エンターテインメント分野全般を扱う会社へのシフト
FY2020に初出。14回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026前進有価証券報告書
「当社グループは、成長戦略における基本方針の一つとして「プラモデル・フィギュアに続く新領域の確立」を掲げており、当該取り組みの一環として、新領域に関する研究開発活動を推進しております。なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は67,354千円であります。」
新領域確立に向けた研究開発を継続し、連結初年度の研究開発費67,354千円を開示した。バーチャル空間・3Dコンテンツ関連の合弁会社設立も含め、新領域への取り組みが具体化している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「当社は、成長戦略における基本方針として、「プラモデル・フィギュアに続く新領域の確立」を掲げておりますが、当該取り組みの一環として新業態開発チームを組成し、新領域に関する研究開発活動等を推進しております。当中間連結会計期間の研究開発費の総額は66,352千円であります。」
新領域確立に向けた新業態開発チームによる研究開発を継続し、当中間連結会計期間の研究開発費として66,352千円を開示した。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社は、成長戦略における基本方針として、「プラモデル・フィギュアに続く新領域の確立」を掲げておりますが、当該取り組みの一環として、新業態開発チームを組成し、新領域に関する研究開発活動を推進しております。当事業年度の研究開発費の総額は11,103千円であります。」
新領域確立に向けて新業態開発チームを組成し、研究開発を継続した。研究開発費は11,103千円となり、前年度の4,788千円から増加した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「当社は、成長戦略における基本方針として、「プラモデル・フィギュアに続く新領域の確立」を掲げておりますが、当該取り組みの一環として新事業開発チームを組成し、新領域に関する研究開発活動を推進しております。当中間会計期間の研究開発費の総額は4,788千円であります。」
新領域の確立に向け、新事業開発チームを組成して研究開発活動を推進していることを記載し、当中間会計期間の研究開発費4,788千円を開示した。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社のビジネス拡大のためには、現在対象としている顧客層のニーズに応えることのできる商品開発を推進するとともに、新規の顧客層を開拓するために新領域の事業分野での製品開発を行う必要があるものと考えております。2023年に発売した『ARTIST SUPPORT ITEM』「ハンドモデル」は国内外のお客様に高い評価をいただきました。今後も同シリーズの拡充を図ってまいります。」
新領域確立の方針について、2023年発売の『ARTIST SUPPORT ITEM』が国内外で評価された実績と、同シリーズ拡充の次段階を記載している。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「当社は、成長戦略における基本方針として、「プラモデル・フィギュアに続く新領域の確立」を掲げておりますが、当該取り組みの一環として、2023年11月より新規事業チームを組成し、新領域に関する研究開発活動を推進しております。当第３四半期累計期間の研究開発費の総額は3,950千円であります。」
プラモデル・フィギュアに続く新領域の確立という方針について、2023年11月の新規事業チーム組成と研究開発活動の推進という具体的な実施段階を記載している。研究開発費は3,950千円である。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、当社が定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
エンターテインメント分野全般を扱う会社へのシフトを含む従来の経営戦略について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「今後は、これらの製品を大切にしながらも、より大きなフィールドとして、エンターテインメント分野全般を扱う会社へのシフトを目指してまいります。」
プラモデル・フィギュア・雑貨を基盤としつつ、エンターテインメント分野全般を扱う会社へのシフト方針を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、当社が定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
エンターテインメント分野全般を扱う会社へのシフトを含む従来の経営戦略について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、当社が定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
エンターテインメント分野全般を扱う会社へのシフトを含む従来の経営戦略について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2022前進有価証券報告書
「国内では自社IPの積極展開とともにエンターテインメント分野への進出、海外では流通・販売力の強化、それらに社内体制強化に伴うスピード感が一体となったときに、当社は新たな飛躍の時を迎えることができると考えています。」
ホビー製品を基盤としつつ、自社IP、エンターテインメント分野、海外流通・販売、社内体制を組み合わせて事業領域を広げる方針を具体化している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、当社が定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
エンターテインメント分野全般を扱う会社へのシフト方針を含む従来の経営戦略について、重要な変更がないと記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「今後は、これらの製品を大切にしながらも、より大きなフィールドとして、エンターテインメント分野全般を扱う会社へのシフトを目指してまいります。」
ホビー関連品を基盤としつつ、エンターテインメント分野全般を扱う会社へのシフト方針を継続している。 - FY2020初出有価証券報告書
「今後は、これらの製品を大切にしながらも、より大きなフィールドとして、エンターテインメント分野全般を扱う会社へのシフトを目指してまいります。」
従来のホビー関連品中心の事業から、エンターテインメント分野全般を扱う会社への転換を新たな経営戦略として明示している。