流行変化と製品ライフサイクルの短さ
FY2017に初出。14回の記載のうち10回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018。直近の記載はFY2025。
壽屋がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値(2019年)より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。6社中4社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに0社。
- FY2025顕在化有価証券報告書
「他方、フィギュア製品の展開では、他社IP製品においては、「HORROR美少女貞子」、『ウマ娘プリティーダービー』より「マンハッタンカフェ」及び『葬送のフリーレン』より「フリーレン」等、自社IP製品では『ARTIST SUPPORT ITEM』より「ハンドモデル/L-GRAY-」を発売し、これらの製品が当該カテゴリーの売上に貢献したものの、前事業年度と比較して売上を牽引するようなヒット製品の点数が減少した結果、当該カテゴリー全体としての売上は伸び悩みました。」
新製品を投入した一方、売上を牽引するヒット製品数の減少により、フィギュアカテゴリーの売上が伸び悩んだ。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「美少女プラモデル市場においては依然として企業間競争が激しいこと、当該期間における販売製品の点数が減少したことを要因として、当該カテゴリー全体としての売上は伸び悩みました。」「前年同期と比較して売上を牽引するようなヒット製品の点数が減少した結果、当該カテゴリー全体としての売上は伸び悩みました。」
販売製品数および売上を牽引するヒット製品数の減少が、プラモデル・フィギュア各カテゴリーの売上伸び悩みとして実際に現れた。 - FY2024企画・販売期間と卸売比率の更新有価証券報告書
「企画から販売に至るまで1年から2年程度要することから顧客嗜好の変化に対応した製品を提供できない場合や提供が遅れた場合、景気の急激な悪化により消費者の購買活動が大きく停滞した場合には、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。当社売上の6割程度を占める卸売事業が基本的に受注モデルとなっていることもあり、販売数量(市場需要数)と製造数量を大きく見誤り多量の在庫を抱えるといった事態を回避すべく取り組んでおりますが、製造した製品の評価減や廃棄損等を計上する必要が生じた場合には、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
企画から販売までの期間を従来の約1年から1~2年程度と更新し、卸売事業が売上の6割程度を占めることおよび在庫評価減・廃棄損のリスクを記載している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「また、流行の変化や景気の変動の観点では、当社が扱うキャラクター等のホビー関連品は流行の変化が速く、製商品のライフサイクルが短い傾向があります。当社はこれらに対応するため新規の自社製品を常に企画、製造、販売しておりますが、企画から販売に至るまで約1年を要することから顧客嗜好の変化に対応した製品を提供できない場合や提供が遅れた場合、景気の急激な悪化により消費者の購買活動が大きく停滞した場合には、当社の業績に影響を与える可能性があります。」
流行変化、約1年の企画・販売期間、景気変動に加え、季節性や長期コンテンツでも時間経過により販売数量が減少するリスクを記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社が扱うキャラクター等のホビー関連品は流行の変化が速く、製商品のライフサイクルが短い傾向があります。当社はこれらに対応するため新規の自社製品を常に企画、製造、販売しておりますが、企画から販売に至るまで約1年を要することから顧客嗜好の変化に対応した製品を提供できない場合や提供が遅れた場合、景気の急激な悪化により消費者の購買活動が大きく停滞した場合には、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
流行変化の速さ、製品ライフサイクルの短さ、企画から販売まで約1年を要することによる需要変動リスクを継続して開示している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「以上の結果、当事業年度の売上高は7,374,415千円(前年同期比11.1%減)、営業利益は228,451千円(前年同期比16.1%減)、経常利益は231,434千円(前年同期比5.4%減)、特別損失として減損損失109,740千円を計上したことなどにより、当期純利益は75,390千円(前年同期比45.2%減)となりました。」
製品需要やコンテンツの変動に加え、感染症拡大の影響も重なり、通期で減収減益となった。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「以上の結果、当第2四半期累計期間の業績は、上記取組みを積極的に行い、フィギュアの売上高は順調に推移しましたが、プラモデルの売上高は伸び悩み、売上高は3,557,830千円(前年同期比13.9%減)、営業損失は51,542千円(前年同期は78,371千円の営業利益)、経常損失は72,076千円(前年同期は54,813千円の経常利益)、四半期純損失は52,116千円(前年同期は33,466千円の四半期純利益)となりました。」
自社IPや新製品の取組みを進めた一方、プラモデルの売上高が伸び悩み、減収および営業・経常・純損失として製品需要の変動が現れている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「以上の結果、当第1四半期累計期間の業績は、自社IP製品の上記取組みを積極的に行い、フィギュアの売上高は順調に推移しましたが、プラモデルの売上高は伸び悩み、売上高は1,600,860千円(前年同期比6.8%減)、営業損失は97,793千円(前年同期は112,075千円の営業損失)、経常損失は105,517千円(前年同期は121,303千円の経常損失)、四半期純損失は76,450千円(前年同期は87,346千円の四半期純損失)となりました。」
自社IPの取り組みを進めた一方、プラモデルの売上高が伸び悩み、製品需要の変動が減収・損失として引き続き現れている。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「上記のような自社IPの取り組みを積極的に行いましたが、当事業年度の売上高は8,294,627千円(前年同期比5.9%減)、営業利益は272,177千円(前年同期比60.0%減)、経常利益は244,573千円(前年同期比60.3%減)、当期純利益は137,558千円(前年同期比67.2%減)となりました。」
自社IP展開を進めた一方で、前年のコンテンツ需要水準を維持できず、通期で減収・大幅減益となった。流行変化や製品ライフサイクルの短さに関するリスクが業績変動として現れている。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「以上の結果、当第3四半期累計期間の業績は、自社IP製品の上記取組みを積極的に行いましたが、前年同期におけるアニメ「フレームアームズ・ガール」関連商品の売上には及ばず、売上高は5,743,100千円(前年同期比12.7%減)、営業利益は25,881千円(前年同期比94.6%減)、経常利益は4,142千円(前年同期比99.0%減)、四半期純損失3,269千円(前年同期は291,566千円の四半期純利益)となりました。」
前年同期にヒットしたアニメ関連商品の売上を下回り、コンテンツ人気・製品ライフサイクルの変化が、減収、利益の大幅減少、四半期純損失として現れている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「以上の結果、当第2四半期累計期間の業績は、自社IP製品の上記取組みを積極的に行いましたが、前年同期におけるアニメ「フレームアームズ・ガール」関連商品の売上には及ばず、売上高は4,130,227千円(前年同期比12.2%減)、営業利益は78,371千円(前年同期比80.6%減)、経常利益は54,813千円(前年同期比84.6%減)、四半期純利益33,466千円(前年同期比86.2%減)となりました。」
前年同期にヒットしたアニメ関連商品の売上を下回り、コンテンツ人気・製品ライフサイクルの変化が減収と大幅減益として引き続き現れている。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「自社IP製品の上記取組みを積極的に行いましたが、前年同期におけるアニメ「フレームアームズ・ガール」関連商品の売上には及ばず、売上高は1,718,167千円(前年同期比28.3%減)となりました。」
前年同期にヒットしたアニメ関連商品の売上を下回り、コンテンツ人気・製品ライフサイクルの変化が当四半期の減収として現れている。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「北米・欧州地域において平成29年12月にスター・ウォーズ最新作映画「最後のジェダイ」が公開されましたが、スター・ウォーズ人気は一旦落ち着きを見せ、アメリカンコミックスのDC COMICS関連製品が堅調に推移しました。 当社売上の7割を占める卸売事業が基本的に受注モデルとなっていることもあり、販売数量(市場需要数)と製造数量を大きく見誤り多量の在庫を抱えるといった事態を回避すべく取り組んでおりますが、製造した製品の評価減や廃棄損等を止むを得なくなる場合にも当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
コンテンツ人気が時間経過により落ち着くリスクがスター・ウォーズの販売状況として現れ、卸売事業が売上の7割を占めることと在庫リスクも記載している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社が扱うキャラクター等のホビー関連品は流行の変化が速く、製商品のライフサイクルが短い傾向があります。当社はこれらに対応するため新規の自社製品を常に企画、製造、販売しておりますが、企画から販売に至るまで約1年を要することから顧客嗜好の変化に対応した製品を提供できない場合や提供が遅れた場合、景気の急激な悪化により消費者の購買活動が大きく停滞した場合には、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
企画から販売まで約1年を要することと、需要変化・在庫評価減等の影響をリスクとしている。