。13回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載は2026-05-13。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。114社中29社が悪化側に。
- 2026-05-13実績引用決算
「自己資本利益率は17.0％」
ROE実績を17.0％として示し、過去の中期計画におけるROE目標達成後の実績を更新している。 - FY2025達成有価証券報告書
「中期計画策定当初に掲げた計数目標 連結売上高１兆1,000億円 連結営業利益1,250億円 ROE12％以上に対し、連結売上高１兆2,415億円、連結営業利益1,802億円、ROE17.3％となり、全てにおいて目標を上回る実績となりました。」
2025年3月期のROEは17.3％となり、旧中期計画のROE12％以上の目標を上回った。 - FY2024前進有価証券報告書
「中期計画の２年目となる当連結会計年度は、売上高1,050,210百万円 営業利益90,682百万円 ＲＯＥ15.0％となり、長期目標及び中期計画最終年度の計数目標が視野に入ってまいりました。」
ROEは15.0％となり、現中期計画の最終年度目標である12％以上を上回る実績を示している。 - FY2023前進有価証券報告書
「中期計画の初年度となる当連結会計年度は、グループ全体では、売上高990,089百万円 営業利益116,472百万円 ＲＯＥ14.6％ 海外売上高比率28.5％となりました。」
新中期計画の初年度ROEは14.6％となり、最終年度目標のROE12％以上を上回る水準を実績として示している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度の年初におきましては、営業利益率10.0％ ＲＯＥ9.9％を計画していましたが、事業ポートフォリオ効果及び各事業における環境変化への対応により、営業利益率14.1％ ＲＯＥ16.9％となりました。」
ROE目標に関して、2022年3月期の実績が16.9％となり、年初計画9.9％および従来の10％以上の目標水準を上回った。 - FY2022-Q3引き上げ有価証券報告書
「2025年3月期 計数目標 連結売上高 11,000億円 連結営業利益 1,250億円 ＲＯＥ 12％以上」
ROE目標を従来の10％以上から、2025年3月期に12％以上へ引き上げている。 - FY2021前進有価証券報告書
「営業利益率7.6％ ＲＯＥ7.3％を計画していましたが、事業ポートフォリオ効果及び各事業における環境変化への対応により、営業利益率11.4％ ＲＯＥ10.2％となりました。」
ROE10％以上の目標に対し、2021年3月期実績は10.2％となり、計画7.3％を上回った。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度の年初におきましては、営業利益率9.7％ ＲＯＥ11.3％を計画していましたが、年間を通じ、複数の利益率の高い事業が好調に推移したこと等により、営業利益率10.9％ ＲＯＥ13.1％となりました。」
ROE10％以上の目標に対し、2020年3月期実績は13.1％となった。前年度実績15.5％からは低下したが、目標水準を上回っている。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度の年初におきましては、営業利益率9.2％ ＲＯＥ10.9％を計画していましたが、年間を通じ、複数の利益率の高い事業が好調に推移したことにより、営業利益率11.5％ ＲＯＥ15.5％となりました。」
ROE10％以上の目標に対し、当年度実績は15.5％となり、前年度の14.7％から上昇した。 - FY2018前進有価証券報告書
「当連結会計年度の年初におきましては、営業利益率9.5％ ＲＯＥ11.1％を計画していましたが、年間を通じ利益率の高い複数の事業が好調に推移したことにより、営業利益率11.1％ ＲＯＥ14.7％となりました。」
ROE10％以上の目標に対し、当年度実績は14.7％となり、前年の13.3％から上昇した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「中期計画最終年度の計数目標として平成33年３月期に売上高750,000百万円、営業利益75,000百万円、営業利益率10％以上、ＲＯＥ10％以上の達成を目指してまいります。」
ROE10％以上の目標を維持し、新中期計画の最終年度である平成33年3月期の計数目標として明示している。 - FY2017前進有価証券報告書
「自己資本利益率（％） 13.3」
当連結会計年度のROEは13.3％と開示され、継続的に10％以上を確保する目標水準を上回った。継続的達成そのものは断定していない。 - FY2016初出有価証券報告書
「環境変化の激しい業界においても継続的にＲＯＥ10％以上を確保すべく努めてまいります。」
目標経営指標としてROEを掲げ、利益成長と株主資本の有効活用によって10％以上の継続確保を目指している。