2019年2月期から2021年2月期までの中期利益計画
FY2018に初出。10回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2027-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。76社中17社が悪化側に。
- FY2027-H1再掲有価証券報告書
「（目標とする経営指標） （単位：百万円） 2027年２月期 売上高 7,232 営業利益 1,242 経常利益 1,232 親会社株主に帰属する当期純利益 797」
2027年2月期の売上高、営業利益、経常利益、親会社株主帰属当期純利益の目標数値を継続して記載している。 - FY20262026年2月期実績と2027年2月期予想の併記有価証券報告書
「（単位：百万円） 2026年２月期 実績 2027年２月期 業績予想 2027年２月期 目標 売上高 6,394 6,403 7,232 営業利益 747 753 1,242 経常利益 666 734 1,232 親会社株主に帰属する当期純利益 427 486 797」
中期計画の2027年2月期目標を維持しつつ、2026年2月期実績と2027年2月期業績予想を併記している。2026年2月期実績はいずれの主要指標も従来目標を下回った。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「（単位：百万円） 2026年２月期 2027年２月期 売上高 6,954 7,232 営業利益 1,076 1,242 経常利益 1,066 1,232 親会社株主に帰属する当期純利益 688 797」
中期計画の残存対象年度である2026年2月期・2027年2月期の数値目標を継続して記載している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「（単位：百万円） 2025年２月期 2026年２月期 2027年２月期 売上高 6,325 6,954 7,232 営業利益 864 1,076 1,242 経常利益 860 1,066 1,232 親会社株主に帰属する当期純利益 574 688 797」
2025年2月期から2027年2月期までの売上高、営業利益、経常利益、親会社株主帰属当期純利益の数値計画を前四半期と同じ内容で継続して記載している。 - FY2025-Q1再掲有価証券報告書
「（単位：百万円） 2025年２月期 2026年２月期 2027年２月期 売上高 6,325 6,954 7,232 営業利益 864 1,076 1,242 経常利益 860 1,066 1,232 親会社株主に帰属する当期純利益 574 688 797」
2025年2月期から2027年2月期までの数値計画を、前事業年度と同じ内容で継続して記載している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「（単位：百万円） 2025年２月期 2026年２月期 2027年２月期 売上高 6,325 6,954 7,232 営業利益 864 1,076 1,242 経常利益 860 1,066 1,232 親会社株主に帰属する当期純利益 574 688 797」
具体的な中長期目標数値を定めない説明から、2025年2月期から2027年2月期までの売上高・営業利益・経常利益・親会社株主帰属当期純利益の数値計画を示す説明へ改めている。 - FY2022後退有価証券報告書
「当社は、中長期的な経営計画等に係る具体的な目標数値は定めておりませんが、営業基盤の拡大、収益基盤強化を意識した経営を推進すべく売上高、営業利益、売上高営業利益率を重視した経営管理を行っております。」
従来の中期利益計画の数値目標を掲げる説明から、具体的な中長期目標数値は定めず、売上高・営業利益・営業利益率を管理指標として重視する説明へ移っている。 - FY2020後退有価証券報告書
「2021年２月期の連結業績予想につきましては、新型コロナウイルスの感染拡大が当社グループの業績に与える影響を鑑み、現時点において合理的に算定することが困難と判断し未定といたしました。」
従来開示していた中期利益計画に関連する2021年2月期の業績予想を、感染拡大の影響により未定とした。 - FY2019後退有価証券報告書
「会計年度 2020年２月期（目標） 売上高 6,140百万円 営業利益 150百万円 経常利益 169百万円 親会社株主に帰属する当期純利益 218百万円」
従来の2021年2月期数値計画に代わり、2020年2月期の目標を示している。営業利益150百万円など、従来開示された2021年2月期目標より低い数値となっている。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社グループは、2019年2月期から2021年2月期までの中期利益計画を策定し、2021年2月期において売上高 67億74百万円、営業利益 5億52百万円、親会社株主に帰属する当期純利益 3億79百万円を計画しております。これらの計画を達成するため、売上の拡大と収益性の改善に取り組んでおります。」
中期計画に関する売上高、営業利益、親会社株主に帰属する当期純利益の数値目標を初めて具体的に開示している。