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東京ボード工業(7815)・施策再掲

環境配慮型・高付加価値製品の開発と用途拡大

FY2016に初出。28回の記載のうち23回が「再掲」。直近の記載は2026-07-13。

28記載
11年にわたる
1うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2016 – FY2018-Q2再掲FY2018 – FY2020-Q3再掲FY2021-Q3 – FY2023-Q3再掲FY2025-H1 – 2026-07-132016: 320162017: 420172018: 220182019: 220192020: 220202021: 420212022: 420222023: 220232024: 320242025: 120252026: 12026
同じテーマの他社
材料・要素技術を基盤とする高付加価値製品の創出88社が書いているテーマ・逆風0社・追い風113社

直近の記載が「再掲」なのは、ほかに22社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている88社のうち14社を表示しています。上の文は88社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-07-13再掲発生事実

    「5)研究開発及び従事する人材の確保と育成」

    研究開発および人材の確保・育成が対応策として再掲されている。
  2. FY2026-H1再掲有価証券報告書

    「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は 12,206千円 であります。」

    研究開発活動が継続しており、当中間連結会計期間の研究開発費12,206千円が開示されている。新製品完成等の新たな到達点は記載されていない。
  3. FY2025-H1再掲有価証券報告書

    「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は 9,697千円 であります。」

    研究開発活動が継続しており、当中間連結会計期間の研究開発費9,697千円が開示されている。新製品完成等の新たな到達点は記載されていない。
  4. FY2024前進有価証券報告書

    「当連結会計年度はE・V・Aボードの構造用パネル「壁武者」の品質向上及び、非住宅建築物への循環システムの構築をしております。また、接着剤塗布効率向上により無駄を無くし、コストの削減に寄与しております。当連結会計年度における研究開発費の総額は、17,959千円であります。」

    「壁武者」の品質向上、非住宅建築物への循環システム構築、接着剤塗布効率向上によるコスト削減という具体的な研究開発・用途拡大内容が記載され、研究開発費17,959千円も開示されている。
  5. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は 13,741千円 であります。」

    研究開発活動が継続され、当第3四半期連結累計期間の研究開発費13,741千円が開示されている。新製品完成等の新たな到達点は記載されていない。
  6. FY2023前進有価証券報告書

    「2022年11月 佐倉工場パーティクルボードタイプⅢ環境ラベル、EPD(環境製品宣言)審査登録」

    環境配慮型製品・高付加価値製品の取り組みについて、佐倉工場のパーティクルボードがタイプⅢ環境ラベルおよびEPDの審査登録に至った。
  7. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は10,386千円であります。」

    研究開発活動が継続され、当第3四半期連結累計期間の研究開発費10,386千円が開示されている。新製品完成等の新たな到達点は記載されていない。
  8. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は7,455千円であります。」

    研究開発活動が継続され、当第2四半期連結累計期間の研究開発費7,455千円が開示されている。新製品完成等の新たな到達点は記載されていない。
  9. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は3,039千円であります。」

    研究開発活動が継続され、当四半期の研究開発費3,039千円が開示されている。新製品完成などの新たな到達点は記載されていない。
  10. FY2022再掲有価証券報告書

    「当連結会計年度はE・V・Aボードの構造用パネル「壁武者」の品質向上及びフロアー基板の開発と各アイテムの接着剤塗布量の削減等のコスト削減に寄与しております。当連結会計年度における研究開発費の総額は、14,990千円であります。」

    「壁武者」の品質向上、フロアー基板開発、接着剤塗布量削減という研究開発活動が継続している。研究開発費は14,990千円である。
  11. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は9,166千円であります。」

    研究開発活動が継続され、当第3四半期連結累計期間の研究開発費9,166千円が開示されている。新製品完成等の新たな到達点は記載されていない。
  12. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は7,644千円であります。」

    研究開発活動が継続され、当第2四半期連結累計期間の研究開発費が7,644千円と開示されている。新製品完成等の新たな到達点は記載されていない。
  13. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結会計期間の研究開発費の総額は3,910千円であります。」

    研究開発活動が継続され、当四半期の研究開発費3,910千円が開示されている。新製品完成等の新たな到達点は記載されていない。
  14. FY2021再掲有価証券報告書

    「当連結会計年度はE・V・Aボードの構造用パネル「壁武者」の品質向上及びフロアー基板の開発と各アイテムの接着剤塗布量の削減等のコスト削減に寄与しております。当連結会計年度における研究開発費の総額は、17,622千円であります。」

    「壁武者」の品質向上、フロアー基板開発、接着剤塗布量削減という研究開発内容と、研究開発費17,622千円が記載されている。
  15. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は15,270千円であります。」

    研究開発活動が継続され、当第3四半期連結累計期間の研究開発費15,270千円が開示されている。新製品完成などの新たな具体的到達点は記載されていない。
  16. FY2020前進有価証券報告書

    「当会計年度はE・V・Aボードの構造用パネル「壁武者」の品質向上及びフロアー基板の開発と各アイテムの接着剤塗布量の削減等のコスト削減に寄与しております。なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は11,744千円であります」

    「壁武者」の品質向上、フロアー基板の開発、各アイテムの接着剤塗布量削減という具体的な研究開発成果が記載された。
  17. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は8,121千円であります。」

    研究開発活動が継続され、当四半期累計期間の研究開発費が8,121千円と開示されている。新製品完成などの新たな到達点は記載されていない。
  18. FY2019再掲有価証券報告書

    「環境改善及び保全に社会貢献できる製品並びに再生品を提供する基盤技術の研究開発を行っております。主力製品「E・V・Aボード」の用途開発を中心に、成長が期待される新規材料を開発し、目まぐるしく変化する市場ニーズを的確に把握予測し、顧客の期待に添える環境に配慮した高付加価値製品を創造いたします。」

    E・V・Aボードの用途開発、新規材料、高付加価値製品、構造用建材・難燃性向上を含む研究開発方針が継続している。研究開発費は10,161千円で、成果については「特筆すべき事項はありません」と記載されている。
  19. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「同工場においては、新木場リサイクリング工場では製造効率が低い構造用パーティクルボード等を効率的に製造できるため、マレーシアでの環境規制等の影響で品薄状態となっている構造用及びフロア台板用の南洋材輸入合板市場に参入が可能となるものであります。」

    佐倉工場を活用した構造用・フロア台板用製品の製造と新市場参入の方針が再掲されている。JIS認証取得や出荷完了などの新たな到達点は記載されていない。
  20. FY2018再掲有価証券報告書

    「目まぐるしく変化する市場環境の中、当社グループは、お客様のニーズを積極的に捉え、地球環境に配慮した高付加価値製品を開発していくことが経営の重要課題であると認識しております。主力製品「E・V・Aボード」の用途開発を中心に、競争力があり独自性の高い製品の研究開発に積極的に取り組み、更なる成長発展を目指しております。」

    E・V・Aボードの用途開発、高付加価値製品、競争力・独自性の高い製品の研究開発方針が継続している。研究開発の成果については特筆すべき事項がないと記載されている。
  21. FY2018-Q3前進有価証券報告書

    「同工場においては、新木場リサイクリング工場では製造効率が低い構造用パーティクルボード等を効率的に製造できるため、マレーシアでの環境規制等の影響で品薄状態となっている構造用及びフロア台板用の南洋材輸入合板市場に参入が可能となるものであります。なお、同工場で生産されたパーティクルボードをもってJIS認証の取得を申請しており、認証取得でき次第JIS製品を出荷する予定であります。」

    佐倉工場により構造用・フロア台板用パーティクルボードの製造が可能となり、輸入合板市場への用途・市場拡大が具体化した。新製品についてJIS認証を申請し、認証取得後の出荷予定も示されている。
  22. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「このような経営環境のもと、当社グループは市場ニーズに合致した製品開発とサービス向上を図り、積極的な販売活動を推進するため、」

    市場ニーズに合致した製品開発とサービス向上を継続している。研究開発費は59,793千円と開示されているが、新製品の完成などの具体的な到達点は示されていない。
  23. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「このような経営環境のもとで、当社グループは市場ニーズに合致した製品開発とサービス向上を図り、積極的な販売活動を推進してまいりました。」

    市場ニーズに合致した製品開発とサービス向上を継続している。第1四半期の研究開発費は28,054千円だが、新製品完成などの具体的な到達点は記載されていない。
  24. FY2017再掲有価証券報告書

    「環境改善及び保全に社会貢献できる製品並びに再生品を提供する基盤技術の研究開発を行っております。主力製品「E・V・Aボード」の用途開発を中心に、成長が期待される新規材料を開発し、目まぐるしく変化する市場ニーズを的確に把握予測し、顧客の期待に添える環境に配慮した高付加価値製品を創造いたします。」

    E・V・Aボードの用途開発、新規材料、構造用建材・難燃性向上などの研究開発方針が継続している。研究開発費は48,410千円で、成果については「特筆すべき事項はありません」と記載されている。
  25. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「このような経営環境のもと、当社グループは市場ニーズに合致した製品開発とサービス向上を図り、積極的な販売活動及び設備投資を推進してまいりました。」

    市場ニーズに合致した製品開発、サービス向上、販売活動および設備投資を継続している。新製品完成などの具体的な到達点は示されていない。
  26. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「このような経営環境のもと、当社グループは市場ニーズに合致した製品開発とサービス向上を図り、積極的な販売活動及び設備投資を推進してまいりました。」

    市場ニーズに合致した製品開発、サービス向上、販売活動および設備投資を継続しているが、新製品の完成など新たな到達点は記載されていない。
  27. FY2017-Q1再掲有価証券報告書

    「このような経営環境のもとで、当社グループは市場ニーズに合致した製品開発とサービス向上を図り、積極的な販売活動を推進してまいりました。」

    市場ニーズに合わせた製品開発を継続している。第1四半期の研究開発費は11,454千円と記載されているが、新製品完成等の具体的な到達点は示されていない。
  28. FY2016初出有価証券報告書

    「主力製品「E・V・Aボード」の用途開発を中心に、成長が期待される新規材料を開発し、目まぐるしく変化する市場ニーズを的確に把握予測し、顧客の期待に添える環境に配慮した高付加価値製品を創造いたします。」

    E・V・Aボードの用途開発、新規材料、構造用建材や難燃性向上などを研究開発の手段として示している。研究開発費は46,051千円と記載されている。
一緒に動いた変遷

「千葉工場の新設による多品目生産・生産能力拡大」は、この変遷が動いた28回のうち2回、同じ書類で同じ向きに動きました。

222222★123456
  1. ★この変遷
  2. 1千葉工場の新設による多品目生産・生産能力拡大2回
  3. 2千葉工場の竣工・安定稼働の遅延リスク2回
  4. 3従業員の意欲・能力向上2回
  5. 4接着剤使用量・原材料購入費の削減2回
  6. 5パワーウッドボードの拡販と廃棄物処理・木材チップ販売の拡大2回
  7. 6マンション向け二重床用途への依存2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
東京ボード工業の次の決算発表は2026-10-15の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-07-13の発生事実で、「再掲」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
環境配慮型・高付加価値製品の開発と用途拡大|東京ボード工業(7815)の変遷 | Komori