物流混乱・エネルギー価格上昇によるコスト上昇
FY2022-Q2に初出。11回の記載のうち8回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2022-Q3。直近の記載はFY2026。
平山ホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。108社中62社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに46社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「中東情勢の緊迫化に伴うエネルギー価格の上昇が重荷となるなか、半導体など人工知能（AI）関連需要の増加が景気を支えております。」
中東情勢の緊迫化に伴うエネルギー価格上昇が景気の重荷として新たに記載され、コスト上昇環境が続いている。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「大企業非製造業では、人件費などを販売価格に転嫁する動きがみられました。宿泊・飲食サービスが１ポイント悪化のプラス25となり、仕入れコストの上昇や人手不足、さらには物価高による節約意識の高まりが重荷となりました」
人件費・仕入れコストの上昇と人手不足が非製造業の景況感の重荷となっており、コスト上昇環境が続いている。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「大企業非製造業のDIは前回調査から１ポイント悪化し、プラス33でした。悪化は６月調査以来２四半期ぶりで、円安によるインバウンド（訪日外国人観光客）需要が堅調なため、景況感は高水準を維持していますが、人手不足に伴う人件費の上昇などが影響しました。」
人手不足に伴う人件費上昇が非製造業の景況感に影響したと記載され、コスト上昇環境が続いている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「原料高による収益悪化で求人を控える動きが広がっており」
原料高による顧客企業の収益悪化と求人抑制の動きが続いていると記載している。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「実質賃金の伸び悩みで兼業や転職をめざす動きが活発な一方で、原料高による収益悪化で製造業や建設業で求人を抑える動きも見られました。」
原料高による収益悪化が製造業等の求人抑制につながる動きとして記載され、採用・コスト環境へのリスクが顕在化している。 - FY2023対処有価証券報告書
「原材料費の高騰がペースダウンするとともに、半導体不足などの供給制約が緩和し、自動車生産が回復しました。」
資源高・円安による原材料コスト上昇は続いたものの、原材料費高騰のペースダウンと供給制約の緩和が記載され、コスト環境に一部改善がみられた。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「大企業製造業の景況感を示す業況判断指数（DI：景況感が「良い」と答えた企業の割合から「悪い」と答えた企業の割合を引いた値）は前回の12月調査から６ポイント悪化してプラス１となり、円安と資源高を背景とした原材料コストの増加が景況感を下押しし、５四半期連続で悪化したもののプラスを維持しました。」
円安・資源高を背景とする原材料コスト増加が続き、景況感の悪化は5四半期連続となった。物流・エネルギー価格上昇を含むコスト上昇環境の悪化が続いている。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「円安と資源高を背景とした原材料コストの増加が景況感を下押しし、４四半期連続で悪化したもののプラスを維持しました。」
円安・資源高を背景に原材料コストが増加し、景況感の悪化が4四半期連続となった。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「大企業製造業の景況感を示す業況判断指数（DI）は前回の６月調査から１ポイント悪化し、プラス８となり、資源高と円安を背景とした原材料コストの増加が景況感を下押しし、３四半期連続で悪化しました。」
資源高と円安を背景に原材料コストが増加し、大企業製造業の景況感が3四半期連続で悪化した。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「ロシアによるウクライナ侵攻後初の短観で、地政学リスクの高まりや資源価格の高騰で企業マインドが急速に冷え込んでいる状況であります。」
地政学リスクの高まりと資源価格の高騰が、物流混乱・コスト上昇を含む事業環境の悪化要因として強まった。 - FY2022-Q2初出有価証券報告書
「コロナウイルスの感染者は減りましたが、世界的な物流の混乱が続く中、エネルギー価格の上昇も重なり、コストが上昇しました。」
世界的な物流混乱とエネルギー価格上昇が重なり、コスト上昇が実際に発生したと説明している。