不採算製品のリストラ
FY2016に初出。15回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
- FY2026前進有価証券報告書
「中国工場の生産性向上や快適品でのヒット商品（ハンディファン、加湿器）創出等により収益性の改善も進んでおります。」
不採算製品・事業の再構築は、中国工場の生産性向上、ハンディファン・加湿器のヒット商品創出、不採算拠点の閉鎖を通じた収益改善へ具体化している。 - FY2025再定義有価証券報告書
「中国工場の採算改善や快適品でのヒット商品（モバイルファン）創出等、成果も生まれております。本中期経営計画においては、こうした構造改革の成果を確かなものとし、早期収益化と快適品の次なるヒット商品創出に向けて取り組んでまいります。」
従来の不採算製品整理・構造改革は、中国工場の採算改善、快適品のヒット商品創出、早期収益化へと再整理されている。 - FY2022再定義有価証券報告書
「快適品については、製品ラインナップの拡充、企画・開発力の強化を進め、クロックに並ぶ生活用品事業の新たな柱として育成してまいります。クロックについては、主力製品への重点特化を進めるとともに、もの造り改革プロジェクトによる生産効率化・ＱＣＤ強化を進めます。」
従来の不採算製品リストラ・構造改革を、快適品の育成とクロックの重点特化・効率化を組み合わせた生活用品事業の再構築として整理している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「プレシジョン事業に統合した旧電子事業は、事業構造改革を進め採算化を目指すとともに部品の生産から組立てまでの一気通貫型新規ビジネスへの受注活動に努め事業の再構築を図ります。」
前中期経営計画で完遂したとされた電子事業の構造改革を、プレシジョン事業への統合後の採算化・一気通貫型新規ビジネスとして再整理している。 - FY2019達成有価証券報告書
「前中期経営計画で完遂した構造改革を維持しつつ、収益力の改善、技術力の向上、人材の育成に取り組んでまいります。」
電子事業の構造改革について、前中期経営計画で完遂したとの位置づけが示された。ただし海外電子事業では営業損失が残っている。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「電子事業全体では減収、利益面につきましては、前年から大幅に改善し、営業損失は概ね解消いたしました。」
構造改革の効果により、電子事業全体の営業損失が前年から大幅に改善し、概ね解消したと記載されている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「利益面につきましては、構造改革の効果により前年の営業損失から黒字に転換いたしました。」
電子事業の構造改革の効果による損益改善と黒字転換が引き続き記載されている。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「利益面につきましても、売上増加と構造改革の効果により前年の営業損失から黒字化いたしました。」
国内電子事業では構造改革の効果により前年の営業損失から黒字化した。ただし電子事業全体では海外の営業損失が残り、全体は営業損失である。 - FY2018再掲有価証券報告書
「電子事業におきましては、国内では、美容機器などのＥＭＳを新規受注・生産を開始しましたが、情報機器分野の想定以上の受注減少を埋めることができず減収、加えて、構造改革の一環として不採算ビジネスの対処費用を計上したことにより営業損失となりました。」
不採算ビジネスへの対処を含む構造改革を継続しているが、電子事業は営業損失となった。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「損益面では構造改革の途中であり、改善しておりますが営業損失となりました。」
電子事業の構造改革を継続中で、損益は改善しているものの営業損失が続いている。 - FY2017前進有価証券報告書
「損益面では構造改革の成果により改善いたしましたが、減損損失を発生させることとなりました。」
電子事業では構造改革の成果として営業損益が黒字化した一方、構造改革対象資産について減損損失も発生している。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「利益面では合理化に向けての取り組みを積極的にすすめました。これらの結果、電子事業全体では減収となりましたが、営業損失は大幅に縮小いたしました。」
電子事業で合理化への取り組みを積極的に進め、営業損失が大幅に縮小した。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「利益面では合理化に向けての取り組みを積極的にすすめました。」
電子事業で合理化への取り組みを継続しているが、具体的な新施策や完了時期は記載していない。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「利益面では合理化に向けて取り組んだものの、操業度の低下や継続的な製品のリストラを進めたことなどにより、営業損失となりました。」
製品リストラを継続して進めていると再記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「利益面では不採算製品リストラを実施したことに加え、操業度の低下もあり、営業損失となりました。」
電子事業で実施した採算改善施策として記載されている。