将来を見据えた働き方改革
FY2017に初出。7回の記載のうち2回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2018。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。38社中5社が悪化側に。
- FY2026引き上げ有価証券報告書
「経営層・従業員への人的資本投資、サステナビリティ委員会によるDEI活動の推進を掲げ、人材の適正配置・活躍機会の提供、階層別・テーマ別教育の実施、エンゲージメントサーベイの活用等を通じて、求められる人材と位置付ける「高い視座を持つ経営幹部」、「マネジメント能力の高い管理職・リーダー職」、「専門人材（技術・海外）」、「自律的で、変革にチャレンジできる人材」、「デジタルネイティブ人材」の育成に取り組んでおります。」
従来の働き方改革・人員最適化から、人的資本投資、適正配置、階層別教育、エンゲージメントサーベイ、経営幹部・専門人材・デジタル人材の育成へ施策の範囲を拡大している。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「人員構成表による適正体制の構築や階層別・年齢別研修制度の充実、グローバル人材育成プログラム（国内・海外人材交流）、グループ全社におけるタウンミーティングの実施等により、人材育成、働きがいの向上を目指してまいります。」
従来の働き方改革・業務改革から、人員構成、研修、国内外人材交流、タウンミーティングを含む人材育成・働きがい向上へ施策を具体化している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「利益面につきましては、昨年から取り組んでおります時計事業改革に伴う経費削減効果により、黒字転換を果たしました。」
時計事業改革による経費削減効果が国内時計事業の黒字転換として表れ、業務改革・人員最適化等の施策に具体的な損益効果が記載された。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「海外では、新型コロナウイルス感染症の影響が収束に向かっている中国・東南アジア地域や経済活動を再開させた米国では売上が戻りつつありますが、欧州・中東は依然として厳しい状況となっており、減収となりました。利益面では人員の最適化や物流の見直しを行い費用の効率化により改善が進んだものの、営業損失となりました。」
従来の業務改革・人員配置等の方針に関連して、人員の最適化と物流の見直しを実施し、費用効率化による利益面の改善が進んだ。ただし営業損失は残っている。 - FY2019再定義有価証券報告書
「業務改革による最適な人員配置、事業拠点の統合、在庫削減による資産効率化等の構造改革を実行し、収益力の向上を図ってまいります。」
働き方改革・業務改革という抽象度の高い表現から、人員配置、拠点統合、在庫削減を含む時計事業の構造改革へ具体化している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「将来を見据えた業務改革に取組み、安定した経営基盤の確立に向けて取り組んでまいります。」
従来の「働き方改革」から、「業務改革」という表現に置き換えている。 - FY2017初出有価証券報告書
「将来を見据えた働き方改革等に取組み、安定した経営基盤の確立に向けて取り組んでまいります。」
働き方改革を安定した経営基盤の確立に向けた新たな施策として掲げている。