高付加価値の情報機器提案
FY2016に初出。17回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
リズムがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より6年早い。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに4社。
- FY2022再定義有価証券報告書
「さらに、セキュリティ・認証関連、ドローン等のユニット品をはじめ、車載関連以外においても、当社の持つ超高難度精密技術を強みに、高付加価値部品を開発し、成長領域の拡大を図ってまいります。」
従来の情報機器中心の高付加価値提案から、セキュリティ・認証、ドローン等のユニット品を含む高付加価値部品開発へ対象を広げている。 - FY2020悪化有価証券報告書
「電子事業につきましては、国内では、情報機器製品の受注が大きく落ち込み、自動車関連製品、EMS製品も売上が減少し、減収となりました。利益面につきましては、受注減少及び原価率の悪化などにより、営業損失となりました。」
情報機器の受注減少が「大きく落ち込み」とされ、自動車関連製品・EMS製品も減少し、電子事業は営業損失となった。 - FY2020-Q3情報機器受注増も電子事業は営業損失有価証券報告書
「電子事業におきましては、国内では、情報機器製品の受注が増加も、自動車関連製品の受注が減少し減収となりました。利益面につきましては、受注減少及び原価率の悪化等により、営業損失となりました。」
従来減少していた情報機器製品の受注は増加したが、自動車関連製品の受注減少と原価率悪化により国内電子事業は減収・営業損失となった。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「電子事業におきましては、国内では、自動車関連製品の受注が好調に推移しましたが、情報機器及びＥＭＳ製品の受注減少により減収となりました。利益面につきましては、受注減少及び原価率の悪化等により、営業損失となりました。海外では、ベトナムのＥＭＳ製品が好調に推移し、増収となりました。利益面につきましては、中国およびベトナム工場の原価率の悪化等により営業損失となりました。」
国内では情報機器に加えてEMS製品の受注減少と原価率悪化が示され、海外ではベトナムEMSが増収となったものの中国・ベトナム工場の原価率悪化により営業損失となった。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「電子事業におきましては、国内では、自動車関連製品の受注が好調に推移しましたが、情報機器およびEMS製品の受注減少により減収となりました。利益面につきましては、受注減少および原価率の悪化等により、営業損失となりました。」
従来からの情報機器関連の受注減少に加え、EMS製品の受注減少も示され、国内電子事業は減収・営業損失となった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「電子事業におきましては、国内では、車載製品およびＥＭＳ製品が好調に推移するものの、情報機器関連の受注減少により減収となりました。利益面につきましては、構造改革の効果により前年の営業損失から黒字に転換いたしました。」
情報機器関連の受注減少は続いているが、車載・EMS製品の好調と構造改革の効果により国内電子事業は黒字転換した。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「電子事業におきましては、国内では、車載製品およびＥＭＳ製品が好調に推移するものの、情報機器関連の受注減少により減収となりました。利益面につきましては、構造改革の効果により前年の営業損失から黒字に転換いたしました。」
国内電子事業では車載製品・EMS製品が好調で、情報機器関連の受注減少が続く一方、構造改革の効果により前年の営業損失から黒字に転換した。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「電子事業におきましては、国内では、ＥＭＳ製品の受注増加により増収となりました。利益面につきましても、売上増加と構造改革の効果により前年の営業損失から黒字化いたしました。」
国内電子事業ではEMS製品の受注増加と構造改革の効果により、前年の営業損失から黒字化した。 - FY2018再定義有価証券報告書
「カテゴリーNo.１の商材におきましては、開発支援・金型・成形・加飾・回路実装を絡めた「電子機器などのＥＭＳ」、「加飾複合品」に特化してまいります。」
従来の高付加価値情報機器提案から、EMS・加飾複合品への特化と、開発・金型・成形・加飾・回路実装を組み合わせた提案へ整理している。 - FY2018-Q3後退有価証券報告書
「電子事業におきましては、国内では、自動車機器分野の受注が増加しましたが、情報機器分野の受注減少により減収、営業損失となりました。」
前四半期の「受注激減」から「受注減少」へ表現は弱まったが、情報機器分野の受注減少は続き、電子事業は減収・営業損失となった。 - FY2018-Q2悪化有価証券報告書
「電子事業におきましては、国内では、自動車機器分野の受注が増加しましたが、情報機器分野の受注激減により、減収営業損失となりました。」
情報機器分野の受注が従来の「減少」から「激減」と表現され、他分野の受注増加でも補えず、電子事業は減収・営業損失となった。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「電子事業におきましては、国内では、自動車機器分野の受注が増加しましたが、情報機器分野の受注減少により、減収となりました。」
情報機器分野の受注減少が継続し、自動車機器分野の受注増加でも電子事業の減収を補えなかった。 - FY2017再定義有価証券報告書
「情報機器での受注減少が引き続き予想されますが、顧客ニーズにマッチしたカスタマイズカメラ（旧：多用途小型カメラ）、表示機器の開発を強化し、車載や表示機器での強みのアイテム構築を図ってまいります。」
情報機器受注減少の見通しを示しつつ、従来の高付加価値提案をカスタマイズカメラ・表示機器の開発強化へ具体化している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「情報機器分野の受注減少をカバーするに至らず、減収となりました。」
情報機器分野の受注減少が継続し、他製品の受注好調でも電子事業の減収を補えなかった。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「一方、国内では、車載向けアナログ時計、建機用カメラや船舶表示機器の受注などが好調に推移しましたが、情報機器分野の受注減少をカバーするに至らず、減収となりました。」
情報機器分野の受注減少が続き、他製品の受注好調でも電子事業全体の減収を補えなかった。 - FY2017-Q1情報機器分野の受注減少有価証券報告書
「国内では、車載・映像機器や船舶表示機器の受注が好調に推移した部分があったものの、情報機器分野の受注減少をカバーするに至らず、減収となりました。」
高付加価値の情報機器提案という既存方針に関連して、情報機器分野の受注減少が記載されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「情報機器分野におきましては、収益力向上を基本に付加価値の高い製品を中心に提案してまいります。」
情報機器分野では高付加価値製品を中心とする提案方針を掲げている。