国内時計販売の単価下落・量販店売上減少
FY2018-Q1に初出。22回の記載のうち4回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2020。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026快適品増収がクロック販売減少を補完有価証券報告書
「国内では、夏季はハンディファンの販売が大きく伸び、冬季には新発売した加湿器が好評を博した結果、増収となりました。クロックは市場の縮小の影響から販売数が伸びず、減収となりました。」
国内時計販売ではクロック市場縮小と販売数の伸び悩みが続く一方、ハンディファンと新発売の加湿器が増収を支えた。 - FY2025快適品増収もクロック全体は減少有価証券報告書
「国内では、クロックにつきましては主力製品の販売は伸びましたが全体としては減少、一方で新たな事業として注力している快適品において、当期前半におけるハンディファン、サーキュレーターの売上が大きく伸び、また冬商材の加湿器売上増加も寄与し、全体では増収となりました。」
国内生活用品事業では、クロック全体の販売減少を、ハンディファン、サーキュレーター、加湿器など快適品の売上増加が補い、全体では増収となった。 - FY2024-Q2快適品好調も店頭クロック減少継続有価証券報告書
「しかしながら、主に百貨店・家電量販店・ホームセンターでのクロック店頭販売の減少をカバーするにはいたらず、減収となりました。」
オンライン販売と快適品、とくにハンディファンは好調だったが、主要小売店でのクロック店頭販売減少を補えず、国内生活用品事業の減収が続いた。 - FY2024-Q1オンライン・快適品好調も店頭クロック減少継続有価証券報告書
「国内では、オンライン販売は好調に推移し、新たな事業の柱と位置付ける快適品につきましても計画を上回る販売となりましたが、主に百貨店・家電量販店・ホームセンター等でのクロック店頭販売の減少をカバーするにはいたらず、減収となりました。」
オンライン販売と快適品販売は好調で計画を上回ったが、百貨店・家電量販店・ホームセンター等でのクロック店頭販売減少を補えず、国内生活用品事業は減収となった。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「国内では、オンライン販売は好調に推移し、新たな事業の柱と位置付ける快適品についても新製品を順次投入しましたが、クロック店頭販売の減少により、減収となりました。」
国内生活用品ではオンライン販売の好調が続く一方、クロックの店頭販売減少により減収となり、店頭販売の弱さをオンライン販売が補完する構図が継続している。 - FY2023-Q2店頭販売減少をオンライン販売が補完有価証券報告書
「国内では、新型コロナウイルス感染症による行動制限は緩和されましたが、猛暑や天候不順等により店頭販売は前年より減少しました。一方、新たな販売戦略を展開したオンライン販売が好調に推移し、店頭販売減少分をカバーしました。」
国内生活用品では店頭販売が天候要因等で減少した一方、新たなオンライン販売戦略が減少分を補った。ただし原材料高騰・円安による原価上昇は吸収できず、事業は営業損失となった。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「主力製品のクロックや快適品の販売は前期を上回る水準で推移し増収となりました。」
国内生活用品販売では、行動制限緩和により店頭来客数が戻り始め、クロック・快適品の販売が前年同期を上回って増収となった。従来の国内販売低迷から改善がみられる。 - FY2022悪化有価証券報告書
「国内では、新型コロナウイルス感染症対策の規制緩和など部分的には回復の兆しは見られたものの、年間を通じて緊急事態宣言やまん延防止措置等重点措置による行動制限の影響が続いたことから、店舗販売が大きく低迷しました。」
国内生活用品事業では店舗販売の低迷に加え、半導体不足による生産遅れ、原材料高騰、円安による仕入価格上昇が重なり、年間で減収・営業損失となった。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「国内では、新型コロナウイルス感染症の拡大による緊急事態宣言が解除され、行動規制の緩和によって小売店の集客も戻りつつありますが、完全な回復には至っておらず、また原材料価格や生産拠点における人件費の高騰、円安による原価の上昇などの影響もあり、減収・営業損失となりました。」
店舗集客は戻りつつあるものの国内生活用品販売は完全回復に至らず、原材料価格・人件費の高騰と円安による原価上昇も加わり、減収・営業損失となった。 - FY2022-Q1緊急事態宣言下で減収も国内部門は黒字化有価証券報告書
「国内では、新型コロナウイルス感染症の拡大による緊急事態宣言およびまん延防止等重点措置の影響を受け、減収となりましたが、前期に実施した早期退職による固定費削減効果もあり、前期の営業損失から黒字となりました。」
国内生活用品販売は感染症対策による店舗・購買活動への制約で減収となったが、早期退職による固定費削減効果により国内部門の損益は黒字に転換した。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「国内では、新型コロナウイルス感染症が拡大する中、ホームセンターやインターネット販売、防災行政ラジオの販売が好調に推移し、全体では前年同期と比較して増収となりました。」
ホームセンター、インターネット販売、防災行政ラジオの販売好調により、国内時計事業は前年同期比で増収となり、従来の国内販売低迷から改善した。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「国内では、緊急事態宣言解除後、店舗営業・購買活動が再開し、売上高は徐々に回復いたしました。USBファンや防災行政ラジオの販売が好調に推移したことや昨年連結子会社化したアイ・ネクストジーイー株式会社の売上寄与により、売上高は増収となりました。」
国内時計販売は店舗営業・購買活動の再開、非クロック商品の好調、子会社売上の寄与により増収となり、従来の減収傾向から改善した。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「国内では、新型コロナウイルス感染症の拡大による緊急事態宣言により、店舗の営業が自粛され、売上は非常に厳しい状況になりました。緊急事態宣言解除後は、売上も回復傾向にあり、特にUSBファンはご好評いただいていますが、自粛期間中の売上高の落ち込みを埋めきれず減収、営業損失となりました。」
店舗営業の自粛により国内時計販売が大きく落ち込み、解除後に回復傾向やUSBファンの好調があったものの、全体では減収・営業損失となった。 - FY2020悪化有価証券報告書
「時計事業につきましては、国内では、モバイルファンや防災行政ラジオなどの非クロック分野は堅調に推移しましたが、主力のクロックは、百貨店、ギフト店の低調やインターネット販売ルートでの受注減少など市場の縮小に歯止めがきかず、減収となりました。」
非クロック分野の堅調さに対し、主力クロックでは百貨店・ギフト店・インターネット販売ルートの低調が加わり、市場縮小が継続した。 - FY2020-Q3消費増税・市場縮小でクロック減収有価証券報告書
「時計事業におきましては、国内では、クロック市場の縮小や消費増税の影響によりクロック売上は減少しました。モバイルファンや防災行政無線等の非クロック分野は前年と比べて増加しておりますが、全体では減収となりました。」
非クロック分野は増加した一方、クロック市場の縮小と消費増税の影響によりクロック売上が減少し、国内時計事業は全体で減収となった。 - FY2020-Q2百貨店・ギフト店の売上減少が顕在化有価証券報告書
「時計事業におきましては、国内では、モバイルファンや防災行政無線等の非クロック分野は前年と比べて増加しておりますが、クロック市場の縮小及び百貨店、ギフト店での売上減少により減収となりました。」
非クロック分野は増加した一方、従来の量販店売上減少に加えて百貨店・ギフト店での売上減少が示され、国内時計事業は減収となった。 - FY2020-Q1非クロック受注増加も市場縮小・量販店減少が継続有価証券報告書
「時計事業におきましては、国内では、インターネット販売やファン等の非クロック分野の受注は前年に比べ増加しておりますが、クロック市場の縮小及び量販店での売上減少により減収となりました。」
インターネット販売やファン等の非クロック分野は増加した一方、クロック市場の縮小と量販店売上の減少が続き、国内時計事業は減収となった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「時計事業におきましては、国内では、新型開発強化およびインターネット販売強化への取り組みにより新型とインターネットの売上は前年に比べ増加しておりますが、クロック市場の縮小及び量販店での売上減少により減収となりました。」
新型・インターネット販売の売上増加がある一方、クロック市場の縮小と量販店売上の減少により国内時計事業は引き続き減収となった。 - FY2019-Q2天候・自然災害影響の追加有価証券報告書
「時計事業におきましては、国内では、新型開発強化およびインターネット販売強化への取り組みにより新型とインターネットの売上は前年に比べ増加しておりますが、クロック市場の縮小及び天候や自然災害の影響もあり減収となりました。」
従来のクロック市場縮小・量販店売上減少に加え、天候や自然災害が国内時計事業の減収要因として明示された。 - FY2019-Q1クロック市場縮小と量販店売上減少有価証券報告書
「時計事業におきましては、国内では、新型開発強化に積極的に取り組んだことにより新型の売上は前年に比べ増加しておりますが、クロック市場の縮小及び量販店での売上減少により減収となりました。」
新型製品の売上は増加した一方、クロック市場の縮小と量販店売上の減少により国内時計事業は減収となった。 - FY2018再掲有価証券報告書
「国内では、「ＲＨＹＴＨＭ」ブランドの認知拡大とギフト売上拡大に積極的に取り組んでおりますが、主力の量販店売上が減少、また、不採算商品の縮小により減収となりました。」
国内時計販売では量販店売上減少と不採算商品の縮小が継続し、国内売上は減収となった。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「単価の下落及び主力の量販店売上が減少、また、非クロックでは、ＵＳＢファンの売上減少や不採算商品の縮小により減収となりました。」
国内時計販売では、単価下落、主力量販店売上減少、USBファン売上減少が記載されている。