平成30年3月期に向けた「ASEANプロジェクト」の数値目標
FY2016に初出。24回の記載のうち16回が「再掲」。直近の記載は2026-08-07。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026再掲有価証券報告書
「「既存事業の維持拡大と事業領域の拡大、営業の強化」、「ＡＳＥＡＮ生産拠点の体制強化」及び「財務基盤の拡充の継続」をテーマに、目標の達成に向けて取り組んでまいりました。」
前期から続く三つの経営テーマを引き続き掲げ、各テーマの具体的な施策を詳細化している。 - FY2026-H1再定義有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは、サステナビリティ経営を推進するとともに、業績拡大のため、グローバルに信頼される企業集団としてその地位を着実に築いていくため、また、強靭な経営基盤を確立し、将来の成長戦略の足掛かりを構築するため、「既存事業の維持拡大と事業領域の拡大、営業の強化」、「ＡＳＥＡＮ生産拠点の体制強化」及び「財務基盤の拡充の継続」をテーマに、引き続き目標の達成に向けて取り組んでおります。」
従来の「既存事業の維持拡大と事業領域の拡大」「ＡＳＥＡＮ生産拠点の効率化」「盤石な財務基盤の確立」から、営業強化、生産拠点の体制強化及び財務基盤の拡充継続を含む三つのテーマへ表現を変更している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「「既存事業の維持拡大と事業領域の拡大」、「ＡＳＥＡＮ生産拠点の効率化」及び「盤石な財務基盤の確立」をテーマに、引き続き目標の達成に向けて取り組んでおります。」
既存事業・事業領域の拡大、ＡＳＥＡＮ生産拠点の効率化及び財務基盤確立の三テーマを引き続き掲げている。 - FY2024再掲有価証券報告書
「前中期経営計画である「ＡＳＥＡＮプロジェクトⅡ期」（令和５年３月期を最終年度とする４ヶ年計画）のコンセプトを引継ぎながら、「既存事業の維持拡大と事業領域の拡大」、「ＡＳＥＡＮ生産拠点の効率化」及び「盤石な財務基盤の確立」をテーマに掲げ」
ＡＳＥＡＮプロジェクトⅡ期のコンセプトを引き継ぎつつ、既存事業・事業領域の拡大、生産拠点の効率化、財務基盤確立を新たな三テーマとして継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「前中期経営計画である「ＡＳＥＡＮプロジェクトⅡ期」（令和５年３月期を最終年度とする４ヵ年計画）のコンセプトを引継ぎながら、「既存事業の維持拡大と事業領域の拡大」「ＡＳＥＡＮ生産拠点の効率化」「盤石な財務基盤の確立」をテーマに」
ＡＳＥＡＮプロジェクトⅡ期のコンセプトを引き継ぎつつ、既存事業・事業領域の拡大、ＡＳＥＡＮ生産拠点の効率化及び財務基盤確立という三つのテーマを引き続き掲げている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「中期経営計画である「ＡＳＥＡＮプロジェクトⅡ期」（令和５年３月期を最終年度とする４ヵ年計画）の最終年度を迎え、「収益の拡大」「生産能力及び採算性の向上」「サプライチェーンの基盤強化」をテーマに」
ＡＳＥＡＮプロジェクトⅡ期が最終年度であることと、三つのテーマを引き続き掲げている。数値目標の変更は記載されていない。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは業績拡大のため、またグローバルに信頼される企業集団としてその地位を着実に築いていくため、中期経営計画である「ＡＳＥＡＮプロジェクトⅡ期」（令和５年３月期を最終年度とする４ヵ年計画）の最終年度を迎え、「収益の拡大」「生産能力及び採算性の向上」「サプライチェーンの基盤強化」をテーマに“手のひらロマンで世界を刻む”をコーポレートスローガンに掲げ、事業構造改革の推進とともに計画の達成に向けて引き続き取り組んでおります。」
ＡＳＥＡＮプロジェクトⅡ期が最終年度に入り、収益拡大、生産能力・採算性向上及びサプライチェーン基盤強化の三つのテーマを引き続き掲げている。計画目標の達成や変更は記載されていない。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「中期経営計画である「ＡＳＥＡＮプロジェクトⅡ期」（令和５年３月期を最終年度とする４ヵ年計画）の３年目を迎え、「収益の拡大」「生産能力及び採算性の向上」「サプライチェーンの基盤強化」をテーマに」
ＡＳＥＡＮプロジェクトⅡ期の３年目として、従来の計画期間と三つのテーマを引き続き掲げている。数値目標の変更は記載されていない。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「中期経営計画である「ＡＳＥＡＮプロジェクトⅡ期」（令和５年３月期を最終年度とする４ヵ年計画）の３年目を迎え、「収益の拡大」「生産能力及び採算性の向上」「サプライチェーンの基盤強化」をテーマに」
ＡＳＥＡＮプロジェクトⅡ期の３年目として、従来の三つのテーマを引き続き掲げている。 - FY2021再定義有価証券報告書
「当社グループは業績拡大のため、またグローバルに信頼される企業集団としてその地位を着実に築いていくため、「ＡＳＥＡＮプロジェクトⅠ期」（平成30年３月期を最終年度とする５ヵ年計画）に取り組んでまいりました。当連結会計年度におきましても、新型コロナウイルス感染症拡大の影響により厳しい状況ではありましたが、「ＡＳＥＡＮプロジェクトⅠ期」の基本的なコンセプトを踏襲し、前述の「ＡＳＥＡＮプロジェクトⅡ期」に基づき」
ASEANプロジェクトⅠ期の数値目標を再掲するのではなく、Ⅰ期の基本コンセプトをⅡ期へ引き継ぐ位置付けとして記載している。 - FY2018最終年度の目標未達有価証券報告書
「平成25年度から平成29年度までの５ヵ年を対象期間とする「ＡＳＥＡＮプロジェクト並びに2018年３月期利益計画」を策定し、最終年度である平成29年度における経営目標として、売上高8,527百万円、営業利益77百万円、経常利益6百万円、親会社株主に帰属する当期純利益351百万円を掲げて取り組んでまいりました。」「しかしながら、平成29年度の経営成績は、売上高7,325百万円、営業利益37百万円、経常損失126百万円、親会社株主に帰属する当期純利益227百万円と、残念ながら目標未達となりました。」」
５ヵ年計画の最終年度について、目標数値と実績を対比し、売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益の目標未達を明示している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「平成30年３月期の利益計画「ＡＳＥＡＮプロジェクト」（平成26年３月期を初年度とする。）の最終年度を迎え、「生産能力の増強」「サプライチェーンの構築」「更なる付加価値製品の提供」をテーマに、計画の達成に向けて引き続き取り組んでおります。」
ＡＳＥＡＮプロジェクトの最終年度及び三つの施策テーマを引き続き掲げている。数値目標の変更は記載されていない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「平成30年３月期の利益計画「ＡＳＥＡＮプロジェクト」（平成26年３月期を初年度とする。）の最終年度を迎え、「生産能力の増強」「サプライチェーンの構築」「更なる付加価値製品の提供」をテーマに、計画の達成に向けて引き続き取り組んでおります。」
ＡＳＥＡＮプロジェクトが最終年度であること、三つの施策テーマ及び計画達成に向けた継続を再確認している。数値目標の変更は記載されていない。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「平成30年３月期の利益計画「ＡＳＥＡＮプロジェクト」（平成26年３月期を初年度とする。）の最終年度を迎え、「生産能力の増強」「サプライチェーンの構築」「更なる付加価値製品の提供」をテーマに、計画の達成に向けて引き続き取り組んでおります。」
ASEANプロジェクトが最終年度に入り、従来の三つの施策テーマと計画達成に向けた継続を再確認している。数値目標の変更は記載されていない。 - FY2017後退有価証券報告書
「このため、平成29年度５月15日付けで開示しております平成30年３月期に向けた再修正利益計画「ＡＳＥＡＮプロジェクト」の最終年度の計画数値（売上高 8,527百万円 営業利益 77百万円 営業利益率 0.9％）を目標数値に設定しております。」
従来示していた平成30年３月期の売上高11,400百万円、営業利益471百万円等から、再修正計画では売上高8,527百万円、営業利益77百万円、営業利益率0.9％へ目標数値が引き下げられている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「平成30年３月期の利益計画「ＡＳＥＡＮプロジェクト」の４年目を迎え、「生産能力の増強」「サプライチェーンの構築」「更なる付加価値製品の提供」をテーマに、計画の達成に向けて引き続き取り組んでおります。」
平成30年３月期の利益計画と三つの施策テーマを再掲している。数値目標自体の変更は記載されていない。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「平成30年３月期の利益計画「ＡＳＥＡＮプロジェクト」の４年目を迎え、「生産能力の増強」「サプライチェーンの構築」「更なる付加価値製品の提供」をテーマに、計画の達成に向けて引き続き取り組んでおります。」
平成30年３月期の利益計画と三つの施策テーマを引き続き掲げており、数値目標の変更は記載されていない。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「平成30年３月期の利益計画「ＡＳＥＡＮプロジェクト」の４年目を迎え、「生産能力の増強」「サプライチェーンの構築」「更なる付加価値製品の提供」をテーマに、計画の達成に向けて引き続き取り組んでおります。」
平成30年３月期の計画と三つの施策テーマを再掲し、達成に向けた継続を示している。数値目標自体の変更は記載されていない。 - FY2016初出有価証券報告書
「平成30年３月期に売上高100億円、親会社株主に帰属する当期純利益６億円を達成するという成長戦略でした。」
ASEAN地域の生産拠点、金型から量産までの一貫体制、IP・DLC等の技術基盤を前提とする利益計画として示されている。