原材料価格・物流コストと商品トレンドの変動
FY2016に初出。21回の記載のうち9回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q2。直近の記載は2026-08-12。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
- FY2025悪化有価証券報告書
「企業経営を取り巻く環境は、原材料価格、人件費、物流費、市中金利の上昇に伴う金融費用の増加など、引き続き厳しいものとなりました。」
原材料価格・物流費の上昇に加え、人件費、市中金利上昇による金融費用増加がコスト環境上のリスクとして明示された。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「また、企業経営を取り巻く環境は、人件費や物流費、エネルギーコストの上昇など引き続き厳しい状況となっています。」
従来の原材料価格・物流コスト上昇に加え、人件費、物流費、エネルギーコストの上昇が引き続き経営環境を圧迫する要因として示されている。 - FY2024対処有価証券報告書
「大幅な円安進行と原材料価格上昇に伴い海外で生産委託している自社企画商品の原価高騰は大きな懸念材料でしたが、適宜売価の引き上げを行っており、同利益率は26.3％と対前期比で横ばいとなりました。」
円安・原材料価格上昇による原価高騰は発生しているが、売価引き上げにより粗利益率への影響を前年同期並みに抑えた。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「円安が大幅に進行し海外で生産している自社企画商品の売上原価が上昇したことにより26.3％と対前年同期比0.4％低下いたしました。」
円安による海外生産の自社企画商品の原価上昇が、粗利益率の0.4ポイント低下として実績に現れた。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「同利益率は円安により売上原価が上昇したものの、高付加価値品へのシフトや当社が最も得意とする商品提案から商品企画、デザイン、生産、物流と短期間で商品化する当社の高回転型ビジネスが価格の改定に寄与した結果、27.0％と対前年同期比横ばいを確保することができました。」
円安による売上原価上昇は発生しているが、高付加価値品へのシフトと価格改定により、売上総利益率への影響は前年同期並みに抑えられた。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「返品リスクがない一方で粗利益率が低いＯＥＭ商品の割合が増加したことや年度後半にかけて為替が大幅に円安傾向となり売上原価が上昇したことなどを受けて、同利益率は26.3％と対前期比1.5ポイント減少しました。」
低粗利益率のOEM商品の構成比上昇と円安による売上原価上昇が、FY2023の粗利益率低下として実績に現れた。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「ロシア・ウクライナ情勢等によるエネルギー価格上昇に伴う原材料価格への影響や為替の円安傾向、人手不足による人件費の高騰から企業経営を取り巻く環境は引き続き厳しく」
エネルギー価格上昇に伴う原材料価格、円安、人手不足による人件費高騰が、引き続きコスト環境上のリスクとして示されている。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「ロシア・ウクライナ情勢等によるエネルギー価格上昇に伴う原材料価格や人手不足による人件費の高騰から企業経営を取り巻く環境は引き続き厳しく」
従来の原材料・物流コスト変動リスクに加え、エネルギー価格上昇に伴う原材料価格高騰と、人手不足による人件費高騰が明示された。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「新たな懸念材料として、長期化するウクライナ・ロシア情勢や急激な円安、原材料価格や光熱費の高騰による物価上昇等、消費活動にマイナスの要素が重なり、企業経営に大きな影響を与える環境となりました。」
従来の原材料・物流コスト変動に関連して、原材料価格だけでなく光熱費の高騰と物価上昇、急激な円安が同時に示された。 - FY2022悪化有価証券報告書
「世界的な半導体不足やロシアによるウクライナ侵攻に伴う資源価格の高騰に日米金利差の拡大などを要因とする急激な円安の進行が重なるなど、企業経営を取り巻く環境は先行き不透明な状況で推移いたしました。」
従来の原材料・物流コスト変動リスクに関連して、資源価格高騰と急激な円安が外部環境要因として明示された。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「しかしながら一方では、資源高と円安が同時に進行することで、企業業績の先行きは不透明な状況にあります。」
原材料・原油価格や物流コスト等の外部コスト環境に関連して、資源高が新たに明示された。円安も同時に進行し、企業業績への不透明感が強まっている。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、広告宣伝費、研究開発費、物流費が増えた一方、人件費のほか諸経費の抑制に努めたことに加え、のれん償却の完了もあり、3,463,902千円（対前年同期比5.9％減）となりました。」
物流費の増加が実際の販売費及び一般管理費の増加要因として記載され、物流コスト変動の影響が引き続き業績に現れている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「一方、広告宣伝費、販売促進費、研究開発費、物流費が増えたものの、人件費が減少したほか、のれん償却が完了したことで、販売費及び一般管理費が2,353,159千円（対前年同期比2.8％減）にとどまりました。」
物流費が前年同期の379,631千円から402,816千円へ増加し、コスト変動の影響が実績に現れている。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「加えて、広告宣伝費、研究開発費、物流費が増えたことで販売費及び一般管理費が増加し、営業利益は96,813千円（対前年同期比14.6％減）となりました。」
物流費の増加が販売費及び一般管理費の増加要因として実績に現れ、物流コスト変動の影響が継続して確認された。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「自社企画商品の中でも粗利率の低いＯＥＭ商品の伸び率が高かったことに加え、競争激化の中、商品の品質向上を図ったこと、製造コストの高騰による原価の上昇等により、前連結会計年度に比べ差引売上総利益率が0.9ポイント低下しました。」
製造コスト高騰による原価上昇が、低粗利率OEM商品の伸長等とともに粗利率低下の実際の要因として現れている。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「製造コストの高騰による原価の上昇等により、粗利率が低下しました。」
製造コストの高騰による原価上昇が、引き続き粗利率低下の実際の要因として業績説明に現れている。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「一方コスト面では、自社企画商品の中でも粗利率の低い商品の伸びが高かったことに加え、競争激化や商品の質の向上や、製造コストの高騰による原価の上昇等により、粗利率が低下しました。」
製造コストの高騰による原価上昇が粗利率低下の要因として実際の業績説明に現れ、原材料・物流コスト等のコスト変動リスクが具体化している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「これらの商品に使用される原材料や原油等の価格変動による仕入価格や物流コストへの影響を回避するため、海外生産地の開拓や物流体制のリノベーションと効率化を進めておりますが、急激な価格変動高騰が生じた場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
原材料・原油価格、物流コスト、商品トレンド変化を引き続き事業環境上のリスクとしている。 - FY2016初出有価証券報告書
「これらの商品に使用される原材料や原油等の価格変動による仕入価格や物流コストへの影響を回避するため、海外生産地の開拓や物流体制のリノベーションと効率化を進めておりますが、急激な価格変動高騰が生じた場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。また、当社グループが取扱っております化粧雑貨、服飾雑貨、キャラクター雑貨及びコンタクトレンズ関連等の商品は、消費者の嗜好の変化や様々な要因から、商品のトレンドが急速に変化する可能性があります。」
原材料・原油価格、物流コスト、消費者嗜好と商品トレンドの急変を事業環境上のリスクとしている。