物流事業等の外部売上拡大
FY2017-Q2に初出。14回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q3。直近の記載はFY2023-Q3。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに2社。
- FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「その他事業におきましては、物流関係は堅調に推移しましたが、好調を維持していた消毒液などの衛生商品の販売が一服、全体では売上横ばい、減益となりました。」
物流関係は引き続き堅調に推移している。物流以外では衛生商品の販売一服により、その他事業全体は売上横ばい・減益となった。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「物流関係も堅調に推移し、全体では増収増益となりました。」
前期に営業自粛で物流量が減少していた物流事業について、物流関係が堅調に推移し、「その他」事業全体が増収増益となった。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「物流子会社が営業自粛の影響により物流量が減少し減収減益、物流以外の事業におきましては衛生商品の販売が好調に推移し増収増益となり、その他事業全体では、増収増益となりました。」
物流子会社のグループ外受注拡大という従来の動きに対し、営業自粛の影響で物流量が減少し、物流事業は減収減益となった。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「その他事業につきましては、物流子会社における受注拡大により増収増益となりましたが、物流以外の事業が低調に推移し、全体では減収減益となりました。」
物流子会社のグループ外を含む受注拡大は引き続き増収増益として表れたが、物流以外の事業の低調により「その他」全体では減収減益となった。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「物流子会社におけるグループ外での受注拡大により増収増益となりましたが、その他の事業が低調に推移し、全体では減収減益となりました。」
物流子会社のグループ外受注拡大が、当四半期も増収増益として表れた。ただし「その他」全体では他事業の低調により減収減益となった。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「物流事業その他事業につきましては、物流子会社におけるグループ外での受注拡大により増収増益となりました。」
物流子会社のグループ外受注拡大が、今回は増収に加えて増益として表れた。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「物流事業その他事業につきましては、物流子会社におけるグループ外での受注拡大により増収増益となりました。」
物流子会社のグループ外受注拡大が引き続き増収増益として表れている。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「物流事業その他事業につきましては、物流子会社におけるグループ外での受注拡大により増収増益となりました。」
物流子会社のグループ外受注拡大が、当四半期の増収増益として表れた。 - FY2018前進有価証券報告書
「物流事業その他事業につきましては、物流子会社におけるグループ外での受注が拡大したことにより増収となりましたが、前期の新倉庫建設に伴う費用増加により、営業利益は前期並みとなりました。」
物流子会社のグループ外受注拡大が通期の増収として表れた。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「物流事業その他事業につきましては、物流子会社におけるグループ外での受注が拡大した事により増収となりましたが、前期の新倉庫建設に伴う費用増加により、営業利益は前期並みとなりました。」
物流子会社のグループ外受注拡大が続き、増収となった。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「物流事業その他事業につきましては、物流子会社におけるグループ外での受注が拡大した事により増収となりましたが、前期の新倉庫建設に伴う費用増加により、営業利益は前期並みとなりました。」
物流子会社のグループ外受注拡大が増収として表れた。新倉庫建設に伴う前期費用の影響は残るが、営業利益は前期並みとなった。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「物流事業その他事業につきましては、物流子会社におけるグループ外での受注が拡大しましたが、将来に向けての投資である新倉庫建設に伴う費用増加などがあり、営業利益は前期並みとなりました。」
物流子会社のグループ外受注拡大と、新倉庫建設に伴う費用増加が引き続き記載されている。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「物流事業その他事業につきましては、物流子会社におけるグループ外での受注が拡大しましたが、将来に向けての投資である新倉庫建設に伴う費用増加などがあり、減益となりました。」
物流子会社のグループ外受注拡大が実績として現れた一方、新倉庫建設費用等により減益となった。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「営業利益は外部売上拡大に向けての販管費の増加などがあり、減益となりました。」
物流事業その他で外部売上拡大に向けて販売費及び一般管理費を増加させている。