EC事業・自社メディアによる消費者との直接接点強化
FY2020に初出。16回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載は2026-05-29。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。10社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに10社。
- 2026-05-29前進決算説明資料
「・熱度の高いファン向けにIPを使用したEC向け商材の開発 ・BtoB販路では取扱い難い高価格帯の商品開発を実施 ・EC拡販に向けた企画・マーケティング強化」
自社ECについて、IP商材、高価格帯商品、企画・マーケティング強化という具体的な施策を示した。 - FY2025前進有価証券報告書
「組織面では、ＥＣチームを商品企画部に移管し、消費者ニーズに迅速に対応できる体制を構築しました。これにより、魅力ある商品の企画・開発を加速させ、ＥＣ経由の売上拡大および利益率向上を目指しております。」
ECチームの商品企画部への移管を実施し、EC事業は約40％の成長率を達成したと説明している。ECを商品企画・開発と結び付ける施策が進展した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「組織面では、ＥＣチームを商品企画部に移管し、消費者ニーズに迅速に対応できる体制としたことで魅力ある商品の企画・開発を加速し、ＥＣ経由の売上拡大と利益率向上を目指します。」
ECチームの商品企画部への移管により、消費者との直接接点をEC販売だけでなく商品企画・開発へ結び付ける体制を整備した。 - FY2024引き上げ有価証券報告書
「多様な市場情報の収集、自社メディアからの情報発信力の強化、従来はコンタクトレンズ中心だった取扱品目に当社の強みである化粧品、化粧雑貨などを加えることでＥＣ事業の一層の拡大を進めてまいります。」
EC事業の対象を従来のコンタクトレンズ中心から化粧品・化粧雑貨へ広げ、商品範囲と情報発信を拡大する方針を示した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当連結会計年度は、ここ数年推進し成果を上げている成長のための戦略（商品力強化による「粧美堂」ブランドの価値向上と重点販売先の「モノづくりのパートナー」としての地位獲得、ＥＣビジネスの推進）に注力しております。」
ECビジネスの推進を、ブランド価値向上や重点販売先との関係深化と並ぶ成長戦略として継続している。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「多様な市場情報の収集、自社メディアからの情報発信力の強化、従来はコンタクトレンズ中心だった取扱品目に当社の強みである化粧品・化粧雑貨などを加えることでＥＣ事業の一層の拡大を進めてまいります。」
EC事業の対象を従来のコンタクトレンズ中心から化粧品・化粧雑貨にも広げ、消費者との直接接点とEC事業の拡大を進める方針を示した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「また、ＳＮＳなどの普及によりメーカーと個人（消費者）が直接コミュニケーションを取ることが一般化してきていることを踏まえて、従来から進めております自社メディア育成をより強化しています。」
SNS等を通じた消費者との直接コミュニケーションを背景に、自社メディア育成の強化を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「また、ＳＮＳなどの普及によりメーカーと個人（消費者）が直接コミュニケーションを取ることが一般化してきていることを踏まえて、従来から進めております自社メディア育成をより強化してまいります。」
SNS等を通じた消費者との直接コミュニケーションを背景に、自社メディア育成の強化を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「また、ＳＮＳなどの普及によりメーカーと個人（消費者）が直接コミュニケーションを取ることが一般化してきていることを踏まえて、従来から進めております自社メディアの育成の動きをより強化してまいります。」
SNS等を通じた消費者との直接コミュニケーションを背景に、自社メディア育成の強化を継続している。 - FY2022前進有価証券報告書
「2022年９月末時点で日本・中国でＥＣ会員数、フォロワー数を合わせ６３万人の消費者と直接の繋がりを構築するに至りました。」
EC・SNSを通じた日本・中国の消費者との直接接点が、前期の62万人から63万人へ増加した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「また、ＳＮＳなどの普及によりメーカーと個人（消費者）が直接コミュニケーションを取ることが一般化してきていることを踏まえて、従来から自社メディアの育成を進めてきましたが、この動きをより強化してまいります。」
SNS等を通じた消費者との直接コミュニケーションを背景に、自社メディアの育成・強化を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「また、ＳＮＳなどの普及によりメーカーと個人（消費者）が直接コミュニケーションを取ることが一般化してきていることを踏まえて、従来から自社メディアの育成を進めていましたこの動きをより強化してまいります。」
SNSを通じた消費者との直接コミュニケーションを背景に、自社メディアの育成・強化を継続している。 - FY2021前進有価証券報告書
「また、当社グループでは消費のＥＣ化の進展を見据えて、数年前からＥＣ事業の強化やＳＮＳを通じた情報発信を行い「消費者と直接繋がる」取り組みを進めてまいりました。2021年９月時点で日本・中国でＥＣ会員数、フォロワー数を合わせ62万人の消費者と直接の繋がりを構築するに至りました。」
EC事業の強化とSNS発信を継続し、日本・中国で消費者との直接接点が62万人まで拡大した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「また、ＳＮＳなどの普及によりメーカーと個人（消費者）が直接コミュニケーションを取ることが一般化してきていることを踏まえて、従来から進めてきた自社メディアからの発信やインターネットメディアを中心とした媒体露出の強化等を進めております。」
SNSによるメーカーと消費者の直接コミュニケーションを背景に、自社メディア発信とインターネットメディアでの露出強化を継続している。 - FY2021-Q1引き上げ有価証券報告書
「また、ＳＮＳなどの普及によりメーカーと個人（消費者）が直接コミュニケーションを取ることが一般化してきていることを踏まえて、従来から自社メディアの育成を進めてきましたが、この動きをより強化してまいります。」
従来からの自社メディア育成を、SNSによるメーカーと消費者の直接コミュニケーションの一般化を踏まえて、より強化する方針へ引き上げている。 - FY2020初出有価証券報告書
「また、当社グループでは消費のＥＣ化の進展を見据えて、数年前からＥＣ事業の強化や自社メディアの育成など「消費者と直接繋がる」取り組みを進めてまいりました。」
EC化を見据え、EC事業の強化と自社メディアの育成により、消費者と直接つながる取り組みを独立した施策として示している。